論文

視力や視野等の視機能に障害のあるロービジョンの生徒には、本文や図表等を拡大した拡大教科書が給与されている。しかし、拡大教科書は、通常の教科書とレイアウトが異なるため集団指導における操作性が低く、重くて厚いため可搬性が低いという課題があった。そこで、PDF形式の教科書を試作し、その有効性を検討した。盲学校高等部において、19名の生徒を対象に６ヶ月の実証実験を実施した結果、教科によって有効性が異なることがわかった。また、担当教員へのヒアリングの結果、教科書閲覧アプリの機能・操作性に関する課題があることがわかった。

【目的】 2008年に教科書バリアフリー法が施行されて以降、拡大教科書の発行実績が増加し、2012年には小中学校のすべての教科書の拡大版が出版される予定である。拡大教科書が普及するにつれ、様々なニーズが寄せられるようになった。その中の一つに、白黒反転があるが、どの程度のニーズがあるのか、また、どのような児童生徒が希望しているのかは明らかになっていない。そこで、本研究では、拡大教科書のユーザを対象に、白黒反転のニーズの実態を調査した。 【方法】 拡大教科書を利用している児童生徒（小中学生）を特定するために、全国の都道府県教育委員会及び盲学校を対象に、第１次調査を実施した。第１次調査に基づき、市町村教育委員会と盲学校を介して、インフォームドコンセントを求めた上で、郵送方式のアンケート調査を児童生徒の担任の教員に配布した。アンケートでは、視力等の視機能、まぶしさ等の見え方、拡大教科書の利用状況、そして、白黒反転の好み等について調査した。なお、本研究は、「慶應義塾総合研究推進機構研究倫理委員会」で研究計画等について倫理的な問題がないかどうか審査を受けた上で実施した。 【結果】 第１次調査の結果、2011年度に拡大教科書を利用している児童生徒は1187人であることがわかった。第２次調査では、1187人中、897人（盲学校182人、弱視学級187人、通常学級528人）から有効回答が得られた（回収率75.6％）。拡大教科書を利用しているロービジョンの児童生徒の中で、まぶしさを感じているケースは全体の38.1％（盲学校78人、弱視学級62人、通常学級202人）であることがわかった。また、白黒反転のニーズを調査したところ、白黒反転を希望する児童生徒は253人（盲学校67人、弱視学級65人、通常学級121人）で全体の28.2%であることがわかった。

目的： 導入が進むテレビの字幕放送を視野に入れ、テレビの字幕情報が提供される際、どこまでのスピードで視聴者が文字を読むことができるかを検討した。特に、CMなどは１５秒という時間内に発信できる情報量は限られている。本研究では、単位時間あたりに処理できる字幕の文字量を、ロービジョン者と晴眼者で比較した。方法： 仮想のテレビＣＭを作成し、字幕に適した速度を検証した。字幕には、日本で実施されている代表的な文字フォント、色を用い、提示時間は日本のテレビＣＭの単位である15秒を基本にした。NAC製アイマークレコーダーを用いて、ＣＭ視認中の眼球運動を記録し、字幕に視線がどの程度、向けられるかを検討した。被験者は、ロービジョン者と屈折矯正をした晴眼者であった。なお、観察距離は、日常生活でテレビを見る状況を想定し、自らが最も見易い位置とした。結果： 単位時間あたりに読める文字の量は、被験者の視力に左右されることがわかった。また、提示時間を変えることによって、字幕への視線の移動の仕方が変化することがわかった。考案： 米国では、放送の公共性という観点から、１９９６年の改正電気通信法で、すべてのテレビ番組にクローズド・キャプションの付与が義務づけられ、より多くの人への情報保障として有効に機能している。日本では、米国に遅れをとっているが、2011年の地上デジタル化により、テレビＣＭを含め、全てのテレビ放送で字幕放送の視聴が技術的には可能になるが、これまで、テレビの字幕放送における、ロービジョン者にとっての読みやすさに関しての調査、研究が十分にされてこなかった。この調査結果を、今後文字放送が普及する際、ロービジョン者の視点が盛る込むために役立てたい。