論文

＜文献概要＞はじめに　本稿では直視下での子宮頸部擦過細胞診による子宮頸がん検診を,細胞診単独法と表記する.細胞診による子宮頸がん検診は,1940年代に米国で導入されたのが始まりとされ,わが国では1983年に老人保健法の施行とともに対策型検診として制度化された.本法の特徴は,スクリーニング陽性者に対する精密検査で子宮頸部の浸潤がんに加え,CIN(cervical Intraepithelial neoplasia)と呼ばれる前駆病変を検出することにある.CINの一部は治療の対象であり,この一連の検診プログラムは死亡率減少効果ならびに罹患率減少効果が科学的根拠に基づいて示され,有効な検診と評価されている.実際,図1に示すように,フィンランドでは,5年に1回の細胞診単独法による検診を導入し,子宮頸がんの罹患率および死亡率の減少を達成している.一方,日本では細胞診単独法導入後の罹患,死亡の減少は統計データから見て取ることができない.わが国では細胞診による子宮頸がん検診の実施が当面続くと考えられるので,その課題を洗い出し,あり方を再考する.

＜文献概要＞進行卵巣癌における初回治療の維持療法選択に相同組換え修復異常検査(HRD)が用いられる.HRD検査にはゲノムシグネチャーをみる方法,相同組換えの機能をみる方法がある.MSIとTMBは免疫チェックポイント阻害薬の治療効果を予測するバイオマーカーであり,MSI検査はPCR法が従来行われてきたが,次世代シーケンシングを用いるがん遺伝子パネル検査においてもMSIが評価される.TMBは検査システムによるカウント方法の違いにも留意が必要である.

＜POINT＞(1)子宮頸がんの発生にはヒトパピローマウイルス(HPV:human papillomavirus)の感染が関与しているため,HPV感染を捉えるHPV検査が新たな検診手法として注目されている(2)HPV検査は,前癌病変に対する高い感度を有するが,偽陽性などの検診としての不利益も存在する(3)HPV検査の導入を考える際には,検診の精度管理の充実,アルゴリズム(検診プログラムの手順と運用方法)の構築,さらにそのアルゴリズムを遵守できるような方策を事前に講じることが重要である(著者抄録)

＜文献概要＞2018年4月に専門医機構の専門研修プログラムによる研修が開始になった。COVID-19の流行により,病院の機能制限に伴う症例数の低下など研修への影響は大きい。また,初期研修医の産婦人科へのリクルート活動も,病院見学,ハンズオンセミナーなどが開催できないため苦戦を強いられている。近年,進んできた教育ツールのデジタル化は,学会のWeb開催など,今回のパンデミックを契機により拍車がかかっている。20年後を予想すれば,便利な教育ツールが充実し,研修場所を選ばず,知識や技術の習得が可能になるかもしれない。そうなると,研修医が産婦人科や,専門研修プログラムを選択する基準は,科としての根本的な魅力や指導医の医師として態度など,よりアナログな動機になるかもしれない。その魅力がいっそう際立つような未来を期待したい。

リキッドバイオプシーは低侵襲であり、がんの状況をリアルタイムで評価できることから臨床における有用性が高い。限られた遺伝子数を対象に高感度でcirculating tumor DNA(ctDNA)を検出する検査、ゲノム・トランスクリプトームなどのオミクス解析によるがんのバイオロジー研究など、リキッドバイオプシーは技術の発展によりがん治療とがん研究に欠かせないツールとなってきている。婦人科がんにおいても有効性が続々と報告されてきており、本稿では婦人科がん治療におけるリキッドバイオプシーの現状と今後の応用について述べる。(著者抄録)

近年、子宮性不妊女性の挙児のために子宮移植という新たな生殖補助医療技術が1つの選択肢として考えられている。海外では既に臨床研究が開始され、これまでに80例以上の子宮移植が実施されており、40名近い児が誕生している。子宮移植には他の生殖補助医療技術と同様に多くの医学的、倫理的、社会的課題が内包され、臨床応用にはこれらの課題を十分に鑑みた上で、慎重に検討されなければならない。しかしながら、子宮移植はこれまで挙児が不可能とされていた子宮性不妊女性に福音をもたらす医療技術として期待されている。(著者抄録)

＜文献概要＞PARP阻害薬は,わが国ではオラパリブとニラパリブが使用可能である。再発卵巣癌においてはプラチナ併用化学療法に引き続く維持療法としての使用が主となっているが,ニラパリブはlate-lineで相同組換え修復欠損(HRD)を有する場合に単剤療法も可能である。初発卵巣癌治療におけるPARP阻害薬の適応が拡大したことから,PARP阻害薬リチャレンジの有効性を明らかにする必要がある。また,PARP阻害薬と血管新生阻害薬などの分子標的治療薬の併用による化学療法フリーレジメンが再発卵巣癌治療に用いられるようになる可能性がある。

全腹腔鏡下子宮全摘術(TLH)において尿管損傷は無視できない合併症であり、そのためにも尿管走行を認識しながらTLHを行うことは合併症回避のためにも非常に重要である。通常尿管・子宮動脈同定へのアプローチとしては前方・側方・後方アプローチがあるが、本稿では代表的なこの3つのアプローチ法について解説し、また内視鏡技術認定試験における注意点についても解説していく。(著者抄録)

＜文献概要＞子宮体癌およびその前がん病変である子宮内膜異型増殖症(AEH)に対するわが国で施行可能な妊孕性温存療法は,高用量メドロキシプロゲステロン酢酸エステル(MPA)を用いたホルモン療法のみであり,その対象は画像検査上子宮内膜に限局し,筋層浸潤を伴わない類内膜癌G1までに限られる。適切な治療により良好な治療成績を得ることは可能だが,再発率も高く,ごく稀に病変進行も経験されるため,慎重な治療を心がける必要があり,安易に適応を拡大すべきではない。子宮体癌やAEHへの妊孕性温存療法は対象症例が少ないうえに,投与しない群と直接比較する臨床試験の設定が難しく,新規治療法の拡大が難しい領域であるが,わが国では2つの臨床試験が施行中であり,結果が待たれるところである。

＜文献概要＞●レンバチニブ・ペムブロリズマブ併用療法は,バイオマーカーによらず,がん化学療法後に増悪した切除不能な進行・再発の子宮体がんに対して保険適用となった.●特徴的な有害事象が出現するため,それらに留意して管理を行う必要がある.●有効かつ安全に治療を進めるためには,他科医や他職種との連携を適切に行うことが肝要である.

＜文献概要＞子宮体がんやその前がん病変である子宮内膜異型増殖症(AEH)に対する妊孕性温存療法は,子宮内膜に限局した類内膜癌G1またはAEHが適応となる.高用量黄体ホルモン療法として行われ,自験例では91～98%の患者で病変が消失するものの,再発率が42～63%と高率である点が課題である.治療成績の向上に向けての国内外の報告を含め,最新の動向を交えて紹介する.

＜文献概要＞●術前評価(解剖の理解・手術のロードマップの重要性)・臓器の愛護的操作:術中・術後のトラブル対処法としての基本は,術前の評価と術中の臓器に対する愛護的な操作である.解剖を理解し常にトラブルを予想して術前,術中,術後の手術のロードマップを描くことが重要である.●出血:無理な凝固止血は行わない.無理な凝固止血は術後の遅発性損傷のリスクにもなる.まずはガーゼ圧迫.●相談と開腹移行:術中合併症を生じた場合は,適宜他科・上級医に相談する.腹腔鏡手術の場合は開腹移行をためらわない.

＜文献概要＞▼近年,先天性および後天性子宮性不妊女性の挙児のために子宮移植という新たな生殖補助医療技術が1つの選択肢として考えられている.▼海外ではすでに臨床研究が開始され,これまでに87例の子宮移植が実施され,49名の児が誕生している.▼子宮移植には他の生殖補助医療技術と同様に多くの医学的,倫理的,社会的課題が内包され,臨床応用にはこれらの課題を十分に鑑みたうえで,慎重に検討される必要がある.▼子宮移植はこれまで挙児が不可能とされていた子宮性不妊女性に福音をもたらすことが大いに期待される.

Lynch症候群は、大腸癌や子宮体癌を高率に発症する遺伝性疾患であり、女性では、Lynch症候群の子宮体癌は大腸癌に先行または重複して発症することがある。若年発症の場合には妊孕能の消失など、医学的、社会的に問題となるケースが少なくない。本稿ではLynch症候群の診断やサーベイランス、リスク低減手術をはじめ、免疫チェックポイント阻害薬のコンパニオン診断との関連などLynch症候群に関する最新の知見につき解説する。(著者抄録)

＜文献概要＞●生検組織診が子宮頸部上皮内腫瘍3(CIN3)であり,細胞診とコルポスコピー所見が一致している場合には,妊娠中の円錐切除術は延期が考慮され,分娩後に再評価する.●生検組織診が上皮内腺癌(AIS)や間質浸潤を認めるIA期が疑われるような場合には,妊娠中であっても診断確定のために診断的円錐切除術を行うことが推奨される.●妊娠中の円錐切除術では,出血や流早産のリスクがあることに留意する.円錐切除術後の予防的な子宮頸管縫縮術の実施には明らかなエビデンスがない.

さまざまな材料がDDSとして開発されており、その応用がされている。これらの中で、光触媒はDDSの材料として、非常に魅力的な材料の1つである。その大きな理由として、光触媒として使用されている酸化チタンは生体に安全性をもつ物質であり、さらにさまざまな修飾を施すことが可能であることがあげられる。このような特徴により、安全性を保ちながら、磁性体を組み合わせること、標的とした臓器、部位に集積させることができ、さらに光触媒反応によって、薬剤の放出、光触媒反応による直接的な治療を行うことも可能となっている。本稿では、このような光触媒材料のDDSとしての可能性、および光触媒材料の医療応用としての可能性について、紹介する。(著者抄録)