論文

情報技術や雇用形態の変化に伴い,労働時間が以前にも増して柔軟でかつ変動的な性質を帯びてきている.最近,特に欧州諸国において,労働者自身が勤務時間や休暇取得に対して裁量を持つことは労働者の健康とポジティブな関連性にあることが指摘され,注目を集めている.しかし,労働者が勤務時間に対して高い裁量を発揮する場合,勤務時間が不規則になり,それによる睡眠の規則性の低下から疲労の長期化,ひいては労働生産性やワーク・ライフ・バランスの低下も一方で懸念される.本研究は,労働者の勤務時間の裁量権と勤務スケジュールの不規則性が疲労の回復,睡眠の質,ワーク・ライフ・バランス,そしてニアミス頻度に与える影響を横断的に質問紙調査によって検討することが目的であった.1,372名の製造業で働く従業員を対象に調査票を配布した(回収率;68.7%).その結果,勤務時間の裁量権が高くてかつ不規則性の低い回答者は,他群に比して疲労回復,睡眠の質,ワーク・ライフ・バランスの指標で有意に良好な傾向を示していた.また,高い裁量権でかつ高い不規則性を示した群は,他群に比べてニアミスが頻繁にみられる傾向が示された.以上のことから,裁量が高くとも規則的な勤務スケジュールで働くことが労働者の健康や安全の向上には重要であることが本研究から示唆された.(著者抄録)

事業場における心の健康づくりの実施状況を事業場担当者が自己評価することのできる「事業場における心の健康づくりの実施状況チェックリスト」を新たに開発し,従業員50人規模以上事業場を対象としてその信頼性,妥当性を検討するとともにその評価基準を作成した.「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」および文献レビューに基づいて事業場における心の健康づくりの実施項目を7領域合計33項目設定し,それぞれについて4段階で回答選択肢を作成した.職場のメンタルヘルスの専門家である日本産業衛生学会産業精神衛生研究会の世話人60人を対象とした質問票調査を実施してチェックリストに対する自由意見および事業場として最低限度実施すべき活動の水準を項目ごとにたずね,30人(50%)から回答を得た.専門家から事業場として最低限実施すべきまた全国の労災保険対象事業場から無作為に抽出された1,335の事業場の人事・労務担当者に対して質問票調査を行い,412事業場の担当者から回答を得た(回収率31.5%).うち従業員50名以上の332事業場からの回答を解析した.専門家に対する意見調査の結果に基づき1項目(THP)を削除し,最終的に項目数を32に減らし,これらを7つの領域得点によって評価することとした.事業場調査データから,これらの領域得点の内的整合性による信頼性係数は十分に高く,また領域区分は探索的因子分析の結果ともよく一致していた.専門家の意見から,本チェックリストの7領域および合計点数に対して評価基準(「問題あり」,「最低限度」,「良好」)を作成した.この評価基準に対して49事業場に対して意見聴取したところ,66%が「自分の認識と一致している」,95%が「心の健康づくりに役立つ」と回答した.本研究により本チェックリストおよびその評価基準が作成され,またチェックリストの信頼性(内的整合性による信頼性),内容的および構成概念妥当性(専門家の意見,探索的因子分析との一致,評価結果に対する事業場担当者の認識との一致)が検証された.本チェックリストは事業場における心の健康づくりの推進に活用できると思われる(著者抄録)