研究発表

本研究では日本版被害算定型影響評価手法LIMEに倣い、室内空気汚染が人間の健康に及ぼす被害を包括的かつ定量的に評価する手法を開発してきた。中でも室内化学物質によるシックハウス症候群は感受性の個人差が大きく、評価が大変難しい。本研究では建築環境工学、医学、LCA工学の横断的な共同研究を行い、医学的知見を交えながら実際の患者データを用いることでシックハウス症候群の被害係数の開発を可能とした。本報では、この患者データの分析を中心に報告する。

© Published under licence by IOP Publishing Ltd. The purpose of this research was to understand the relationship between assessment items of the Comprehensive Assessment System for Built Environment Efficiency (CASBEE) and the UN's Sustainable Development Goals (SDGs). The SDGs, the core of the 2030 Agenda for Sustainable Development, were adopted in 2015. In response, social demand for sustainable buildings, urban districts, and cities has grown. New assessment tools have been developed to quantitatively evaluate the sustainability of individual buildings, building clusters, urban districts, and cities worldwide. CASBEE was developed in Japan, with assessment items suited to each scale, from individual buildings to entire cities. These assessment items are expected to contribute to SDG 11 "Sustainable Cities and Communities" as well as the other 16 goals. However, the degree of correspondence between assessment items and SDGs remains unclear. Therefore, the relationships between CASBEE assessment items and SDGs were investigated to confirm their effectiveness as a tool for sustainable design. In this analysis, the number of corresponding goals increased as the scale became broader. At the scales of individual buildings and building clusters, many assessment items contributed indirectly to SDG 12 "Responsible Consumption and Production" while many assessment items contributed directly to SDG 11 in urban districts and cities.

近年、睡眠の質の低下は社会的問題として認識されている。本研究では、冷暖房の積極利用が睡眠の質に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。大阪府大阪市の集合住宅に在住の男女22名を対象に、夏季と冬季に介入調査を実施した。その結果、夏季では対流式冷房の積極利用により、室温が低下し、睡眠の質の主観評価が改善した。冬季では放射式暖房の積極利用により、室温が上昇、及び湿度が低下し、介入後に暑さにより睡眠を阻害されたと感じた者において睡眠効率が低下した。

今後省エネルギー基準を満たした住宅の増加が予想されるが、温熱環境に対する需要の変化により、空調の使用時間や頻度自体が増加している。そこで、今後増加する省エネルギー住宅で実際の居住者行動と室内環境、環境適応行動を調査する必要がある。本研究では、ヒートマップを用いて高断熱住宅における居住者の行動の推測と、温熱環境の把握を行うことを目的とした。現在の省エネ基準を満たす集合住宅を対象に温熱環境、CO2濃度、エネルギー使用量、窓開閉状況の調査を行い、ヒートマップを用いた分析を試みた。

本研究では、室温や外気温などの温熱環境に対する居住者の窓開放行動モデルの作成を目的とした。温熱環境や時期、時間帯などの条件ごとの居住者の窓開放行動の傾向の把握をするため、集合住宅を対象とした継続的な実測調査およびアンケート調査を実施した。そして調査から得られた結果をもとに条件の場合分けを行った。各条件においてロジスティック回帰分析による統計解析を用いて居住者の窓開放行動モデルを作成し、各モデルの精度や傾向に関して考察および評価を行った。

本研究は、エネルギー消費量算出ツールBEST-Hにより、新築住戸の温熱環境及びエネルギー消費量の解析を行い、荒木らが定義したウェルネスZEH（居室温度18 ℃以上、室間温度差3 K以内）の実現手法を検討した。その後、BEST-Hの解析結果を用いて、数値流体解析により、室内温熱環境のシミュレーションを行い、居住空間の温度分布を確認した。BEST-Hによる解析から、全てのケースにおいてウェルネスZEHの条件である温度条件を達成した上で、W発電によるZEHの達成を確認した。

温熱環境が健康に与える影響について明らかになりつつある。そこで、既存集合住宅でのウェルネスZEH実現に向け、居住しながらの段階的な断熱改修の実施手法の検討とその効果の把握のため、対象2住戸において改修前の居住状態での室内の温湿度等の計測および居住者へのヒアリング調査を行なった。その結果、改修前の環境が健康に影響を与える可能性があることや、平面プランや断熱性能が室内温度や室間温度差等に影響を与える可能性があると判明した。

睡眠は、温熱・音・光環境等の様々な室内環境による影響を受ける。本研究では、室内環境の改善が居住者の睡眠に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、高断熱住宅への転居者に対するアンケート調査及び実測調査を行った。その結果、夏季においては湿度と音/振動の改善によって睡眠状態が改善する確率がそれぞれ1.5倍、1.7倍であること、冬季においては音/振動と内装の改善によって睡眠状態が改善する確率がそれぞれ1.6倍、2.4倍であることが明らかとなった。

本研究では燃料貧困（FP）リスクの高い住宅・世帯の特徴とFP世帯割合の全国分布を明らかにすることを目的とし、住宅・土地統計調査に基づく分析を実施した。年間エネルギーコストは23.55万円で、FP世帯の方が非FP世帯と比較して高かった。FP世帯割合は"世帯最低年齢が高い"、"世帯年収が低い"、"独居"で高かった。また、断熱性能が低い住宅のFP世帯割合が高かった。FP世帯割合の全国分布では東北や北陸、四国、九州でFP世帯割合が高かった。

児童の身体活動量の増加に向けて、個人の生活習慣改善だけでなく、社会的なアプローチが必要とされている。そのため、本研究では児童の身体活動に影響を与える地域環境要因を明らかにし、児童の健康向上に向けたまちづくりに貢献することを目的としている。アンケート調査及び活動量の実測調査より、マルチレベル分析を実施し、児童の歩数に外遊びの頻度といった生活習慣に加え、自然環境といった地域環境が影響を与えることを示唆した。

近年、建築材料における環境負荷低減方策として、木材の利用促進が注目を集めている。しかしながら、我が国で消費される木材は輸入材の占める割合が多く、資材製造から海上輸送までの各段階において、国外での環境負荷物質の排出を誘発している。本研究では、木材の輸入に伴い発生する環境負荷物質排出量について、海外での排出分を含めた推計を行い、建築物における輸入木材のLCAデータベースを構築した。

「地球温暖化対策の推進に関する法律」にも明記されているように近年自治体単位でのCO2削減努力が今まで以上に強く求められている。このような社会情勢を鑑み、本研究では自治体単位でのCO2削減努力がもたらす効果を定量的に把握するため、内閣府により環境モデル(候補)都市に選定された都市を対象にCO2の削減ポテンシャルを推計した。

震災の被害を受けた都市に対し、CASBEE都市を用いて時系列的な都市環境の評価を実施した。評価に必要なデータは現地に赴いて収集した。阪神淡路大震災を経験した都市では、1995年に評価結果が悪化したが、その後の復興活動により評価結果は徐々に向上した。東日本大震災の被害を受けた都市にも同様の評価を実施し、震災の被害を明確化した。さらに、両都市の住民にCASBEE都市の指標に対するアンケート調査を実施し、両者を比較することで評価結果の妥当性を検証した。

要介護高齢者数は年々増加傾向にあり、高齢者が多くの時間を過ごす住宅の寒冷な温熱環境が高血圧の要因であることが報告されている。本研究では、要介護状態を検討する上で重要な指標である冬季の血圧について、個人属性の影響を考慮するため、実態調査に基づく多変量解析を行った。その結果、個人属性の影響を考慮した上でも、寒冷な住宅に居住する者は温暖な住宅に居住する者と比較して冬季の収縮期血圧が高い可能性が示された。

東日本大震災以降に、計画停電や節電の回避という非常時利用の価値に対する関心が高まっていることを背景に、本研究では、計画停電および節電の回避のための追加支払意思額を調査することで、非常時利用の価値を評価した。さらに、追加支払意思額の変化を時系列分析することで、非常時利用の価値に対する意識の変化を評価した。その結果、時間が経過したことにより、計画停電回避に対する意識が低下していることがわかった。一方で、節電回避に対する意識は維持されている可能性が示唆された。