執筆者プロフィール

白井 敦子(しらい あつこ)
一貫教育校 横浜初等部教諭
白井 敦子(しらい あつこ)
一貫教育校 横浜初等部教諭
2024/10/28
画像:福澤研究センター蔵
「三井財閥の立て直しに尽力」「国務大臣としての時代」「一世一代の製紙王」「藤原工業大学の設立」「慶應義塾への大学の寄付」等、財界人としてのみならず、政界や教育界等、様々な分野に於いて活躍した人物として、藤原銀次郎(ふじわらぎんじろう)は、その名が知られている。
藤原は、福澤の門下生として、福澤の教えや言葉を直接受けた人物である。昭和35(1960)年に90歳でその生涯をとじるまで、福澤の教えが、大きな支えとなり、それに影響を受けていたことは言うまでもない。
同郷の先輩との縁
藤原は、明治2(1869)年に、長野県安茂里平柴の大地主藤原茂兵衛の3男2女の末っ子として誕生した。藤原本人は自身の少年時代のことを、「まことに静かな、おだやかな生活で、人間というものは贅沢さえしなければ、生活に困るようなことはないものだと考えて、生長して来ました」と自著(『福澤先生の言葉』)の中で述べている。しかし、社会に出てからの藤原は、少年時代に描いていた人生の夢とは程遠い、多くの苦難に遭遇することとなるが、その苦難を乗り越え、その経験を力としていった。
少年時代から非常な勉強家であった藤原は、東京の学校で学びたい旨を父に伝えると、医者になることを条件にようやく許可がおりた。しかし上京して、同郷の先輩である鈴木梅四郎を訪ねると、鈴木が学んでいる慶應義塾に入ることを勧められた。やはり同郷で後に貿易商として成功する赤尾善治郎からも慶應義塾に入れと勧められた。そこで藤原は、医者になることをやめて、慶應義塾に入ることになった。鈴木は、後年、低所得者の為に社団法人実費診療所を作り、医療の社会化運動の先駆的役割を果たした人である。
経営者としての藤原
藤原は義塾を卒業後、明治23(1890)年に時事新報の伊藤欽亮の推薦で、島根県の松江日報に主筆として就職した。しかし、経営状態は惨憺たるもので、26年には社長も兼ねざるを得なくなった。「世の中に貧乏ほど苦しくつらいものはない。世の中は決して子供のときに考えていたほど、のんきな、あまいものではないと、心の底から痛感させられたのでした。この時の経験と自省は、私の一生に実によいクスリになりました」と後に、前述の回想に続けて、対照的に語っている。
藤原に声をかけたのは、藤原が慶應に入学するきっかけとなった時と同じで、同郷の鈴木梅四郎とも言われている。藤原は、松江日報を辞めて三井銀行に入り、滋賀の大津支店で1年間銀行業務全般を経験し、東京深川支店の主任という立場で、様々な新しいアイディアを出し銀行を拡大していった。
この働きぶりにより、藤原は新たに大きな仕事を任されることとなる。明治30(1897)年に、藤原は、富岡製糸場の支配人となり、製糸場の工員達の不満解消に努め、不平等さを無くし経営を立て直した。さらに明治44(1911)年には、王子製紙の専務となり、経営不振の立て直しにも着手することとなった。多くの苦境にあっても様々な改革でその経営危機を乗り越えた藤原は、昭和8(1933)年、王子製紙と富士製紙、樺太工業の3社合併を実現し、王子製紙は、日本国内の大半の製紙・パルプ製造を占有する巨大製紙企業となった。藤原は、この新生王子製紙の社長として再建を果たし、「製紙王」と呼ばれ、経営者として不動の地位を築き上げた。
藤原工業大学設立
昭和13(1938)年末、藤原は王子製紙の社長の職を退く。昭和4(1929)年に貴族院議員となっていた藤原は、経済政策の立て直しの為に、米内内閣では商工大臣として、東条内閣では国務大臣として、また小磯内閣では軍需大臣として大臣を歴任することになった。
一方で、藤原は、人材育成を目指した教育機関をと、昭和14(1939)年に、藤原工業大学を設立したのである。大学設立にあたり、藤原は私財の大部分を寄付したという。その理由を藤原は次のように述べている。
「私も満七十歳になって、三社合併も滞りなくすみ、合併のために王子製紙が背負った三億円の大負債も私の責任に於て一先ず片づけてしまった。その後、王子の経営は順に進んで、株主も喜んでくれるし、製紙界は安定して、自分の口から申すのもをかしいが、実業界では成功を遂げた形になった。今後は、何か国家の役に立つ別な方面に全力を尽くしてみたいと兼ねてから念願していた。
私には子供がない。財産を残しても誰にやる楽しみもない。(略)数年前に渡米した時に、向こうの実業家が自分の財産を寄付して立派な大学を作り、自分が亡くなってもその志は世上に残り、米国の文化に貢献していることを知って、羨ましく感じた。(略)自分も自分の全財産を投げ出して工業大学を設立し日本の工業界に貢献したいと決心した。」
(『藤原銀次郎回顧八十年』)
この藤原工業大学が、今日の塾の理工学部である。開設の前年春のことを当時常任理事であった槇智雄が次のように回想している。
「その時のお申出は次のようなものであったとおぼえている。『自分は七十を越え、これからの仕事として、自分の資金で、自分が創設し、適当の時期に、これを挙げて慶應義塾に寄附をいたしましょう。ついては小泉先生に学長のお引きうけを願いたい』というのであった」
(「藤原工業大学創立の頃」『三田評論』1960年7月号)。
そのころ、慶應義塾内でも、工学部の開設は懸案であったので、この申し出から、いずれ義塾の工学部になることを前提に、藤原と小泉は何度も会議を重ね、更に藤原の意見と初代工学部長谷村豊太郎の意見をすり合わせていった。実社会で自ら経験を積み、更に海外視察の影響を受けていた藤原と、基礎教育を重要視していた谷村との間では、意見がぶつかり合うこともあった。そして、最終的には、教育方針として、次の3点、「基礎に重点を置いた工学教育」「人間性の確立を目指す教養教育」「国際交流などに役立つ語学教育」を掲げることになった。
これについて、藤原がすぐ役に立つ工学教育を考えていたのに対して、谷村らは、すぐ役に立つ教育はすぐ役に立たなくなる、と危惧したことは良く知られている。しかし、それ故に藤原の理想が矮小化されているきらいもある。
藤原は、『三田評論』の開校の特集で次のように語っている。
「(工場で働く)技術家には、工場経営上の知識才能が大に必要であります。経済を離れては技術はない。(略)私は日本の技術家に対し、それ故に経済上の知識を注入すべきだと考えたのであります。(略)一方また日本の事務家の頭には技術上の知識が無さ過ぎる。(略)私は技術家に経済上知識を持つことを勧めると同様に、事務家の側には技術上の知識吸収を勧告したいのであります。」
(「藤原工業大学の理想」)
実に、今日的な視点である。藤原は日本国内と海外の工場、工学教育を精力的に視察し比較していた。そして、アメリカでは、単に工学技術を学ぶだけの教育機関ではなく、この教育機関で学んだことを実社会でどのように活かすかを意識していることに藤原は着目していた。藤原は、これからは一人一役の技術家で終わるのではなく、技術家でありながらも経営者でもあるような、複数の学問分野を学び、その才能を兼ねた者が成功している例を、海外視察や福澤の存在、そして自らの経験から見出していたのであった。
初孫200人
昭和14年7月8日、日吉キャンパスにて藤原工業大学の第1回入学式が開かれた。藤原は訓辞の中で「諸君のような立派な初孫が200人も出来た」と喜び、立派に育て上げる責任の重さも語った。
その後、日本の学校教育は、戦時下での政府の統制が強まる。そこで、時機を逸しないよう、昭和18(1943)年には藤原工大の慶應義塾への移管が決定し、翌19年に「慶應義塾大学工学部」となった。
この際、藤原は今後の安定的な発展の為に幾つかの申し入れをした。その時加えて次の1条があった。
「藤原は子女なく、工大の又は卒業生を実子同様に世話し、世間有望の人才たらしめることを念願し、且つこれを余生の楽しみとしているので、慶應義塾も予めこれを諾承すること」
藤原の学生への深い思いが感じられるものである。実際、工学部の学生に接する度に「これは私の孫です、大勢の孫です」と温顔に笑みを浮かべながら話したという。
『福澤先生の言葉』出版
藤原は、昭和30(1955)年に、『福澤先生の言葉』を出版した。藤原自身が福澤から直接学んだ経験や藤原自身の人生経験を基に、福澤の言葉や教えを抜き出して、解説を加えている。藤原の言葉を借りれば、「福澤先生」の民衆化である。同書で、藤原は「六十年に及ぶ財界生活の中で、多くの難問題大問題に出くわしたが、私はいつもこの福澤先生の言葉を思い浮かべて、大体においてその対処に誤りなきを得た」と述べている。
同書の中から幾つか紹介しよう。
「先生はすこぶる熱心な教育家であったが、机に齧り付いたり、書物の虫になったり、教師のお説教をただ鵜呑みにすることを大変きらわれた」
「福澤先生は、工学者でも技術家でもなかった。しかしながら、福澤先生は最も早く、日本人を工学方面、技術方面の新分野にみちびくために務められた先覚者の随一人で、日本工業が後進者によってこれまでの実績を世界に示し得たことに必ずや多大のご満足を得ておられるに違いない」
藤原は、90歳の記念に藤原科学財団を設立し藤原賞を設け、現在でも科学技術の振興に寄与し続けている。藤原は、90歳でその生涯をとじたが、『福澤先生の言葉』は、2008年『福澤諭吉人生の言葉』と改題して復刊されている。義塾で福澤に学び、福澤に近しい門下生達と共に、生涯福澤の言葉を意識しながら生きて来た藤原の実感に裏付けられた同書は、読者に多くの示唆を与えてくれるであろう。
※所属・職名等は本誌発刊当時のものです。