総説・解説等

消費者庁による「機能性表示食品制度における機能性に関する科学的根拠の検証事業」実施後に、システマティック・レビュー(SR)の報告の質が向上したかどうかを、「PRISMA声明チェックリスト:機能性表示食品のための拡張版」を用いて評価した。消費者庁ホームページに掲載された機能性表示食品のSRを対象とした。消費者庁は検証事業として2015年4月1日から同年10月31日まで(7ヵ月間分)に掲載された51編を対象としたが、それらの結果を「検証事業前SR」とした。2017年7月1日から2018年1月31日まで(7ヵ月間分)に掲載されたSRを「検証事業後SR」とした。検証事業と同様の方法にて、PRISMA声明機能性表示食品のための拡張版に基づき45項目を評価した。45項目について最終的に「不履行・記述なし」と「不十分または不明瞭な記述」と評価されたものをあわせて「不備」とみなし、全体としての「不備率」を算出した。全体のSR(104編)の不備率の結果では、質評価の一致率は47.4%(参考値:偶然の一致率30%)でκ係数0.249であった。検証事業に同様の基準でラベリングを行ったが、「C:不備率として40%以上60%未満のSRで不備がある」「D:不備率として60%以上のSRで不備がある」にラベリングされている項目が存在するだけでなく、有意に不備が増加した項目も複数あった。総じて検証事業の前後において、報告の質の向上があるとはいえない結果となった。

日本病院ライブラリー協会会員を対象にアンケートを送付し、全国の病院図書室ではどの程度、図書費以外で購入され、別置されている資料について返信を求めた。アンケート発送数は240部、回収数は92部であった。現状では図書室以外の各部署保管資料の存在は把握しているが、図書室でそれらの管理までは行っていない状況が明らかになった。さらに、利用者からは他部署保管の資料の問い合わせがあり、別置資料も使いたいという要望があった。図書室の利用を拡大していくために、「資料の中央管理」「利用者の要望の把握」「各部署との連携」が挙げられた。