論文

健康長寿は，多くの高齢者が共通に抱く願いであろう．健康長寿を実現する高齢者が増えることは，明るく豊かな高齢社会づくりに直結する．そこで第32回日本健康教育学会学術大会では，この願いの成就を後押しする方法論の確立を目指した地域実践研究の一端を紹介するシンポジウム「健康寿命延伸に貢献するサステナブルな地域実践研究」を行った．座長の趣旨説明の後，3名の演者（上村，齋藤，原田）から，自身が取り組んでいる地域実践研究について話題提供した．具体的には，上村は，教室内での課題提示・グループワークと，教室外での宿題・実践を軸としたアクティブラーニング型健康教育を構築し，この健康教育により，高齢者の健康行動の促進やフレイルの抑制を導くことが可能であることなどを紹介した．齋藤は，市役所・大学・市保健医療財団が主体となり，市民への情報提供，講座や教室等の開催，運動コミュニティの形成支援などを行う多面的介入によって，高齢者を含む市民全体の身体活動量の向上を導けることなどを紹介した．原田は，大学の資源を活用した地域行事の開催によって，地域の社会的ネットワークを高められるとともに，地域の社会的ネットワークの向上は高齢者の心身の健康へ好影響をもたらすことなどを紹介した．その後，指定発言者（小熊）が，地域実践研究のサステナビリティ（持続性）におけるシステムズアプローチの重要性について言及した．

慶應義塾大学体育会に所属する女子部員を対象に、月経および月経随伴症状(PMS)等の実態やセルフケア等についてWebを用いての質問紙調査を実施した。調査期間は2022年11月から12月であった。121名(平均年齢19.9±1.1歳、平均身長160.8±5.3cm、平均体重53.1±5.7kg)から回答を得た。月経周期が25～38日の正常な対象者は98名、24日以下あるいは39日以上の月経周期異常の学生は19名、3ヵ月以上月経がない、いわゆる無月経と回答した学生は3名であった。月経の程度について、勉強・運動・仕事に支障があるかについて「支障はない」36名、「少し支障がある」54名、「横になって休憩する必要がある」20名、「1日以上寝込む」1名、「月経痛がまったくない」10名、との回答であった。62%の対象者が月経前の症状により競技パフォーマンスに障害を感じていると回答した。女子部員の約7割はPMS/PMDDに対策を全くしていないことが示された。

Background: While physical activity (PA) can reduce physical frailty, the specific intensity and duration of PA required to prevent frailty are yet to be defined. Objectives: This study aimed to investigate the relationship between objectively measured PA or sedentary behavior (SB) and physical frailty and to explore the theoretical effect of replacing SB with different intensities of PA on the risk of frailty. Design: Cross-sectional study. Setting: Community-based assessments. Participants: Independently living adults aged 85–89 years participating in the Kawasaki Aging and Wellbeing Project. Measurements: PA was measured using a triaxial accelerometer for a minimum of 10 h per day over a minimum of 3 days. Physical frailty was measured using the revised Japanese version of the Cardiovascular Health Study criteria. Physical frailty was classified as non-frail, pre-frail, and frail. The relationship between PA and frailty was assessed using analysis of covariance. The effect of replacing SB with light-intensity PA (LPA) or moderate-to-vigorous-intensity PA (MVPA) on the risk of frailty was estimated using multinomial logistic regression and an isotemporal substitution model. Results: The analysis included 1004 participants (503 men and 501 women) of whom 242 were classified as frail. The mean step count, MVPA, and LPA were lower, and SB was higher in the frail group than in the non-frail group. SB replacement with MVPA for 10 min/day was associated with a significantly lower odds of frailty (odds ratio [95% confidence interval]: pre-frail men, 0.86 [0.77, 0.96]; frail men, 0.70 [0.60, 0.83]; pre-frail women, 0.77 [0.66, 0.90], frail women, 0.59 [0.47, 0.75]). SB replacement with LPA was not significantly associated with frailty odds in men or women. Conclusions: Replacing 10 min of SB with MVPA was associated with lower risk of frailty in adults aged 85–89 years. These findings require confirmation in longitudinal and intervention studies.

目的：“これは必ず読んでおいたほうが良い”という重要論文を紹介した「身体活動・運動疫学研究における重要論文20本」が2009年に運動疫学研究に掲載されてから約10年が経過した。この間に，身体活動・運動疫学の研究分野では，新たな身体活動測定法や統計解析手法が開発され，研究トピックも変化してきた。そこで，2009年以降に出版された論文から新たに重要論文20本を選び，身体活動・運動疫学研究に携わる研究者に有用な情報を提供することを目的とした。方法：本研究は，日本運動疫学会プロジェクト研究「身体活動・運動疫学研究における重要文献(第2版)の作成」として行われた。候補文献を募集するために，日本運動疫学会の会員およびプロジェクト研究メンバーから候補文献の推薦を募った。その後，プロジェクト研究メンバーで重要文献選定基準を定め，協議により重要論文20本を決定した。結果：集まった候補文献は39本であり，そこから20本を選定した。今回の選定基準では，ガイドラインを含めないこととし，20本の重要論文を決定した(観察研究12 本，介入研究5本，システマティックレビュー・メタ解析2本，準実験デザイン1本)。出版年は2011～2018年であり，このうち日本発の論文は6本であった。結論：身体活動・運動疫学分野の重要論文20本が幅広く選定された。この重要論文20本は，身体活動・運動疫学研究に携わる研究者や，大学・大学院の授業での利用価値が高いと考えられる。今後も研究方法論や研究トピックは発展的に変化していくことが予想されるため，定期的に重要論文を共有していくことが期待される。

目的:栄区セーフコミュニティの活動の一環として実施されたアンケート調査から,栄区民が自主的に実施している運動・スポーツ中における有害事象(事故・けが)の現状と傾向を捉えることを目的とした。方法:2017年に栄区が自主的に運動・スポーツを実施している者を対象に実施した「スポーツ活動時に発生した事故・けがに関するアンケート(選択式・自由記述)」から得られたデータを量的・質的に解析を行った混合研究である。回答が得られた518件のうち,解析が可能であった473件を解析対象として実施した。結果:過去5年間の活動で有害事象があったのは94件(20%)であった。サッカー,バドミントン,バレーボールの順に報告数が多く,下肢の捻挫・靱帯損傷(26件),下肢の筋・腱損傷(20件),頭部・顔面の打撲(7件)が多く発生していた。自由記述の結果からアキレス腱断裂,膝関節前十字靱帯損傷,頭蓋骨骨折,大腿骨骨折,脳出血が発生していた。年代別では,40～50代の筋・腱損傷(16件),60～70代の転倒(11件)が特徴的であった。結論:地域住民が自主的に実施している運動・スポーツ中において、足関節捻挫などの下肢の傷害や高齢者の転倒といった有害事象が発生していることが明らかとなった。これらに対する予防策,対策を講じる必要性が示唆された。(著者抄録)

目的:断熱改修が冬季の住宅内の座位行動と身体活動に及ぼす影響を検討した。方法:断熱改修に意欲的な成人を募集し,冬季2週間のベースライン調査(改修前)と,その1～4年後の同時期に追跡調査(改修後)を行った。住宅内の座位時間と低強度以上の身体活動量(light-to-vigorous physical activity;LVPA)は,加速度計と外出記録から評価した。断熱改修を行った介入群と断念した対照群に対象者を分け,住宅内の座位時間とLVPAの変化との関連を線形混合モデルで検討した。また,脱衣所室温変化量[低下(-1℃未満),変化なし(-1℃以上+1℃未満),上昇小(+1℃以上+5℃未満),上昇大(+5℃以上)]を説明変数に加えた解析も実施した。結果:1,751名(介入群1,640名,対照群111名)を解析対象とした。脱衣所室温は介入群で有意に上昇したが,群間で調査期間のずれが生じたことなどにより,対照群の室温も外気温の上昇に伴い上昇していた。多変量解析の結果,断熱改修と住宅内の座位時間・LVPAの変化に有意な関連は認められなかった。ただし,脱衣所室温変化量は有意に関連していた。室温が変化しなかった場合に比べて,5℃以上改善した場合は,座位時間が減少し,LVPAは増加したが,室温が低下した場合には,座位時間が増加し,LVPAは減少した。結論:断熱改修は住宅内の座位時間とLVPAの変化に関連していなかった。ただし,脱衣所等の室温改善は,住宅内の座位行動を抑制し,LVPAを増加させる可能性が示唆された。今後も検証が必要である。(著者抄録)