東京建物株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役 社長執行役員 小澤 克人、以下「東京建物」）、YKK AP株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 魚津 彰、以下「YKK AP」）、慶應義塾大学（所在地：東京都港区、塾長 伊藤 公平）は、ZEH基準への改修が住む人の快適性に与える影響を検証することを目的とした実証実験（以下「本実証」）を実施しました。本実証は、東京建物が開発し、保有する築20年の大規模賃貸マンション「Brillia ist東雲キャナルコート」（東京都江東区）内の住戸に被験者が宿泊し、温湿度やバイタルデータを比較することでZEHが快適性・健康性に与える影響を可視化するものです。
住宅のZEH化は、2050年カーボンニュートラル実現に向けて、経済産業省・国土交通省・環境省が連携して、住宅の省エネ・省CO2化に取り組む中の重要施策のひとつであり、省エネルギーの観点だけでなく、住まいの快適性を高め、ヒートショック等のリスク低減にもつながるといった健康面への効果も期待されています。
本実証では高断熱窓や断熱材を用いることによって環境性能をZEH基準にまで向上させた「ZEH改修住戸」と通常の改修住戸（高断熱窓や断熱材変更を伴わない改修）を用意しました。室内環境計測を行うだけでなく、被験者グループにそれぞれの住戸で一定期間生活してもらい、血圧や脈拍などのバイタルデータを比較分析することで、住宅のZEH化が住む人の快適性・健康性に与える影響を検証するものです。これらの科学的検証を実施することにより、入居者アンケートのような主観的データだけでは実現しなかったZEH住宅の身体への効果を裏付け、電気代削減に代表される経済的メリットにとどまらないZEH住宅のウェルビーイングな効果を発信することを目指します。
