論文

地区詳細計画の地図的表現のタイプをダイヤグラム的表現と地理的表現の２つに類型化し、わが国の開発規制への適用を提案している。

都市計画法を運用している全国の市町村のプランナーに対する意向調査から、わが国の地区計画制度の運用の一般的可能性を分析している。

現在の都市計画行政の課題，都市計画の実行力，地区計画制度のような弾力性のある計画規制制度に対する市町村都市計画主体の認識，評価を通じて，地区計画制度が現在の日本の市町村都市計画に，どのような意味を持っているかを明らかにした。調査は，全国１３５９の市町村都市計画担当者を対象に行った。

標題の各項目に関する論文を次の項目に細分し紹介する。１）住居系市街地の整備計画研究，２）非住居系市街地の再開発研究，３）新市街地の形成，４）都市防災，５）都市計画と住民参加。

住環境整備の採算性と財源に関する問題をまずとりあげ，公共性に関わることとしてどこまでが個人の責任でどこまでが公共の責任かについて種々の側面から述べた。また整備手法の問題としてコオーポラティブ方式等ソフトな手法の普及をあげ，地区計画制度の導入と住環境整備の整備水準の問題を並列的にとりあげて述べた。

東京区部の土地利用と居住環境条件を５００メートルメッシュデータにまとめ、それらをオーバーレイすることで地区類型化を試み、それぞれの整備政策を論じている。（昭和56年1〜3月にわたり刊行）

地区詳細計画に関わる法定計画図をイギリス、西ドイツ、スウェーデンについて収集し、比較分析作業を通じて詳細計画の地 図的表現の精度と法規制の運用との関係を明らかにしている。

ハード、ソフトという対比的概念を用いて都市計画の代表的事例である地区計画、土地区画整理、都市再開発を分析している。

全国の市街化区域の６割以上を占めるといわれるスプロールによる住宅地の住環境整備において地区計画的アプローチがいかなる可能性を有するかを論じている。

わが国の市街地環境に対する土地利用規制のマクロ、ミクロの２つのレベルにおける計画の内容を論じ今後の土地利用計画制度の展望を考察している。

既成住宅市街地の土地利用変容を人口密度区分との関連から分析して９地区に類型化し、それぞれについての都市計画的整備課題を論じている。

東京区部の城西側３区をとりあげ、人口密度と土地利用の関連をさらに都市計画規制と相関させるかたちで分析することで住宅市街地の土地利用変動の法則をまとめている。

月島地区の市街地形態と敷地の建築利用の実態を踏まえて、漸進的に再開発を展開して行く方法を提案している。

東京中央区の月島地区は関東大震災後の応急住宅地として現存しているが、その基盤になっている街割の基準と市街地形態を分析している。

西ドイツの1960年連邦建設法に基づく建築利用令の内容を資料分析したもので、ドイツの地区詳細計画(BEBAUUNGSPLAN) の運用を支えている計画技術の体系を明らかにした。（昭和51年4〜10月にわたり刊行）

1960年代から始まったイギリスの住宅地の総合改善（General Improvement Area）を政策史、物的手法、デザインの面から包括的に分析し、どういった条件が住宅地の修復や改善を可能にしたかを論じている。

東京都港区の通称青山通り（放射４号線）の東京オリンピックのための道路拡幅前後の１０年間の沿道市街地変化をとりあげ 、その特質、要因、変化パターンを論じている。

都市計画研究において密度がその主題にとりあげられた研究論文をレビューし、都市計画的密度研究の対象、方法、主な成果と今後の課題を論じている。

住宅統計調査の特別集計を用いて住宅タイプと世帯タイプによるＨＤマトリックスを小区域単位に設定し、それを用いて住宅需要予測を行っている。

東京、大阪、名古屋の大都市内部市街地の工場跡地を対象とする人口密度１０００人／haレベルの高密度住宅地再開発の物的計画基準を提案している。