論文

The purpose of this study was to investigate changes over time in instrumental activities of daily living (IADL), physical function, physical frailty, cognitive function, and nutritional status after transcatheter aortic valve implantation (TAVI). Fifty consecutive older patients with aortic stenosis as possible candidates for TAVI were prospectively enrolled. Their average age was 84.6 ± 3.1 years, and 39 (78%) were female. The results of the linear mixed-effects model for the isometric knee extension muscular strength showed a significant change. IADL and nutritional status were significantly different preoperatively compared with 6 months postoperatively after transfemoral TAVI.

目的 本研究では,アクティブガイドの認知・知識・信念・行動意図の現状と,身体活動・座位行動,個人属性との関連を明らかにする。方法 オンライン調査会社に登録する20〜69歳のモニター7,000人を対象に,横断的調査を実施した。アクティブガイドの認知は,純粋想起法と助成想起法により,知識は「1日の推奨活動時間(18〜64歳/65歳以上)」と「今から増やすべき身体活動時間(プラス・テン)」を数値回答で調査した。信念と行動意図はアクティブガイドに対応する形で新たに尺度を作成し,信念の合計得点と行動意図を有する者の割合を算出した。身体活動は多目的コホート研究(JPHC study)の身体活動質問票から中高強度身体活動量を,特定健診・保健指導の標準的な質問票から活動レベルを算出した。座位行動は国際標準化身体活動質問表(IPAQ)日本語版を使用した。記述的要約を実施した後,従属変数を認知・知識・信念・行動意図のそれぞれの項目,独立変数を身体活動量,座位行動,個人属性(性別,年代,BMI,配偶者の有無,教育歴,仕事の有無,世帯収入)とし,ロジスティック回帰分析でこれらの関連を検討した。結果 アクティブガイドの認知率は純粋想起法で1.7%,助成想起法で5.3〜13.4%であった。知識の正答率は,「1日の推奨活動時間(18〜64歳)」で37.2%,「1日の身体活動時間(65歳以上)」で7.0%,「プラス・テン」で24.8%,3項目すべて正答で2.6%だった。信念の中央値(四分位範囲)は21(16〜25)点であった(32点満点)。行動意図を有する者は,「1日の推奨活動量」で51.4%,「プラス・テン」で66.9%だった。ロジスティック回帰分析の結果,認知・知識・信念・行動意図は中高強度身体活動量や活動レベルでいずれも正の関連が観察された一方で,座位行動では一貫した関連は観察されなかった。個人属性は,評価項目によって異なるが,主に年代や教育歴,仕事の有無,世帯年収との関連を認めた。結論 本研究より,アクティブガイドの認知や知識を有する者は未だ少ない現状が明らかとなった。さらにアクティブガイドの認知・知識・信念・行動意図を有する者は身体活動量が多いことが明らかとなったが,座位行動は一貫した関連が観察されず,この点はさらなる調査が必要である。さらに,今後は経時的な定点調査も求められる。(著者抄録)

近年、小学校の温熱環境が児童の学習効率や健康状態に影響を及ぼすことが報告されている。また、温冷感には代謝量が影響しており、性別、年齢、活発さによる個人差が生じる可能性がある。以上より、温熱環境が児童の健康を維持するために重要な要素であり、その評価には、基礎代謝量や身体活動習慣の個人差を考慮することが必要であると考えられる。本研究では、小学校における温熱環境と温冷感・諸症状の関連について、身体活動を考慮した検討を行った。

目的：成人を対象に，冬季の暖房使用と住宅内の座位行動および身体活動の関連を検討すること。方法：本研究は横断研究である。調査は沖縄県を除く46都道府県の工務店等を通して募集した断熱改修工事予定のある住宅に居住する20歳以上の成人を対象に2014年度から2017年度までの冬季(11月～4月)に実施し，3,874名から同意を得た。加速度計は連続14日間の装着を依頼した。行動日誌から覚醒在宅時間帯を特定し，住宅内の座位行動と身体活動を評価した。コタツおよび脱衣所暖房使用の有無と住宅内の座位行動，身体活動との関連は目的変数を対数変換したうえで，日レベル(室温，オフセット項として覚醒在宅時加速度計装着時間等)，個人レベル(年齢，BM等)，世帯レベル(世帯年収，同居人数等)で調整した線形混合モデル(ランダム切片モデル)を男女別に実施した。非標準化偏回帰係数は指数変換し，目的変数への関連の程度を算出した。結果：有効データは3,482名であった。多変量解析の結果，コタツを使用しない場合は住宅内の座位行動時間が約2％短く[男性：exp(B)=0.98，p=0.022，女性：exp(B)=0.98，p=0.020]，その中断回数は約10%多く[男性：exp(B)=1.10，p=0.001，女性：exp(B)=1.11，p<0.001]，身体活動も5～7％多かった[男性：exp(B)=1.07，p=0.005，女性：exp(B)=1.05，p=0.012]。脱衣所を暖房する場合も同様の関連が確認された。結論：コタツを使用しない人，脱衣所を暖房する人は，住宅内の座位行動時間が短く，かつ頻繁に中断し，身体活動量も多かった。局所暖房を使用せず，非居室でも暖房を行い家を暖かく保つことは，住宅内の座位行動を抑制し身体活動を促進する可能性がある。

はじめに：本報告では，身体活動促進プロジェクト「ふじさわプラス・テン」を紹介し，健康教育，ヘルスプロモーションの評価方法・結果の活用について参考となる情報を提供することを目的とした．内容：ふじさわプラス・テンは，健康づくりのための身体活動指針（アクティブガイド）の"プラス・テン（今より10分多くからだを動かそう）"をキーメッセージとして，神奈川県藤沢市と協働で多面的なポピュレーション介入を実施している．本プロジェクトは2013年から2年間4地区で実施し，その効果を前後2回の市民アンケートで評価した（フェーズ1）．RE-AIM評価より，住民への到達度は低く，アクティブガイドの知識は向上したものの，身体活動量は変化がなかった．2015年からは，フェーズ1の課題を考慮して全地区に応用した（フェーズ2）．介入の到達度向上を目指し，住民参加による普及を意図したグループ運動介入に注力した．グループ運動実施高齢者は1年後に体力が増強し，身体活動・認知機能が維持された．本研究への参加者は1年後に21％増加した．グループ活動を円滑に進めるための特徴をルール，ロール，ツールの観点から抽出・整理し，マニュアルを制作した．これらの成果は市の健康事業などで活用されている．結論：本プロジェクトはRE-AIMによる評価と戦略の改善により，ポピュレーションレベルの身体活動促進に取り組んできた．そして得られた知見を市の施策に還元し，取り組みを拡大している．日本では取り組み自体の増加に加え，RE-AIMモデルなどの評価の枠組みを活用した普及・実装手法のさらなる蓄積が必要である．