慶應義塾大学経済学部の大久保敏弘教授はニュージーランド・ウェリントン大学のIlan Noy教授とスイス・ベルン大学のEric Strobl教授との共同研究により1918年~20年の流行性感冒、いわゆる「スペイン風邪」における、経済活動への影響と非医薬品介入(NPI)の効果を日本の府県別データを用いて数量的に明らかにしました。
結果、超過死亡で計測したスペイン風邪による死亡は経済活動にマイナスの影響を与えるが、各地で行われた予防対策の徹底の要請などの非医薬品介入(NPI)は経済へのマイナスの影響を20-30%ほど緩和してくれることが分かりました。経済活動か感染症対策かの一択ではなく、非医薬品介入はいのちを守りつつ、雇用の維持を通じ経済活動の落ち込みを緩和することが分かりました。本研究成果は、論文は国際的な査証付きジャーナル「Journal of Regional Science」に掲載されました。