山田　季治

2025/06/18

画像：福澤研究センター蔵

明治30（1897）年3月22日。この日、日本人による初の本格的英字新聞The Japan Times（邦文表記ジャパン・タイムス）が創刊された。今回取り上げる山田季治（やまだすえじ）は、その気概に満ちた新聞社の、初代社長となった人物である。

季治は嘉永元（1848）年、松口鋿吉（しょうきち）の三男として生まれた。2歳の時に父が出奔し、家族は伯父に引き取られた。伯父は中津藩江戸定府の土岐太郎八（ときたろはち）。その娘・錦（きん）が、のちに福澤諭吉の妻となる。3歳年上の錦と共に育った季治は、土岐の世話で鳥取藩士山田忠右衛門の養子となった。『慶應義塾入社帳』に記載はないが、福澤の塾に学んだ時期があったとされる。

明治6（1873）年、季治は鳥取県気高（けたか）郡青谷村の小学校の校長に就任し、明治8年には官立愛知英語学校に転ずる。その校長は義塾出身の吉川泰二郎で、学年によって毎週27時間から33時間の授業時間があり、3時間の日本語による読書と時間外の体操のほかは5人の外国人教員が全て英語で教えるという学校であった。季治は小学校の教え子たちに「気のあるものは出てこい。田舎に居ったっていけん」と呼びかけ、これに応えた5人の青年たちが愛知英語学校に入学した。

明治10年に西南戦争が起きて国の財政が悪化すると、政府は緊縮策の一環で全国の官立英語学校の閉鎖を決定。愛知英語学校は、愛知県に移管されて愛知中学校として存続することになった。季治はその英語教員兼舎監で、青谷の青年5人も引き続き同校で学んだ。鳥取からの新たな入学者もいた。

英語教育に携わった季治は、次に実業の世界に進む。前出の吉川は先に教育界を退き、郵便汽船三菱会社の横浜支配人となっていた。この吉川が福澤宅を訪れた時、季治の話題になった。福澤は季治の将来を案じていたのか、季治の三菱会社への転職について便宜を図ってもらえるよう、吉川に依頼している。この話が実現して、季治は明治13（1880）年、同社の神戸支店に入った。翌年には朝鮮に渡り、元山支店や釜山支店の支配人にもなった。

明治18年に三菱会社と共同運輸会社が合併して日本郵船会社が設立されると、季治はその長崎支店の支配人を皮切りに、様々な支店の支配人を歴任した。この間、季治は赴任地の振興にも関わることがあった。長崎では商工会の一員として、水道事業や長崎・佐世保間の鉄道敷設事業の発起人となっている。根室出張所の支配人だった明治22年には、根室英語学校を設立。この学校は、福澤の適塾時代の親友で、当時官立根室病院長だった松岡勇記の開いた英語講習会（夜間の英語学校）を合併したもので、外国人教員を2名雇って根室の若者に英語を教えた。

日本各地を転々としながら会社を支えた季治は、明治29年12月、日本郵船を退社する。冒頭に述べた、ジャパン・タイムスの発行を実現するためである。

明治30（1897）年3月2日。ジャパン・タイムスの創刊を知らせる広告が時事新報に載った。「ジャパン・タイムスは独立の新聞にして何等の党派に関係を有することなく其目的は我国は勿論極東に於ける各般の出来事に関し英文を以て邦人の意思感情を忌憚なく発表するに在り」「学識経験ある外国記者を雇入れ原稿の修飾刪正（さんせい）に任ずるを以て英語英文を研究せんと欲する人には必読の新聞なり」。

この力強い宣言には、社長・季治のほか、主筆に頭本（ずもと）元貞、助筆に武信由太郎、支配人に中西美重蔵が名を連ねている。

このうち頭本は季治が愛知中学校で教員兼舎監をしていた時に鳥取から入学し、その後札幌農学校へ進学。英語教育に優れた同校で新渡戸稲造などと机を並べた。頭本は新渡戸と語らうなかで、将来英字新聞を発行し日本の国情を外国に紹介することを決意したという。それから伊藤博文の秘書を経てジャパン・タイムスの主筆となった。

武信と中西は、青谷の小学校から愛知英語学校に進んだ5人組のうちの2人で、愛知英語学校を卒えてからは、いずれも季治から学費の支援を受けて学業に励んだ。武信は札幌農学校を、中西はカリフォルニア州ユーリカ商科大学を卒業している。

このように、ジャパン・タイムスには、季治の教え子たちが顔を揃えた。「高潔廉恥」「赤心を推して人の腹中に置く底（てい）の人物」と人知れず評されたその人柄が、英語を巧みに操る俊英たちを惹きつけ、ふたたび彼のもとへと結びつけたのである。さらに季治は故郷・青谷から優秀な青年20人を東京に呼び寄せ、ジャパン・タイムスの工場に迎え入れている。こうして"Team TOTTORI" とも呼べる布陣のもと、日本人による初の英字新聞は、その歴史の第一歩を踏み出した。

その創刊広告に記されたように、ジャパン・タイムスの1つの使命は、日本人の意思や考えを外国に発信することにあった。

それまで、日本の情勢を外国に伝えてきたのは居留地で外国人が発行する英字新聞であり、その論調は、外国人の対日観の形成に少なからず影響を与えていた。自らも文明国の一員であることを示そうとしていた当時の日本において、外国人に依存しない、自立した情報発信機関の設立は、政府内外から求められていたものだった。

そうしたなかで、山田たちをさらに突き動かしたのは、明治32（1899）年に予定されていた、外国人内地雑居の解禁という時代の変化だった。国内にはなお根強い排外的な言説もあるなか、創刊号の社説"Our "Raison d’Etre"（本紙存在の意義）」は、日本に暮らす外国人の増加を見据えて、次のように訴えている。日本語は外国人にとって極めて難解であり、従来の日本語メディアでは必要な情報が十分に伝わらない。だからこそ、英語で日本の制度や文化を丁寧に説明し、日本人と外国人との間の壁を取り除くことこそが、この新聞の存在意義なのだ、と。

こうして時代の機運を鋭く捉えて創刊されたジャパン・タイムスにおいて、「英語英文を研究せんと欲する人には必読の新聞なり」とする宣伝文句もまた、時代の学習熱を色濃く反映するものだった。

新聞に英語教材としての役割を求める声はすでにあり、例えば明治20年1月8日の時事新報には「新聞社に望む」と題する投書が載った。外国人と接する機会の増えた当時において、英語の習得は不可欠であり、新聞にも英文を載せてほしいという内容である。同月31日にはそれに賛同する投書もあり、「先づ初めは日用器具類の名詞を雑報に挿入し追々に日用の各語を挿入せんと祈るものなり」といった具体的な提案が寄せられている。

こうした英語学習熱は、日清戦争の勝利を経てさらなる高まりを見せ、まさにその最中に登場したのが、ジャパン・タイムスだった。この期待を自覚していた同紙は、教育機関や学生を対象に購読料を2割引とするサービスも展開している。

季治はジャパン・タイムス社を設立するにあたり、日本郵船の退職金をその資本に充てた。しかし、それだけでは到底足りず、資金の調達に奔走したのが福澤である。明治29（1896）年7月、福澤は岩崎弥之助に「時機は今正に熟して、或は已（すで）に後れたり」と、英字新聞発行の重要性を説く書簡を送り、協力を取り付けている。その後、三井、三菱、日本銀行、横浜正金銀行、日本郵船などからも出資を得られたという。印刷機の準備も福澤の支援によるものである。

それからも福澤はジャパン・タイムスの経営を支えようとした。創刊の翌月には時事新報がロイター通信と結んでいた特約を引き継がせ、各新聞社がジャパン・タイムスを通じてロイターの記事を購入する仕組みを整えた。また『福澤全集緒言』『福澤全集』『福翁自伝』など、晩年の著作は同社に印刷させて、収益面での後押しを図った。

ではなぜ、福澤はこれほどまでにジャパン・タイムスを支援したのか。それは彼自身が、英語を用いて「日本」を世界に伝えることに強い必要性を覚えていたからにほかならない。

例えば明治17年1月、福澤は、自身の著書『民情一新』を英訳してアメリカで出版することを、留学中の次男・捨次郎に提案している。その書簡の中で、翻訳出版を思い立った理由を「第一は外国人をして日本国の事情を知らしめ、第二は日本学士の思想を示し、又第三には日本人が書を著はすに日本国の看客のみを当にせずして外国人の所評に訴るとあれば、不文なる日本人も次第に学問を重んずるの心を生ずべきやに存ずればなり」と記している。

この試みは実現に至らなかったものの、同年11月に日原昌造に宛てた書簡では「今にも金さへあれは北米桑港に出掛けて、日本之事情を写す横文新聞を作度とも思ふ事なり」と述べ、英字新聞の構想を語っている。

さらに明治20年8月30日の時事新報には「洋字にて日本新聞紙を発行すべし」と題する社説を掲載。「西洋諸国の人が漫（まん）に我日本を軽侮するは日本国の軽きに非ず其実は日本を知らざるの罪と云ふべきのみ」だから「我日本人が横字新聞紙を発兌して文明国人の眼に日本国の事情を明にするは最も容易なる方便にして其効力必ず大なるべし」と訴えている。

このように福澤は、長年にわたり英字新聞の必要性を説き続けてきた。その心ざしが、やがて季治の行動を後押しし、ジャパン・タイムス創刊という形で実を結んだ。明治34年2月3日、福澤が世を去ると、ジャパン・タイムスは翌々日に追悼文を掲載。創刊の恩人への敬意を静かに記した。

多くの期待を背負って出発したジャパン・タイムスだったが、在留外国人の多くは外国人編集者によって発行されたジャパン・アドバタイザーやジャパン・クロニクルを好んだため、想定していた外国人読者層を十分に取り込むことはできなかった。購読料と広告収入の低迷から、運営は次第に厳しさを増していった。

その苦境を救おうとしたのは、対外発信機関を必要とする外務省だった。明治42（1909）年5月、季治は外務省を訪れ、すでに受けていた資金援助の継続を取り付けている。

季治はその翌々年に社長を退き、大正5（1916）年12月、68歳でその生涯を閉じた。だが、日本と世界の懸け橋になることを心ざしたその新聞は、戦前・戦中・占領期の激動を経ても絶えることはなく、今年、創刊128年を迎えている（現在の邦文表記はジャパンタイムズ）。