研究発表

医師・看護師間連携のクリティカルポイント（克服しないと協働の次の段階に進めない限界点）事例を収集し、実効性の高い教育プログラムを開発することを目的とし、医師・看護師25名を対象とする半構造化面接調査を実施した。その逐語録から全発話を意味上の最低単位に分けた後、内容的に近接な単位同士をグループ化する作業を繰り返し全単位をいずれかのカテゴリーに相互排他的に収めた。その結果、合計51項目（連携の阻害要因23項目、対立の回避要因10項目、協働の促進要因7項目、協働における責任と権限5項目、協働における役割行動と認識5項目）が抽出された。これらは①教育介入可能（例：感情を抑えた話し方）、②個人に対する教育介入では改善困難（例：組織レベルの支援）、③個人の資質に大きく依存し教育介入が困難（例：暴力的態度）の３種類に大別された。今後は特に「教育介入可能」な項目を中心に構成された教育プログラムを開発したい。

患者の後発医薬品(GE)選択行動実態把握を目的に、東京都内の調剤薬局利用者102名（平均54.4歳、男女比9:11、GE使用者率81.8%）に質問紙調査（52項目：属性、GE使用経験・理由、契機・契機となりうる要因、GE知識と望む情報）を行った。GE経験者（GE群）は未経験者（先発群）より「効果が同等」「国の医療費を抑制」回答が有意に多く、先発群はGE群より「先発品を信頼」回答が有意に多かった。（非）選択理由は、GE群で薬代(12.4%)効果(11.2%)医療職の推奨(10.5%)が多い一方、先発群は薬を変えたくない(28.0%)効果(20.0%)を挙げた。契機（となり得る）要因は、薬剤師の推奨(54.5％)がGE群で最多に対し先発群は医師の推奨(45.8％)を選んだ。薬代(22.0%)・効果(20.0%)・副作用(15.0%)情報を望むのに加え、GE群は「GE選択が医師に伝わるのか」が約9倍選ばれた。GE選択には医学的（効果や副作用）・社会的（薬代や医師との関係性）要因が影響し、未使用者には効果への疑問解消と医師の推奨が鍵となる。

多職種連携教育に役立つ教育ゲーム”Food Talk”は、卒前・卒後教育を通じて使用可能な参加型アクティビティである。このゲームを通して、学習者は「多職種協働の場でどのようなコミュニケーション上の問題が生じるか」「その背景にはどのような要因が存在するのか」という点について体験的に学ぶことができる。多職種連携について理解を深め、適切に行動する力を養うには、 認知面と情意面双方での学習が必要とされているが、チーム医療の疑似体験という安全な学習環境下でそのような学習成果が得られるという点がこのゲームの特色である。またこのゲームには、特殊な設備や煩雑な準備を一切必要とせず、大変簡便に実施できるという利点がある。前提となる知識や準備は一切ないので、教育・医療機関における多職種連携教育に体験参加型のアクティビティを取り入れたいとお考えの方であれば、どなたでも奮ってご参加頂きたい。

医療コミュニケーション学は「診断・治療・説明に必要な情報の交換」が、いかに正確かつ効率的になされるべきかを探究する社会科学の一体系である。実験・観察・調査を通して得た「エビデンス」に基づき理論構築を行う学問領域であり、患者満足度の向上を目的とする接遇などとは明確に区別されなければならない。本講演では、まずこのような学術的見地から「痛みの治療」をめぐるコミュニケーションの特徴を概観し、これらの要因を整理・分析するための理論的枠組みとなるモデルを提示した。次に医療コミュニケーションに関して一般的に流布している言説の誤りを指摘し「痛みの治療」における適切なコミュニケーションの方法を例示した。最後に患者家族や他職種との緊密な連携が不可欠な「痛みの治療」に携わる際に医療者が知っておくと役に立つ「コミュニケーション・スタイル」の３類型について解説した（日本運動器疼痛学会誌　第7巻第３号S13）

医学教育におけるeラーニング学習の活用方法について解説した（日本医学教育学会　学会広報・情報基盤開発委員会主催）

Ambulance-to-hospital alert of injured patients is a high-risk communication activity and a number of mnemonics have been designed to aid the process. However, to our knowledge, their usage in ambulance alerts in Japan has never been investigated.In order to assess the extent to which those mnemonics reflect the types of information exchanged in actual pre-arrival notifications, the present study analyzed 249 telephone dialogues between paramedics and doctors in Japan and identified seven categories of information most frequently reported during the calls: age, sex, injuries, circumstances and conditions, medical history and expected time of arrival. Since none of the existing mnemonics covers all of these seven categories, this paper ends by proposing a new mnemonics, “ToSeKeGaSaKiYo,” as a linguistically and culturally appropriate and truly evidence-based alternative.

交通事故負傷者搬送時に伝達される情報は、救命率や予後を左右しかねない要因だが、これに特化した実証研究は未だ十分とは言い難い。そこで本研究では2011年11月に慶應義塾大学病院救急科が受信した交通事故負傷者単独搬送応需例64件を分析した。各発話を意味上の最小単位に分解（評価者間一致率92.4%）後、内容の近似性により分類し174の小項目（例：事故発生時刻）を得た。さらに相互類似性の高い小項目同士を統合し25中項目（例：受傷機転）の「交通外傷例救急収容要請通話内容分類基準」を生成した。交通外傷患者の収容要請においては、①主訴（平均通話時間の25.9%）②バイタルサイン（同13.8%）③患者属性（同13.3%）④受傷機転（10.9%）⑤事故のエネルギー（5.2%）の順で伝達に時間が割かれていることが分かった。またこの5項目を網羅するのに必要な平均時間は95秒であった。

救急収容要請通話時間の多くを占める生物医学的（例：主訴）・社会心理的情報（例：独居）や搬送内容（例：氏名）伝達時間と患者属性の関連を探った。2010年10月1日～31日に慶應義塾大学病院が受信した収容要請を逐語録化し、各伝達所要時間を算出した。また患者属性、症例内容、諾否などをコード化した。155通話の平均総通話時間は142.1秒、平均各種伝達時間は生物医学的情報69.8秒、社会心理的情報54.3秒、搬送内容15.3秒であった。このうち「搬送内容」のみ平均所要時間に症例別の差が見られた：外傷例（33.3秒）より非外傷例（42.1秒）[p<.0.01]、不応需例（29.4秒）より応需例（40.5秒）[p=.0.02]が有意に長かった。他要因（患者性別・年齢・重症度）による差は見られなかった。救急収容要請では生物医学的情報と同等の時間が社会心理的情報伝達および搬送内容確認に費やされていた。時間短縮には効率的な伝達方法を提案することが望まれる。

救急収容要請通話には迅速な回答が必要だが現実には長い時間を要した後に不応需となる例が多い。そこで本研究では教育介入の基礎資料とすべく2011年9月~11月に慶應義塾大学病院救急科が受信した通話中の不応需例を分析した。全録音2944件中バイタルサイン伝達後に不応需となった例は103件、その理由は①対応不能(41件)②スペース不足(34 件)③「かかりつけ」と「直近」医療機関の優先度に関する考え方の相違(15件)が挙がった。諾否判断にバイタルサイン情報が不可欠な事例（例：他科照会や入院要否）の一方、それ以前に判断可能な事例もあった。今後は①「断るなら早い方がよい」ことを再認識する②常態的に不応需理由となる要因(例:開放性骨折)があれば、その判断に直結する情報を優先的に伝達する③救急隊員の受入先選定に際して留意すべき要因(例:「かかりつけ」≠「受診歴有」)を徹底することの３点がコミュニケーション教育により介入可能な点と思われる。

①応需通話の方が非応需通話より長い②受診歴のある傷病者より受診歴のない傷病者に関する通話の方が長い③消防庁より救急隊からの通話の方が長い④直近より遠方の救急隊からの通話の方が長いという４仮説の検証を目的とし、2010年10月１ヶ月間に慶應義塾大学病院救急科が受信した救急収容要請通話から逐語録を作成し、通話毎の所要時間を算出し、属性（例：初診・再診）をコード化した。分析対象全157通話に関し、属性別に所要時間の比較（t検定・有意水準5%）を行った結果、上記４仮説はいずれも支持されなかった。なお、有意には至らなかったものの、①辞退＞応需＞非応需②受診歴あり＞受診歴なし③救急隊＞消防庁④遠方＞直近　といった通話時間の差が見られた。

慶應義塾大学看護医療学部「医学英語検定」科目（2009年度開講）の経時的評価を行った。履修者110名（2009年度33名 2010年度43名 2011年度34名）に質問紙調査を実施した結果「履修してよかった」との回答は初年度61.8 %から最終年度79.4%と増加した。「医学英語検定試験3・4級教本」を適切な難易度とする率も69.7%（2009年度）→95.3%(2010年度)→97.1%(2011年度)と増えた。日本医学英語検定試験受検の意思ありと回答した割合は2009年度（39.5%）・2010年度（33.3%）に比べ2011年度（57.6%）に上がった。その理由は①将来有利（55.3％）②自信がついた（17.0%）③学習を続けたい（14.9%）であった。一方受検しない理由は①当初から(42.6％)②自信がない（25.9%）③検定料が高い（14.8%）④日程が不都合(13.0%)⑤会場が遠い（3.7%）であった。教員対応や配布資料の改善により満足度が上昇したと思われる一方で履修者の約半数が単位取得のみを目的とする履修であり必ずしも受検行動に繋がらないことが判明した。

医学教育情報館（MEAL）は、日本医学教育学会が提供する医学教育情報リソースです。本シンポジウムでは①医学教育情報館って何？②医学教育情報館で調べる③医学教育情報館に等録する　の３部構成で、医学教育・研究に役立つ使い方を解説します

医療現場における異文化コミュニケーション研究に対する関心は、近年高まりつつあるが、異文化研究者と医療職の間には、それ自体が「異文化」と言うべき価値観やコミュニケーション・スタイルの隔たりがあり、医療現場で研究フィールドを開拓する際に大きな文化的軋轢を生じる可能性がある。そこで本ワークショップでは、医療と異文化という２つの領域のまさに「汽水域」で活動する発表者両名が、両領域の研究者・臨床家の板挟みとなって苦慮した過去の事例を踏まえ、類似の研究に関心のある参加者に助言を行う。