論文

わが国ではストレスチェク制度と呼ばれる新しい産業保健政策が開始された。この制度では、事業者はストレスチェックの結果を集団分析し、職場環境の改善につなげることが努力義務とされている。本論文では、ストレスチェック制度を健康的な職場づくりに活用する方法について言及する。最初に職場環境改善の考え方と進め方を紹介した後で、その課題について言及する。最後に、ストレスチェック制度を戦略的に活用し、健康的な職場づくりにつなげる方法を紹介する。

我々は、2015(平成27)年12月1日より義務化された「ストレスチェック制度」の導入による労働者の心理的な負担(仕事のストレス要因、周囲のサポート、心身のストレス反応)の変化を定量的に評価し、本制度が労働者のメンタルヘルス不調の未然防止(一次予防)に寄与しているかを明らかにすることを目的に、3年間(2015〜2017年度)の研究期間において、3つの事業場を対象に、労働者に対する自記式質問紙調査および産業医に対する面接調査を実施した。その結果、必ずしも「ストレスチェック制度」の導入によって、労働者の心理的な負担が軽減されたとはいえなかった。本研究では、その要因を詳細に検討することはできなかったが、集団分析の結果に基づく職場環境改善活動が実施されなかったことや、人事異動に伴うメンバー構成の変化、デフレーションに伴う企業業績の悪化などが結果に影響を及ぼした可能性が考えられた。今後、このような各事業場の背景事情を踏まえながら、「ストレスチェック制度」による労働者の心理的な負担の経年変化をみていく必要がある。(著者抄録)

ひきこもり青年の親の直面する困難感を測定する評価尺度を開発し、その信頼性と妥当性について検討した。ひきこもりの親176名からデータを収集した。尺度の有効性を確認するために、予備的確認的因子分析を行った。基準関連妥当性を評価するために、家族の困難感尺度得点はCES-D、QOLと比較し、変数は相関係数によってひきこもり青年と関連した。3構造尺度を構築し、婚姻関係の困難(5項目)、子供との精神的な葛藤(7項目)、支援資源利用の困難(6項目)に一致した。二次構造モデルは、3因子モデルが適切であることを示すが、goodness-of-fit基準は満たしていなかった。総スコアは、WHO/QOLスコアとは有意に負の相関を、CES-Dスコアとは有意に正の相関を示した。内的整合性は十分な値であった。