共同研究・競争的資金等の研究課題

The purposes of the present study were (a) to reveal relationships between safety and health-related behavior and locus of control and (b) to reveal factors that affected health-related behavior. A survey was conducted for the first purpose. A scale for measuring safety and health-related behavior was developed on the basis of the Safety Climate Questionnaire (Zohar, 1980). Internal, Powerful Others, and Chance Scale (Levenson, 1981) was translated into Japanese and it was used for measuring locus of control. It was found that persons high in internal locus of control rated the effectiveness and importance of safety and health-related education higher than those who high in external locus of control did. Two experiments and a survey were conducted for the second purpose. An experiment was conducted to reveal the effect of cognitive dissonance on walking. Respondents read statements that persuaded them to walk once a day and they reported the number of times of walking in a month in the second questionnaire. They also responded the Japanese version of Health Locus of Control Scale (Wallston & Wallston, 1981.) Multiple regression analysis revealed that the number of times of walking was related to positive attitudes towards walking and "Luck" factor of health locus of control. A survey was conducted to find out factors related to walking on the basis of the theory of planned behavior (Ajzen, 1991.) The variable related to the number of times of walking was respondents’ intention of walking that was, in turn, related to positive attitudes towards walking and expectation of respondents’ significant others. These results suggested that positive attitudes towards walking, significant others’ expectation of walking, and thought experience about advantages of walking could affect the number of times of walking.

Kipnis(1972)が明らかにした勢力変性効果を社会的勢力認知と関連させながら検討した。勢力変性効果は認められなかったが、与え手が多くの社会的勢力を保持していると認知している被験者ほど、与え手から多くの影響を受けたと回答していることを見出した。

本研究の目的は、社会的影響力の保持がそれを保持しないことに比べて、どのような認知スタイルをもたらし、意思決定にどのような差異をもたらすかを明らかにすることであった。Keltner, et al. (2003), Anderson & Galinsky (2006), Smith & Trope (2006)などの研究によれば、他者に対して影響力をもつことは、自分の行動を抽象的に捉えやすく、自分にはコントロール感があると認識し、行動抑制的よりは行動賦活的な認知をし、さらに、リスク追求的な判断をすることが明らかにされている。 本研究のポイントは、社会的影響力保持の操作方法を複数設定したことである。 大学生159人（男性50人、女性109人、平均年齢＝19.26歳, SD=1.17）を対象にしてデータを収集し、分析したところ、以下のような結果が認められた。組織や集団のリーダーに求められる要件を考えた人たちは、今までに人から影響を受けたことを想起した人たちに比べて、(a) より小さい成功率でも手術や大学院進学をするよう勧めること（t (62)=3.45, p < .01; t (62)=2.45, p < .05)、そして、(b)困っている他者を援助しようと回答すること（t (63)=2.28, p < .05）である。これらの結果は、必ずしも従来の結果が再現されておらず、社会的影響力保持の操作方法と併せて、さらなる検討の必要なことを示していると考えられる。

本研究の目的は、種々の対人関係において、個人（行為主体）がある目標を達成するために、他者と相互作用する対人場面(interpersonal situation)を機能的に分類することである。従来、社会心理学においては、対人魅力、援助行動、集団行動などに関する種々のデータが収集されてきたが、それらのテーマを横断的に捉え、対人場面を整理し分類する作業は、Eckes(1995), Kelley (1997), Reis (2007)などを除き、あまり行われてこなかった。本研究は、それを補完しようとするものである。 　今年度は２つの研究を行った。１つは、５～６人の大学生グループに日常の対人場面を列挙させ、それらを自分たちの視点で分類させるものであった。対人場面として、例えば、部活の先輩とランチをとる、バイト先で店長から注意される、友人に悩みを打ち明ける、などが挙げられ、対人場面の規模（人数）、公的性、社会的交換性の有無、便益の受益者の種類、相互作用の方向性、行為者の地位や社会的影響力の差異などが対人場面と関連していると認知されていた。 ２つ目として質問紙調査を行った。大学生（回答者）に、大学以外で生じる、印象に残っている、あるいは、比較的頻繁に生じる対人場面を１つ想起させ、その際の他者の属性、相互作用の内容、雰囲気などを回答させた。分析の結果、他者との世間話、一緒に食事、飲酒、議論・話し合いなどの対人場面が挙げられる頻度が多く、食事の方が議論の場面よりもポジティブな雰囲気として認知され、飲酒は議論・話し合いよりも持続時間が長いという有意差が認められた。また、あらかじめ対人場面を列挙した上で体験頻度を回答させると、一緒に食事や飲酒、買い物、依頼や援助・支援、相談、情報の伝達などが多く、口論、一緒に勉強やスポーツなどが相対的に少ないことが見出された。

本研究の目的は、対面状況で相互作用性のある説得に焦点を当て、受け手の非意識的な反応、情報の提示順序、判断基準の強調などによる説得効果を明らかにすることである。本年度は、前年度に行った２つの実験室実験に基づき、１つの実験室実験と相互作用的説得の内容分析を行った。 前者の実験では、昨年度のものを踏まえて、実験参加者（大学生）にとって自我関与度の高い卒業認定試験の導入を説得テーマとし、独立変数として、(a)卒業試験導入を判断する際に個人的な利益のみに基づくのではなく、広く社会的な視点に立って判断することの重要性を強調すること（有、無）、(b)説得の送り手（実験協力者）による受け手の動作のミラーリング（有、無）を設定した。実験場面では、実験参加者と実験協力者が、試験導入の短所と長所をこの順番で10分間ほど出し合い、その上で、判断基準の要因について操作した。その後、試験導入に関する質問紙に回答させた結果、いずれの主効果、交互作用効果も認められなかったが、相対的に判断基準の強調による効果の傾向が認められた。 　次に、それぞれ反対の立場を主張する２人が相手の態度を変容させるためにどのような主張の仕方を行うかを明らかにするために、相互作用的な説得（15分間）の内容分析を行った。卒業認定試験と原子力発電という２つのテーマについて自由に相手を説得するよう大学生ペアに教示した。その結果、相手の主張を反駁して自説を主張、相手の主張とは別に自説の支持論拠を提示、自説を主張する際の条件の明確化などのパターンが見出された。

社会心理学における順序効果は、印象形成、意思決定、質問紙調査、そして説得の領域で研究されてきている。本研究の目的は、その中でも説得情報（論拠）の提示順序が受け手の反応（賛成、反対）に及ぼす効果を明らかにすることであった。寄付・募金、卒業認定試験、裁判員制度を説得テーマに設定して、質問紙実験、Inquisitという心理学実験ソフトを用いたパソコン実験を行った。 　その結果、(a)説得情報のチャンキング（主張点とその反論とを明確に区分して提示すること）にかかわらず、ポジティブ情報（長所）から先に提示した場合、高認知欲求群（ものごとについてよく考える傾向の個人）の方が低認知欲求群よりも寄付・募金の意図、卒業試験への賛成度が高いこと、(b)寄付・募金の場合よりも卒業試験導入の場合に、ポジティブ情報から先に提示した方が説得メッセージへの賛成度の高いこと、また、(c)低自我関与度群の方が高自我関与度群よりもポジティブ情報から先に提示した方が卒業試験への賛成度の高いことが見出された。 　パソコン実験においては、寄付・募金、裁判員制度を説得テーマとしたが、いずれの実験においても順序効果に関わる主効果、交互作用効果は認められなかった。質問紙実験の手続きとは異なり、説得メッセージの提示後に、説得メッセージ呈示中の思考をパソコンに入力させたが、そのことが順序効果の消失をもたらしたと考えられた。 　結論として、説得情報の提示順序効果はあまり頑健な現象ではないようである。ただし、本研究における諸実験の結果を見ると、ポジティブ情報から先に提示する方がネガティブ情報から先に提示するよりも、受け手の賛同を引き出しやすいようである。また、高認知欲求者は、低認知欲求者に比べて、本研究で用いたような説得メッセージを提示された場合に賛同する傾向のあることが見出された。

The purpose of the present study was to reveal order effects in interpersonal influence including persuasion, interpersonal requests, and technical compliance-gaining strategies. Data was collected with survey, field experiments, and internet experiments and the following results were found. Order effects in persuasion were not found because pro and con persuasion messages written by two sources were presented to subjects. Foot-in-the-door technique was more effective than door-in-the-face technique when compliance-cost was relatively small, whereas effectiveness of the both techniques was not significantly larger than that of the control group when the compliance-cost was relatively large. When influencing attempt was conducted once and the compliance-cost was small, order effects were revealed. The rates of compliance were larger when negative information was presented first than when positive information first. It was speculated that the influencing agent was perceived as a credible person through presenting to the recipient the negative information first. Finally, the more the recipients were interpersonally oriented (Swap & Rubin, 1983), the more they complied with requests.