論文

20世紀最大の自然災害である関東大地震火災を振り返り、その当時未解明であった防火工学上の課題が現代でも解決されていないことを指摘した。

建設省総合技術開発プロジェクト「新木造建築技術の開発」（新木造総プロ）の防火研究において，木造防火設計法の検討を行った。内容は，１）可燃性内装材料を個別の設計条件に応じて評価し，防火安全性を確認する手法，２）火災時の構造耐力，可燃性材料を含む区画部材，開口部材の延焼防止性能の調査，３）住宅における火災拡大と避難安全の関係評価，の３点である。

１９８７年の建築基準法の改正により木造３階建が可能になり，大断面木造の諸制限も緩和された。これらがなぜ制限されていたか，緩和に当りどんな防火対策を考えたかを述べた。大断面木造の防火設計（高さ制限を超える物の防火措置，防火壁省略のための措置），３階建木造の防火設計について記し，木造防火設計の今後の展望を記した。

延焼遮断帯の設計を行う場合に最も重要な要因となる設計風速を過去の気象データの最大値で決めることは暴風時の地震火災を想定することになり、現実的方法ではない。そこで、この研究では、ある程度の低い確率で、延焼遮断帯が突破されることを是認したうえで、どのように設計風速を決めるべきかを論じた。

わが国における都市火災の歴史上の経験とこれに対する対策を調べるとともに、現在の市街地においても、日常火災の危険性を上回る危険性があることを明らかにした。また、これに対する対策の一つとなる延焼遮断帯の計画を行うためために、火災実験結果等から火災外力を想定し、延焼遮断効果を評価する手法をまとめ、また、計算図表等を用意し実務的に延焼遮断帯を設計する方法を提案した。

科学的方法で火災性状を予想し、これに基づき合理的な防火設計を行う方法を開発することを目的とする研究プロジェクトの第一歩として、関連する内外の文献を収集した。この文献資料を、総合防火安全性、出火拡大防止性、煙制御、避難安全性、耐火設計の項目毎に整理し、研究領域の概要と文献レビューを行った。

官学民の５年計画で，ビルの新しい防火設計法の体系化を目指す建設省総合技術開発プロジェクトの目的等を概観。その骨子となる避難・煙制御設計法は避難者を煙にさらさず，避難手段間に論理的な整合性が不可欠とし，許容安全基準，設計火災条件とともに設計手順のフローチャートを紹介。

標題のプロジェクト「建築物の防火設計法の開発」で目ざす防火設計法は，防火性評価法を中心として，評価結果を判定するために防火性のレベルを示す目標防火水準，さらに防火性評価法を用いつつ設計を行う方法を提示する防水設計指針によって構成されているが，本文では，防火性能評価法および耐火設計法の開発における基本的な考え方について解説。

地震火災の出火点位置を予測することは困難であるが、このデータがリアルタイムで供給されれば、その後の延焼拡大を短時間で予測し、各種の緊急対策に有効な情報を供給することが可能となる。この著述は、この観点から、予測システムを構築し、ケーススタディーを行った研究の報告である。

事業所種類からみた特徴の分析　1983年日本海中部地震における秋田県能代市の企業を対象に行ったアンケート調査結果を分析し、事業所の種類によって地震時の従業者の行動にどのような特徴があるかを明らかにした。

都市防火区画計画を合理的に策定するための研究課題の一つとして位置づけられるものであり，都市防火区画を取り囲む延焼しゃ断帯が，地震時に予測される市街地火災をしゃ断し得るかどうかを，火災条件，気象条件，延焼しゃ断帯の構成内容に応じて判定するための評価方法を確立することを目的とした。ここでは，評価手法の全体概要，火炎形状の想定とふく射量の算定，風下気流温度の推定について述べた。

大規模地震に伴う出火点の数と位置および市街地火災の経時的延焼拡大状況を予測するための基礎として、過去の市街地大火の事例を調べ、どのような延焼促進要因が有るかを論じた。また、焼け止まり線の状況から、市街地大火の延焼阻止要因についても整理した。

大規模地震が発生した際に迅速に調査を行うために、あらかじめ、必要となる調査項目などを用意し、調査体制を整えておくことを目標として、これまでに建設省建築研究所および各研究機関で実施された人間行動調査関係のアンケート調査書を収拾し、整理した。

大規模地震が発生した際に迅速に調査を行うために、あらかじめ、調査項目などを用意し、調査体制を整えておくことについて提案を行った。とくに、地震後の人間行動・人間心理などについて、原則として同一の調査を繰り返すことにより、研究データの蓄積を図ることが重要であることを指摘した。

都市防災に関する研究を歴史的流れの中で整理し、どの時代にどのような研究が行われてきたかをまとめた。とくに、昭和39年の新潟地震以降、都市防災に関する研究が盛んになったが、殆ど行政上の需要に応える研究が多く、基礎的な研究が遅れていることを指摘した。

エンドユーザーが住宅を設定するために必要とする情報をどのような方法で提供するか、特に、間取りの機能性をどのように評価するべきかについてまとめた。 担当部分：第１章住宅性能情報提供システムの方向、第３章住宅選定・評価のためのマニュアル、第８章住宅平面型の機能性評価

伊豆半島近海地震によって東京新宿の高層ビル在留者がどのように感じ、どのように行動したかをアンケートにより調査し、報告した。東京での震度は小さく、調査対象ビルでは物的被害も無かったが、大きな揺れにより在留者の心理的動揺は確認された。とくに、高層階ほどこの傾向が顕著であることが分かった。

建築設計の過程で材料の寸法を決定する様々な要因について多角的に論じた。原材料の特性から決まる寸法、工場での生産工程および施工現場での都合や運搬方法から決まる寸法、モデュラーコーディネーションその他設計計画に関連して決まる寸法などについて検討した。