東邦大学、慶應義塾大学、国立環境研究所、東京都環境科学研究所、北海道大学らの研究グループは、健康影響が知られている大気汚染物質の一つである微小粒子状物質(PM2.5)を構成する成分に着目し、その濃度変動が急病による救急搬送件数と関連しているかを検討しました。これはPM2.5成分と救急搬送との関連性を統計学的に分析した初めての疫学研究成果であり、特定の成分の濃度上昇が今回の健康影響指標である救急搬送を要請するような急性の病気を増やす可能性を報告しました。
この成果は2022年5月24日に 環境科学の専門誌“Environmental Science & Technology”にて発表されました。