論文

日本の一地方都市の一般人口を対象に行った半構造化面接に基づく調査から、対人恐怖症状の疫学的特徴を分析し明らかにした。

DSM―IVの第V軸に採用されているGlobal assessment of functioning (GAF)の評点が、どのような判断過程に基づいてなされているかを、日本の精神病院で行った調査のデータに判断過程の解明に有用な統計手法である樹形モデル解析を適用して分析し明らかにした。

厚生省が平成9年度の提示した要介護度の分類方法は様々な問題を抱えていたことから更に2回の改変があった。そこで、1,007人を対象に、要介護度と、筆者らが開発した「要介護度総合分類」、我が国で汎用されてきた寝たきり度、痴呆度の各分類結果を比較した。その結果、痴呆がある場合に、要介護度が適切でないことが示唆された。

1993年に精神病院で調査し作成した処方実態のデータベースを使用し、我が国の代表的な先行の実態調査と比較可能な形式で集計し直すことで、1973年、1979年と1993年の間での処方傾向の変化を分析した。その結果、多剤併用の傾向が進行していることなどが明らかになった。

日本の1地方都市の一般人口を対象に行われた半構造化面接に基づく調査から、身体表現性症状の疫学的特徴を明らかにすると共に、それとパーソナリティとの関係を分析した。

アルツハイマー型痴呆在宅患者のケア時間の算出方法を検討することを目的に、在宅患者78人と比較対照として施設患者20人について、詳細なケア時間の調査を実施した。在宅ケアの費用の分析には、インフォーマルなケアの時間をどのように扱うかが課題となっているが、専念時間と非専念時間に分けて把握することが適当であることが示唆された。

Minimum Data Set(MDS)の項目を基に作成された痴呆の評価尺度であるCognitive Performance Scale(CPS)の、在宅ケアにおける評価者間信頼性と妥当性を、16在宅ケア機関の利用者145人を対象に検討し、共に十分な水準にあることを明らかにした。また、在宅ケア機関425人と長期ケア施設782人を対象にした分析から、徘徊や暴行等の問題行動を呈する対象者がCPS得点によって適切に類別できることを確認した。

日本精神神経学会評議員を対象に精神分裂病の呼称に関するアンケート調査を実施し、回答の得られた１１０名について、患者本人に病名の告知をしているか否かを規定する要因を分析した。その結果、精神分裂病という病名の響きの悪さが患者本人への病名告知を左右している可能性があり、病名の見直しも含めて今後検討する必要のあるこが示唆された。

WHOのSubjective Well-Being Inventory (SUBI)を用いて患者群と非患者群の間での主観的健康感と不健康感の関係を検討した。

構造化面接による疫学調査に基づいて、日本人に特徴的であった、回避的人格障害及び対人恐怖について論じた。

多変量解析の一手法である樹形モデル解析の基本的な概念について整理し、従来の手法に比べて優れた特徴を有していることを示した。更に、ヘルスケア研究に本手法を適用した研究を分析した上で、本手法をヘルスケア領域の研究に適用するに当たっての留意点などをまとめた。

在宅ケアのためのアセスメント方法であるMDS-HC (Minimum Data Set-Home Care)と、ケアプランのための検討指針であるＣＡＰｓ (Client Assesment Protocols)の検証を7地域、27機関の延べ436人を対象に行った。その結果、ＭＤＳ－ＨＣの評価者間信頼性と妥当性、ＣＡＰｓの妥当性がいずれも十分な水準にあることが確認された。

19の単科精神病院で入院患者を対象に調査を実施し分析した。精神病院の収支構造を分析し、ケアのコストが全コストの最も大きな構成要素であると共に、患者間でのコストの相違を規定することを示した上で、ケアに要するマンパワーのコストと現行の診療報酬の関係を分析し、ケアのコストが適正に補償されていないことを示した。

患者のニーズに応じたケアが適正に提供される為には、実際に発生するコストが適正に補償される支払い方式を構築する必要がある。そこで、その基礎となるケアのコストと臨床像を共に反映するケースミックス分類を開発した。19の単科精神病院で調査を実施して2284名の入院患者についてケアのコスト並びに臨床特性などに関するデータベースを構築した。そして、コストに対応する値である、給与水準で重み付けしたケア時間を標準化したcase mix indexを目的変数、患者特性を説明変数として、樹形モデル解析を適用し、更に臨床的な視点から検討を加えて開発した。[学位論文]

米国で開発されたＭＤＳ （Minimum Data Set)・RAPs (Resident Assessment Protocols)が厚生省監修の「高齢者ケアプラン策定指針」として日本の高齢者ケア施設へ導入が推奨されてから２年余りが経過したので、その実態を調査した。その結果、アウトカムの面での導入の効果は確認出来なかったが、ケアプランの内容の向上、ケアのプロセスの改善などの点で、導入がケアの質の向上に寄与していることが確認された。

18の単科精神病院において入院患者の処方内容の調査を行い、データベースを構築した。更にこのデータベースを用いて、患者当たりの処方剤数、併用種類数別内訳、各向精神薬の処方頻度と処方時の用量、力価などについて基礎的な分析を行い、精神科入院医療における薬物療法の概要を明らかにした。

12の長期ケア施設の計782人の入院・入所者と、51の在宅ケア機関の425人の利用者を対象に、タイムスタディと患者特性の調査を実施して、これを基に「要介護度総合分類」を開発した。開発した分類は、ケア時間の相違を十分に反映すると共に、現場の感覚とも対応しており、統計的にも臨床的にも妥当であることを確認した。

平成9年度の厚生省「介護サービス調査票（基本調査）」によって把握される要支援・要介護認定１次判定の対象者と同一の対象者に対して、「要介護度総合分類」に基づく調査を行い、両者の結果を比較検討した。その結果、厚生省案による分類はADLの低下や痴呆の程度を適切に反映しない場合のあることが確認された。また、アンケート調査によって各地区のモデル事業担当者の意見を分析し、総合分類を支持する意見の多いことを確認した。