論文

1970年のオランダ建築センターにおける住宅開発、都市計画、建築設計の国際研修の経験に基づいてSAR 手法によるモデュラーコーディネーション等オランダにおける建築計画のための新しい試みを紹介した。

COST/PERFORMANCEの大小で建築の構法を選定することが合理的と考えられるが、一般に、建築の構法に要求される性能は複数の性能であり、これを総合化することが問題となる。ここでは、まず異なる単位系で表される個々の性能値を基準化する方法を示し、次に、一対比較法のデータにより、性能値相互の重み付けを行う手法について提案した。

建築構法の選択を行うために各種の性能をどの程度重要視するべきかが、コストと総合的性能値の比較を行う上で重要である。この小論では、異なる単位を持つ性能値を基準化する方法および性能値相互の重み付け関数の定め方を提示した。

集合住宅のコスト削減を計画する場合に、外壁、床、間仕切り壁などのビルディングエレメントの単価の比率に応じて設計計画案の選定方針が異なることを示した。ビルディングエレメントの数量相互に一定の関係があることを明らかにし、住戸の辺長比など設計指標の選択によってコストがどのように変動するかを論じた。

プレキャストコンクリートによる13階建て高層住宅を工場生産し、現場組立を行うための試作設計案を発表した。この試案に含まれている様々なアイディアが、その後の建築の工業化に影響を与えた。また、この案に基づく実際の建築がつくば市に建築された。

随筆

景観デザインのシミュレーションにおいて建物形状の３次元ＣＡＤ作成に替わる立体写真利用システムを開発した。立体撮影は一眼レフカメラを使用，現像フィルムからフィルムスキャナを用いてデジタル画像に変換し，ソフトウェアで３次元幾何学情報として計算する。その基礎理論および適用例を示し，発生誤差の範囲とその対策についても述べた。この方法により景観シミュレーションに要する計算量の大幅縮小が可能となった。

「阪神淡路大震災1周年記念Memorial Conference in Kobe」第5分科会「わが家の安全」座長、神戸市96.1.18-19

復旧・復興の過程を広範囲かつ長期的に明かにすることを目的に，町民全世帯アンケート・仮設住宅入居者調査・中高校生アンケート調査等を行った。その結果の分析から，り災世帯の生活復旧の過程，仮設住宅に関する生活上の問題点，住宅再建の過程，地場産業の復旧復興過程，防災能力の復旧，増強の過程，復興計画策定の過程，中高校生の復興意識につき報告した。

「首都圏地震防災の問題点」東京新聞フォラム95.10.03

「都市防災に威力を発揮するコンピューター」AEC SYSTEMS特別セミナー，1995.9.7

「兵庫県南部地震時の火災被害から何を学ぶか」日本建築学会　研究協議会（まとめを担当）　95.8.19

随筆

日本火災学会講演討論会「地震と火災」司会　95.5.26

90年 7月16日のフィリピンLuzon 島地震に関連して国連地域開発センターが行った研修の目的、実施内容等について解説した。とくに、初年度に関連分野の中核となる技術者、行政官の研修を日本で行い、次年度以降この修了生をトレーナーとしてフィリピン各地での研修事業を展開してゆくシステム(Trainer's Training System)の有効性について述べた。

Economic and Social Committee for Asia and the Pacific(ESCAP)に出席し、防災関係の国際セミナー、研修プログラム、洪水や地震に関する研究プロジェクトなど国連地域開発センターで実施している国際防災十年関連事業について説明するとともに、今後10年間、国際防災の十年を推進してゆくための基本的方針について発表した。

市街地の防火対策上必要な自然鎮火の可能性を推定するために，隣棟間隔分布を測定する事によって，隣棟への延焼確率のモデル化と未知パラメータの推定，建物隣棟間隔の分析を行った。ある地域の中で構造別に自然鎮火率がどの程度になるかを推定する算定法を提案した。

飛火を考慮した市街地火災の確率的延焼モデルを用いて、市街地構成データ、風速条件を変えて多数回のシミュレーションを実施し、この結果を分析することにより、市街地火災が風下方向に拡大してゆく延焼速度を予測するための実用式を導いた。