論文

日系企業イメージ調査データの分析によって、コンビニエンス・ストア・チェーンの大手３社のイメージが低下していることを実証し、広告メディア・プランニング再構成の必要性を論じた。

ポストモダン・マーケティング、ポストモダン消費者研究を特集する号を企画し、同時に、これまでの系譜を整理し、現代マーケティングにおける意義を論じた。

今後のマーケティング・リサーチに求められる課題として、情報技術の利用と、解釈学的深みをつけることの双方を提案した。

一連の企業イメージ調査研究から、1988年と1989年の間の時系列変化に着目し、企業イメージを変化させる要因を探索した。

家庭用ＶＴＲを対象として、製品のプロダクト・ライフサイクルと、店舗選択行動の関連を分析した。

クラスター分析結果の信頼性を向上させるための手続きを提案し、調査データでその有効性を確認した。

ZuckermanのSSS FormIVをもとに日本語版センセーション・シーキング・スケールを構成、先行研究と同様の構造がみられることを確認するとともに、尺度の性質を調べ、考察した。

全産業にわたる、日本の主要企業1110社のイメージを測定し、企業イメージの構造を分析したもの。

質的データについて、線形的な関係のみならず、曲線的関係も同時に表現できる相関係数を考案し提示した。最適変換した重みを用いた係数である。従来の多変量解析への応用、有効性についても論じた。

家庭用パソコンの普及状況からそのプロダクト・ライフサイクルを判定するとともに、今後の普及可能性を探った。

観光地の好みによって消費者をタイプ分類し、それぞれの性格・行動特性およびアプローチ法について明らかにした。

官能評価研究における質的データ、特に集計表データ利用の有効性を唱えた。そのための技法として双対尺度法および情報量分析によるクラスター分析が有用であることを提唱した。

費者が主要100観光地に抱くイメージを測定・分析し、その弱み、強味について考察した。

都道府県イメージを調査し、分析したもの。

企業イメージのダイナミクスについて、主要企業315社15年間にわたる調査データを分析することによってモデル化を試みたもの。

金融機関のイメージの実態、変遷を調査・分析した。新しいデータ解析技法として情報量分析によるクラスター分析を紹介した。

ライフスタイル分析の有効性を高めるために、新しい人間モデルである重層的非決定モデルを提案し、化粧品市場の銘柄選択行動に応用した。

業種イメージの分析に続き、企業の個性といえる同業種内のイメージについてダイナミクスを分析した。

企業イメージのダイナミクスを主要企業315社についての15年間にわたる時系列調査データ分析からモデル化を試みた。

消費者のビール銘柄選択を企業イメージの観点から説明した。