研究発表

Background Simulation-enhanced training, despite being an effective continuing interprofessional education (CIPE) method, is often too time-consuming to fit in the busy schedule of healthcare practice. As an initial effort toward proposing a model comprised of a series of brief training sessions, we developed and tested a 30-minute single-themed collaborative practice (CP) training session for doctors and nurses. Summary of work Doctors and nurses (N = 32) received roleplay-based training on the theme that the other profession’s seemingly counterproductive work behavior reflects their own unique way of serving the patient’s best interest. The participants completed 2 types of measures: Chiba Interprofessional Competency Scale. (CICS) and Interprofessional Implicit Association Test (IPIAT) which detects subconsciously held interprofessional stereotypes. Findings Data were obtained from 22 participants at 3 time points: T0 (before), T1 (at the beginning of), and T2 (immediately following) the session. CICS scores in 2 of the 6 scale subdomains that were most relevant to the session theme “team management skills” and “providing care that respects patients,” significantly improved from T0 to T2, and from T1 to T2. IPIAT scores, measured in terms of time spent on counter-stereotype tasks (e.g., labeling doctors as “supporters”) and the frequency of giving stereotypical answers (e.g., labeling nurses as “supporters” when instructed to do otherwise) significantly decreased from T0 to T2. Discussion Scores from both subjective (CICS) and objective (IPIAT) measures indicate that sessions as brief as 30 minutes could positively affect learners’ perceptions of potentially conflicting CP situations. Conclusions Shorter CIPE sessions are more practical alternatives to time-consuming programs. In the future, sessions on additional themes should be developed to determine the effectiveness of a series of brief single-themed sessions when compared to traditional longer formats.

日本におけるコミュニケーション学教育の先駆的存在であった国際基督教大学において創生期の教育を受けたパネリストらが、当時のカリキュラムを振り返り、今日への指針について討論した

看護師・看護教員を対象に、コミュニケーション学の概説と研究・理論例の紹介に続き、発表者が従事している医師・看護師間連携教育研究の全体像と、それらが各種理論・研究手法とどのように関係しているかを解説した

医師と看護師は、互いのタスクを達成するために互いの仕事を補完しあうパートナーだが、適切な連携を通じて患者中心の治療ケアを展開するためには、乗り越えなくてはならないポイントがある。お互いの職種に対する期待をそのままぶつけあっても協働は必ずしもうまくいくとは限らない。そこで本ワークショップでは、プロフェッショナルとしてお互いを尊重しつつ適切に協働する方法を考える講義と、当研究班で行った調査に基づくロールプレイ活用型学習の後、「明日の医師看護師の協働」の改善方法について意見交換を行った。

【目的】「かかりつけ薬剤師・薬局に関する調査報告書」（厚生労働省：2018年3月）によれば、面分業薬局ではかかりつけ薬剤師指導料等への同意者数が他の立地の薬局より少なかった。そこで面分業薬局利用者のニーズを探る調査を実施した。 【方法】保険薬局（集中率30％未満）利用者57名（平均41．1歳、男女比3：2、急性・慢性疾患別割合1：1）を対象に「かかりつけ薬剤師」制度の認知度・料金・提供役務に関する自記式質問紙調査を行った。 【結果】同制度を「初めて聞いた」とする利用者は50％であった。期待する役務（複数回答可）は、処方薬以外の相談（30％）、同じ薬剤師による担当（19％）、医師に言いにくいことの代弁（18％）の順に多かった。 【考察】面分業薬局においては、特に処方薬以外の薬の相談や医師への代弁といったニーズが高いこと踏まえ、「かかりつけ薬剤師」役務の説明・提供を行う必要がある。

「かかりつけ薬剤師」契約を有する保険薬局所属薬剤師20名（男女比3：2、平均年齢41．1歳）に約30分間の半構成的面接を行った。回答内容は意味上の最小単位に分割された後階層化された（評価者間一致率97.0%）。「かかりつけ薬剤師」は、薬局利用者に対し課金を伴う契約を提案することに戸惑い、1)契約の数値目標の存在、2) 特定利用者のみに生じる経済的負担、3)契約の有無による役務の差別化に伴う倫理的問題（有契約者の方が不利益を被る可能性）、4)他薬局業務との兼ね合い、5)勤務形態と責任範囲、6)制度の意義と社会的認知度、7)薬剤師・利用者側要件の実態との乖離　などに関して葛藤や疑念を抱える一方、利用者との関係においてはやりがいを感じており、大半が今後の継続に意欲を示した。

【目的】ファシリテーションの巧拙は体験型教育の効果を左右する。そこで個人の力量に左右されにくい介入方法の確立を目的とし、医師・看護師間のロールプレイ演習で起こりうる会話の展開（過程と帰結）事例を収集した。 【方法】2017年11月〜2018年3月、臨床経験3年以上かつ管理職経験のない医師・看護師15組30名が、先行調査で得た「協働のために乗り越えるべき」144状況中の３事例（例：手厚いケアを要する患者に睡眠薬が必要と考える看護師と懸念を示す医師）に基づき、5分以内のロールプレイを行った会話の展開を図式化した。 【結果】会話の帰結（例：医師が患者に直接対応する、看護師の提案とは異なる指示をする）は各事例２〜３通りに集約された一方、過程は「問題提示と状況説明」・「対応策の提案・指示」の内容と方略に幅広い差異が見られた。その背景には当事者個人の能力に加え、組織文化の影響が窺えたので、これを踏まえ適切な介入方法を検討する。

「かかりつけ薬剤師」契約を有する薬剤師20名（男女比2：3、臨床歴5-8年、契約者数1-300名）を対象とする半構造化面接（約30分）を行った。15のカテゴリー（例：やりがい）に分類された面接データの中から、コンピテンシーと最も関係の深い３カテゴリー（「かかりつけ薬剤師」に求められる「能力」と「訓練」および契約を持たない薬剤師への「助言」）の内容を分類した結果、「かかりつけ薬剤師」には、①本制度の内容および責任や倫理的課題を十分に理解する、②幅広くかつ専門性の高い薬の知識を持つ、②患者との良好な治療的関係を構築する、③適切な情報交換を行う、④各患者の特性や指向性を把握し即応する　能力が必要と考えられていることが分かった。また各領域には、薬剤師の一般業務に求められるコンピテンシーと、特に「かかりつけ薬剤師」業務に必要なコンピテンシーが混在していることも明らかになった。

【目的】医師・看護師向け連携能力学習プログラムを試行し受講者の自己評価を行った。【方法】プログラム（90分）および事後評価（60分）を3施設の医師・看護師24名に実施した。プログラムはIDの原則に則り、ロールプレイを含む体験型とし、先行調査で得た状況設定とした。受講者によるプログラム評価は研修過程評価スケール (山澄他, 2013)を用い受講直後に行った。連携能力評価はCICS29(Sakai他, 2014)を使用し、受講前・直後・受講後1-3ヶ月の3回測定した。【結果】研修評価に関しては施設・職種・シナリオ別の有意差は見られなかった。連携能力評価は受講前と受講1-3ヶ月後の差が有意であった(p=0.01)。「患者に敬意を示すケアの提供」は他よりも有意に高値を示したが「専門職としての役割の実行」は受講直後に上昇した得点が1-3ヶ月後に低下する傾向がみられた。【結論】今後は、プログラム目標の明確化や根拠の提示と共に、連携能力の客観的評価方法を検討する必要がある。

地域包括ケアシステムの拡大に伴い、今後病院薬剤師にも、入院予定患者に対する薬剤師外来での服用薬剤・アドヒアランスの確認、高度急性期病棟から地域包括ケア・回復期リハビリテーション病棟などへの転棟あるいは在宅患者の入院に伴う持参薬確認、退院時の継続服用薬剤に対する指導やカンファレンスなどの役割拡大が期待される。 　本講演では、①短時間・期間の中で医薬品管理の責任者としての職能を発揮する、②患者、家族、医療福祉職など協働の相手が多岐にわたる　という特性を踏まえたコミュニケーション能力とその獲得方法を提示する。まず心理的ノイズを抑制し、自分の中の意味を適切に記号化する能力が必須である。それには経験則・臨床知に加えコミュニケーション学のエビデンスも活用する、知識だけでなく技能や態度も併せて習得する、一方的な講義ではなく、体験型演習などの自律・能動的学習方法により最も効果的に向上させられる。

本研究では、医師・看護師間連携における「クリティカルポイント（ここがうまく行かないと次に行けない限界点）」事例の収集を目的に、東日本地域の9病院（400床未満5；400床以上4）に勤務する医師20名（男女比7:3；平均臨床経験年数12.4年），看護師22名（男女比1:21；平均臨床経験年数16.8年）に対し、45-60分程度の半構造化面接を実施した。医師の回答事例には、①報告・確認の内容や時機が不適切である、②処置の優先度に関する理解が異なる、③患者の個別性に配慮して治療を進めたいのに即断を求められる、といった内容が多く見られた。一方、看護師からは、①指示が得られないまたは内容・時機が不適切である、②病態の変化を見極めたいという理由で指示が出ない、③非倫理的言動が見られる　という事例が報告された。医師・看護師共に患者の個別性や柔軟な対応を重視しているにも拘わらず、それを具現化する方法が異なることが対立の原因になっていると推測される。

医療コミュニケーション学は、「診断・治療・説明に必要な情報の交換」が、いかに正確かつ効率的になされるべきかを探究する社会科学の一体系である。実験・観察・調査を通して得た「医療コミュニケーションのエビデンス」に基づき理論構築を行う学問領域であり、患者満足度の向上を目的とする接遇などとは明確に区別されなければならない。 　本講演では、まずこのような学術的見地から「痛みの治療」をめぐるコミュニケーションの特徴を概観し、これらの要因を整理・分析するための理論的枠組みとなるモデルを提示する。次に、医療コミュニケーションに関して一般的に流布している言説の誤りを指摘し、「痛みの治療」における適切なコミュニケーションの方法を例示する。最後に、患者家族や他職種との緊密な連携が不可欠である「痛みの治療」に携わる際に、医療者が知っておくと役に立つ「コミュニケーション・スタイル」の３類型について解説する。

【目的】薬剤師は後発医薬品（GE）使用を提案することが多いが、最終的判断は利用者本人に委ねられる。そこで本研究では利用者の先発医薬品（先発品）・GEに対する薬学的・医療経済的理解を自記式質問紙調査により探った。【方法】2016年1月に東京都内の保険薬局を利用した成人102名に対し年齢・性別、GE使用経験の有無、先発品・GEへの理解を尋ねた。【結果】GE使用経験者は未経験者に比べ、GEの効果は先発品と同じと答える割合が有意に多かった。またGEの主成分は先発品と同じと回答する割合は55歳以上よりも55歳未満の方が有意に高かった。またGE使用経験者は未経験者より、また女性は男性より、GEは国の医療費を抑えていると答える割合がそれぞれ有意に高かった。さらに55歳以上は55歳未満に比べ、先発品が国の医療費を圧迫しているとする割合が有意に高かった。【考察】GE・先発品に関する理解は、GE経験の有無や属性により異なることが分かった。

個人の利点に後発医薬品使用率が伸び悩む背景には、患者が後発医薬品（GE）への切り替えを決断できるだけの情報を提供されていない可能性が考えられる。そこで本研究では、GEに関して患者自身が求める情報と実際に提供されている情報（やその理由）の比較を目的に質問紙調査を行った。関東地方の調剤薬局勤務の薬剤師17名から得た回答を、著者らの先行研究（GEに関して患者が求める情報に関する調査）の結果と比較した。GEに関しては「有効成分や効果が同じである」、「支払いが安くなる」の順で頻度が高かった。また「患者負担の軽減」、「国の医療費削減」、「薬局の後発体制加算」といった理由が順に多く挙げられた。価格と効果に関しては上記研究で判明した患者側のニーズと合致していた。一方その理由としては、患者加え、国の医療費削減や自社・自店舗の利益といった理由が挙げられた。

本講演は、まず「コミュニケーション・モデル」を用いて、コミュニケーションという「プロセス」に含まれる各構成要素を説明するところから始まる。これによりコミュニケーションを理論的・客観的に理解することができるようになる。またそれに加え今回の講演では、多職種連携という特殊な「コンテクスト」の特徴と、それらの要因によりグループ内またはチーム内のコミュニケーションがどのような影響を受けるかという点を解説する。

医療コミュニケーションの定義や能力向上の方法について概説した後、（１）コミュニケーションの仕組み、（２）正しい考え方、（３）「苦手な相手」とのコミュニケーションを考えるという３つのサブテーマに沿って講演した

「かかりつけ薬剤師」制度が広く普及していない背景には、求められる資質・能力（コンピテンシー）が不明確であるために契約を躊躇している可能性が考えられる。そこで「かかりつけ薬剤師」の実態に近づくため、「かかりつけ薬剤師」契約を有する薬剤師20名（男女比2：3、臨床歴5-8年、契約者数1-300名）を対象に半構造化面接調査（約30分）を行った。録音・筆耕後15カテゴリー（例：やりがい）に分類された面接データの中から、コンピテンシーと最も関係の深い３カテゴリー（求められる能力・訓練および他薬剤師への助言）の内容を分類した結果、「かかりつけ薬剤師」には、①本制度の内容および責任や倫理的課題を理解する、②幅広くかつ専門性の高い薬の知識を持つ、②患者との良好な治療的関係を構築する、③適切な情報交換を行う、④各患者の特性や指向性を把握し即応する　能力が必要と考えられていた。