研究発表

問題解決法の演習実施群（219人）と非実施群 （54人）を比較した結果、実施群の方が看護過程 の授業内容をより理解できたとし、筆記試験による認知的理解も有意に高く、教授学習の効果がみ られた。

米国で開発されたBurnout scaleの日本語訳版質問紙の信頼性と妥当性を検証した結果、信頼性は高かったが、妥当性については一部問題があり今後の修正の必要性を見いだした。

地方の２つの国立病院の看護婦の自尊感情をみる と、燃えつき群では燃えつき現象に影響を及ぼし ているが、健康群では病院差があることを見い出した。

地方の２つの国立病院の看護婦では、燃えつき現象と自尊感情との関連が強く、ソーシャルサポー トを性質別、源泉別に細分化してみると、ソーシ ャルサポートは、燃えつき現象よりも好ましくな い生活ストレスにさまざまな形で影響を与えてい た。

地方の２つの国立病院の看護婦では、燃えつき現象に対する仕事のストレスの影響が最も大きかった。病院別、家族の同居の有無別に見ると、ソーシャルサポートのストレスや燃えつき現象に対する影響力はさまざまであった。

基礎看護技術の中の就床患者のシーツ交換法にお いて、ビデオを活用することにより、技術の習得 状況を細かく分析でき教授・学習効果を高めるこ とが示唆された。

日本の一民間病院の看護婦の、ソーシャルサポー ト、仕事と生活のストレス、燃えつき現象につい ての概念モデルにおいて予測された殆どの主効果が支持された。ソーシャルサポートのタイプ、源泉別、家族の同居の有無別による分析も行った。

都内の一般病院の看護婦では、仕事のストレスが がMotivationやBurn Outに、Social Supportが Burn Outに影響していた。 Social Supportの緩衝的作用と、 MotivationとBurn Outの直接的関係は示されなか った。

M県の高齢地域と若年地域の特定地区における高齢者の健康生活の実態を比較分析した。高齢地域（184名）は2世帯以上の同居が多く、農業など仕事をしている人が多くみられた。若年地域（87名）では独居、高齢者世帯が多く、塩分の取り方など健康に留意し、移動時間の多い生活を行なっていた。両地域とも主観的健康度に差はなかったが、このような地区特性を考慮したそれぞれの地域のケアシステムを開発する必要性がある。

宮城県内の宅老所利用者で、老人病院や老人保健施設利用経験者の宅老所利用による言動の変化について明らかにすることを目標とした。4箇所の宅老所責任者へのインタビュウと参加観察により行なった。対象者11名にみられた内容を分類すると、心理的変化、行動上の変化、表情の変化、会話、人との関わりの変化、宅老所の場所への認識の変化が見られ、いずれも高齢者にとって肯定的な内容であった。今回の結果からは、宅老所を利用することで、高齢者は行動上の可能性が引き出され、表情や会話を通して人との関係をとることができるようになり、自己主張できるようになっていた。小規模ケアの有効性を明らかにするために縦断的変化や変化への影響要因などさらに追跡調査が必要である。

宮城県の超高齢地域と若年型地域の特定地区における高齢者の日常生活活動能力と認知障害状態を比較検討した（超高齢地域134名、若年型地域137名）。拡大ADL得点は性別、世帯別で両地域間の差はなかったが、年代別でみると両地域とも85歳以上群が有意に低かった。MMS得点は超高齢地域の方が低く、さらに85歳以上群で有意に低くなっていたが、若年型地域では年代による傾向はみられなかった。

超高齢地域で県内一独居率の高い地域の高齢者を対象に、日常生活活動能力と社会的役割、生活・健康状況との関連を分析した（１３４名）。拡大ＡＤＬ得点の平均値は高く、特に仕事や家庭での役割をもっているものほど有意に高かった。拡大ＡＤＬ得点が高い方が生活満足度、主観的健康観も高かった。対象地区高齢者の比較的健康で活動的であるという特性から、現状を維持し能力低下を予防する視点からのケアシステムの検討が必要と考えられる。

ＩＣＮ１００年記念大会の老年看護プログラムでスピーチを行なった。老年看護の現状分析から、急速な高齢化、老年看護教育の遅れ、老年看護における更なる知識技術の体系化の必要性、高齢者理解に必要な理念、他職種との協働のしかた、高齢者自身の力も活用した地域における老年看護発達の必要性など、いくつかの課題を例示しながら論じ、老年看護の将来への展望について考察を加えた。

新設大学のネットワーク起ち上げ時期に起こった障害を分析し、対応について考察した。障害の報告件数は５ヶ月間で８１件、比較的若く、ネットワークを利用することの多い教員に多くみられた。障害の内容は、新しい電子メールソフトが引き起こしたものが最も多く、次いで再現性のない障害であった。起ち上げ時は使い込まれた信頼の高いソフトを用い、あらかじめの教育の徹底が必要である。

老人病院における看護、介護業務の実態を明らかにするために、研究者らは新老人ケア業務分類を作成した。その分類の妥当性を検討するためにタイムスタディデータを用いて分析し、既存の分類結果との比較検討を行なった。新分類は従来のものに比べ職種別ケアの特質がより明らかになった。今後病院の特性を広げるなど新分類の検討を続ける必要がある。

超高齢地域における在宅介護支援のあり方を検討するために、社会資源の利用経験と利用意向について実態調査を行なった。在宅支援サービス１７項目の利用経験は０-８・２%と低かった。サービス利用意向については年代、世帯による違いが見られた。サービスについての情報、認識不足も推測され、さらに質的に調査する必要性が考えられた。

４年制看護系大学における看護研究の倫理的問題や研究倫理審査システムの実態を把握するために調査を行なった（回答３７校）。７割以上の大学で倫理審査システムを有していなかった。対象者の人権擁護に関することなど倫理上問題例があった大学もあり、今後の大学、大学院の増加も考え、倫理審査システムの仕組み作りの必要が予測された。

学会参加者および会員である看護職を対象に、薬害エイズの倫理的問題に関する看護職の認識や対応、ジレンマについての調査を行なった（回答２１９名）。６８%が倫理的問題を感じ、情報や知識不足、行動すべきであったが、結果的に看護職として患者の安全を守れなかったというジレンマを感じている人が多かった。

超高齢で認知障害状態の実態が明らかにされていない地域における高齢者の日常生活活動と認知障害状態について面接調査を行なった。拡大ＡＤＬ、ＭＭＳとも平均値が高く、比較的元気な高齢者が多かった。県内でも高齢者の独居率が高い地域であったが、ＭＭＳと世帯構成との関連はみられなかった。

老人病院の日勤帯における看護婦,介護職の業務をタイムスタディ法を用いて患者の状態別で分析した。その結果,状態が不安定で観察を要する患者は看護婦が多く関わり,状態が安定していて運動障害のある患者には介護職が多くの業務を行っていた。