論文

本研究で実施されたストレスマネジメントプログラムによって,同僚からのサポート知覚が増加したことが明らかになった.又,特定の下位集団(ストレス反応が高い者,仕事のコントロールを多く有している者)に焦点を合わせてプログラムを実施することにより,コーピングスキルの向上,ソーシャルサポートの増加,ストレス反応の低減がより促進される可能性が示唆された

本研究では、仕事に関する積極的態度であるワーカホリズムとワーク・エンゲイジメントが、それぞれリカバリー経験(就業中のストレスフルな体験によって消費された心理社会的資源を元の水準に回復させるための活動)とどのような関連を有しているのか、日本の労働者を対象として明らかにすることを目的とした。ワーカホリズム、ワーク・エンゲイジメント、リカバリー経験に関する各質問項目を含むインターネット調査を、調査会社である株式会社マクロミルの登録モニタを対象に行った(調査期間:2010年10月)。登録モニタから、性別、年代、居住地域が人口統計比率に合うように無作為抽出された13,564名の労働者に対して研究協力の案内が送付された。本研究では回答期間内に回答した先着2,520名を解析対象とした(男性1,257名、女性1,263名:平均年齢44.4歳、SD=12.9)。分析は、各構成概念(ワーカホリズム、ワーク・エンゲイジメント、リカバリー経験)間の関連を明らかにするため、共分散構造分析を実施した。共分散構造分析の結果、ワーカホリズムとワーク・エンゲイジメントとは、弱い正の相関を有していた。また、ワーカホリズムは4つのリカバリー経験(心理的距離、リラックス、熟達、コントロール)と負の関連を有し、ワーク・エンゲイジメントは3つのリカバリー経験(リラックス、熟達、コントロール)と正の関連を有することが明らかになった。これらの結果は、ワーカホリズムはリカバリー経験を抑制するのに対して、ワーク・エンゲイジメントはリカバリー経験を促進することを示唆している。ワーカホリズムとワーク・エンゲイジメントは仕事に対して多くのエネルギーを費やす点では共通しているものの、リカバリー経験との関連については、それぞれ異なる影響を有することが考えられる。(著者抄録)

本研究では、未就学児を持つ日本人の共働き夫婦496組を対象に、ワーカホリズムとパートナーの精神的健康との関連における心理社会的メカニズムを検討した。ワーカホリズムがパートナーの精神的健康に影響を及ぼす心理社会的プロセスとしては、これまでに、パートナーのワーク・ライフ・バランスの悪化（家庭役割から仕事役割への葛藤の上昇）、パートナーへの社会的支援の低下、の2つのプロセスが明らかにされてきたが、本研究では、第3のプロセスとして、パートナーとのコミュニケーションに注目した。具体的には、自己のワーカホリズムが自己の心理的ストレス反応の上昇と職務満足感の低下を導き、パートナーとのネガティブなコミュニケーションを増加させることで、パートナーの心理的ストレス反応の上昇と家庭生活満足感の低下につながることを想定した。東京都某区の保育園に児を通わせる共働き夫婦を対象に自記式質問紙による調査を行った。想定した因果関係を共分散構造分析により分析し、モデル全体の妥当性を確認後、概念間の因果係数によりモデル各部の検証を行った。その結果、仮説モデルは男女ともに支持された。すなわち自己のワーカホリズムは、自己の心理的ストレス反応の上昇および職務満足感の低下を媒介して、パートナーへのネガティブなコミュニケーションの増加につながり、さらにパートナーの心理的ストレス反応の上昇とパートナーの生活満足感の低さにつながること、これらの関連は夫から妻、妻から夫のいずれの方向にも当てはまることが明らかになった。共働き夫婦のワーカホリズムに注目し、その影響が自己からパートナーへと至る心理社会的プロセスを大規模なカップルデータを用いて検討した本研究は、ワーカホリズムおよびワーク・ライフ・バランスに関する研究と実践に重要な示唆を与えるものと考えられる。

本研究では、未就学児を持つ日本人の共働き夫婦496組を対象に、ワーカホリズムとパートナーの精神的健康との関連における心理社会的メカニズムを検討した。ワーカホリズムがパートナーの精神的健康に影響を及ぼす心理社会的プロセスとしては、これまでに、パートナーのワーク・ライフ・バランスの悪化(家庭役割から仕事役割への葛藤の上昇)、パートナーへの社会的支援の低下、の2つのプロセスが明らかにされてきたが、本研究では、第3のプロセスとして、パートナーとのコミュニケーションに注目した。具体的には、自己のワーカホリズムが自己の心理的ストレス反応の上昇と職務満足感の低下を導き、パートナーとのネガティブなコミュニケーションを増加させることで、パートナーの心理的ストレス反応の上昇と家庭生活満足感の低下につながることを想定した。東京都某区の保育園に通わせる共働き夫婦を対象に自記式質問紙による調査を行った。想定した因果関係を共分散構造分析により分析し、モデル全体の妥当性を確認後、概念間の因果係数によりモデル各部の検証を行った。その結果、仮説モデルは男女ともに支持された。すなわち自己のワーカホリズムは、自己の心理的ストレス反応の上昇および職務満足感の低下を媒介して、パートナーへのネガティブなコミュニケーションの増加につながり、さらにパートナーの心理的ストレス反応の上昇とパートナーの生活満足感の低さにつながること、これらの関連は夫から妻、妻から夫のいずれの方向にも当てはまることが明らかになった。共働き夫婦のワーカホリズムに注目し、その影響が自己からパートナーへと至る心理社会的プロセスを大規模なカップルデータを用いて検討した本研究は、ワーカホリズムおよびワーク・ライフ・バランスに関する研究と実践に重要な示唆を与えるものと考えられる。(著者抄録)

目的 従来のワーク・ライフ・バランス(以下,WLB)と精神的健康に関する研究では横断研究が多く要因間の因果関係を特定できない限界があった。また「仕事と家庭役割間のネガティブなスピルオーバー」が主に注目され「両役割間のポジティブなスピルオーバー」を考慮した研究は少ない。本研究は,両役割間のネガティブおよびポジティブなスピルオーバーが心理的ストレス反応に与える影響を,縦断データを用いて検討することを目的とした。方法 ベースライン調査(T1:2008年11月)は都内某区の保育園に子どもを通わせる共働き夫婦を対象に実施され2,992名が回答した。フォローアップ調査(T2:2010年1月)は,T1調査時にT2調査への参加に同意した1,466名を対象に実施され,963名が回答した(追跡率65.7%)。本研究では,両調査での有効回答者894名(男性394名,女性500名)を分析対象とした。解析は,心理的ストレス反応(T2)を従属変数とし,以下のステップで独立変数を追加投入する階層的重回帰分析を男女別に行った。ステップ1:基本属性(T1),ステップ2:心理的ストレス反応(T1),ステップ3:仕事領域変数(T1:量的負担,裁量権,サポート),ステップ4:家庭領域変数(T1:量的負担,裁量権,サポート),ステップ5:WLB変数(T1:仕事から家庭へのネガティブ・スピルオーバー,家庭から仕事へのネガティブ・スピルオーバー,仕事から家庭へのポジティブ・スピルオーバー,家庭から仕事へのポジティブ・スピルオーバー)結果 男性ではステップ5で,仕事から家庭へのネガティブ・スピルオーバー(T1)が,心理的ストレス反応(T2)と正の関連を示していた。女性では家庭での量的負担(T1)が正の関連を,家庭での裁量権(T1)が負の関連を示していた。ポジティブ・スピルオーバーは,男女ともに心理的ストレス反応(T2)と有意な関連を示さなかった。結論 男性では仕事から家庭へのネガティブなスピルオーバーが1年後の心理的ストレス反応の高さに関連している一方,女性では家庭の量的負担と裁量権が1年後の心理的ストレス反応に関連していた。わが国の共働き夫婦の精神的健康を考える際,男性では仕事から家庭へのネガティブなスピルオーバーに,女性では家庭での負担の低減と裁量権を上げることの重要性が示唆された。本研究ではポジティブ・スピルオーバーは,男女ともに1年後の心理的ストレス反応と有意な関連を示さなかったが,さらに他の健康アウトカムとの関連を含め研究が行われるべきである。(著者抄録)

目的 収入の低い集団は高収入の集団に比してメンタルヘルス不調のリスクが高いとされるが,労働者における収入とメンタルヘルス不調の関係,およびその媒介要因を検証した研究はわが国では少ない。労働者の健康格差の実態とそのメカニズムを解明することを目的として行われているパネル研究のベースラインデータを用いて,労働者の収入とメンタルヘルスの関連,その媒介要因としての職の不安定性の影響を検討することを目的とした。方法 労働者の健康格差のメカニズム解明を目的とした多目的パネルのベースライン調査参加者の男性7,645人,女性2,241人を対象とした。税込みの世帯収入を世帯員数で調整した世帯収入の下位3分位を低収入とした。将来の職の安定性,季節雇用,過去および将来の失業の可能性を尋ねる4項目の得点和の上位5分位以上を職の不安定とした。K6得点の13点以上をメンタルヘルス不調とした。男女別に,低収入群がメンタルヘルス不調に陥るリスクを,年齢,教育歴,職業,労働時間を調整したロジスティック回帰分析を用いて算出した調整後オッズ比,および95%信頼区間で推定した。低収入群とメンタルヘルス不調の関連を,職の不安定性がどの程度説明するかを,それぞれの変数を投入したオッズ比を求めて検討した。結果 男女とも,低収入はメンタルヘルス不調と関連していた。低収入の男性労働者がメンタルヘルス不調に陥るリスク(属性・就業状況を調整したオッズ比)は1.26で,女性では1.62であった。職の不安定性を調整すると,メンタルヘルス不調に対する低収入のリスクは男女ともに約9%減弱し,男性において低収入とメンタルヘルス不調の関連は統計的有意ではなくなった。職の不安定性とメンタルヘルス不調の関連性の変化は,低収入を調整してもわずかであった。結論 日本人労働者において,低収入は労働者のメンタルヘルス不調と関連することが観察された。低収入の労働者におけるメンタルヘルス不調のリスク増加の一部は職の不安定性によって説明され,職の安定の確保は,労働者のメンタルヘルスの所得格差を軽減する方策となる可能性が示された。(著者抄録)

本研究では,働く時間や休み方に対して労働者自身がどの程度決定できるかの「勤務時間の裁量権の1年後の変化と,労働者の疲労と睡眠の関連性を検討するために1年間の縦断調査を実施した.先行研究の多くがアンケート調査に基づく主観評価による知見であるのに対して,本研究では疲労と睡眠の客観評価を試みた.その際,主観的な訴えではなく他覚的に疲労と睡眠をとらえるため,刺激に対する反応時間の遅れから疲労をとらえる反応時間と,腕時計型睡眠計による活動量のパターンから推定される睡眠を測定指標として用いた.37名の労働者(平均年齢±標準偏差;41.9±12.8歳,うち9名が女性)を対象に,勤務時間の裁量権が初回調査に比べて増加した群,低下した群,変わらなかった群の3群に分けて,疲労と睡眠の指標を比較・検討した.結果,反応時間検査では1年後の増加群は他群に比して統計的に良好な結果が観察された.しかし,睡眠の質の指標である睡眠効率では3群間に統計的な差は示されなかった.本研究により,勤務時間の裁量権の増加は,中長期的にみて疲労の低減と結びつく可能性が示唆された.(著者抄録)