研究発表

本研究の目的は、心理尺度で用いられる言葉の抽象度の差異が回答に及ぼす影響を明らかにすることであった。そのために、「影響力認知尺度」（Imai, 1993）を対象にデータを収集した。この尺度は、回答者に日常、最も影響を与えていると認知している対象人物を１人思い浮かべさせ、6種の 影響力（各４項目）について評定させるものである。原型版を抽象度高条件とし、具体性のある表現を用いた低条件を設定した。Web調査で1,182 人（平均年齢39.41 歳(SD=11.82)）の回答を得た。影響力のある人物として父親、母親、配偶者を挙げた回答者のデータ(n=604)を用いて、抽象度×対象人物×影響力の繰り返しのある分散分析を行ったところ、抽象度×対象人物要因の交互作用が認められた。父親（特に参照影響力）の場合に抽象＞具体という有意差が認められた。全体的には質問項目の抽象度による回答の差は認められなかったが、具体的な事例を想起しにくい場合は、抽象的な表現の方が評定値の高くなる傾向が示唆された。

２段階、３段階のフット・イン・ザ・ドア法の効果を現場実験で検討した。その結果、２段階のフット・イン・ザ・ド、ドア・イン・ザ・フェイス法ア法の応諾率がコントロール条件よりも高いことが見出された。ドア・イン・ザ・フェイス法の場合は、コントロール条件との差は認められず、むしろ応諾率の低い傾向が認められた。ただし、第１依頼の応諾者も含めると、特に、３段階のドア・イン・ザ・フェイス条件の実質応諾率は70%以上であった。本研究の依頼状況においては、(a)フット・イン・ザ・ドア法の方がドア・イン・ザ・フェイス法よりも効果的であるらしいこと、(b)フット・イン・ザ・ドア法の中では、２段階の方が３段階よりも効果的であるらしいことが示唆されたと言える。

説得メッセージにおける長所と短所の提示順序が説得効果に及ぼす影響について質問紙実験を用いて検討した。その結果、ポジティブ情報から情報を提示した方がネガティブ情報から提示した場合よりも試験実施への賛成度が高いことが見出され、それは、初頭効果が生じたことを示している。卒業試験の場合は、寄付募金の場合よりも学生の自我関与度が高く、そのことが上記のような結果をもたらしたと考えられる。

過去に水害被害を受けた４地域を選定し、災害からの回復度、自然災害に対する認識とソーシャル・キャピタルとの関連性について明らかにするために質問紙調査を実施した。ソーシャル・キャピタルに関する２因子（地域・住民認知因子と圧迫感因子）について地域間に差が認められた。また、「地域住民認知」と回復状況との相関は特に認められず、水害後の近隣に対する認知との相関において、Ｂ町を除く３地域で有意な値が認められた。元々、近隣に対してポジティブな認知をもっているほど、水害という被害を受けた後も近隣に積極的な関わりをもっていることが伺える。

説得メッセージにおける長所と短所のチャンキングと提示順序、および受けての自我関与度が説得効果に及ぼす影響について質問紙実験を実施した。その結果、チャンキングと認知欲求度との関連性に関する仮説は支持されなかった。チャンキングにかかわらず、高認知欲求群の方が低群よりも（特に、ポジティブ情報から提示された場合に）寄付をしようとする意欲が高かった。チャンキングの操作は、Petty et al. (2001)に準拠したが、チャンキングによる効果は認められなかった。これは、説得テーマが（ユニセフへの）寄付という向社会的なテーマであり、基本的に賛成意見の得やすいことが、卒業試験導入への賛否表明とは異なる状況であったのかもしれない。

本研究では、対面状況における論拠の提示順序とミラーリングとの交互作用を予測して実験を行ったが、その仮説は検証されなかった。その代わり、ミラーリングの主効果が認められ、ミラーリングを後半に行った場合は、前半の場合よりも試験賛成度が高いという結果であった。相互作用を通してある程度相手に関する情報が集まった後に、ミラーリングを行うことの効果性が見出されたと言える。ただし、前半で送り手の主張点を支持する論拠（長所）を提示する場合は、ミラーリングを付随させることが望ましいようである。

本研究は、説得メッセージ内の長所と短所の提示順序と説得テーマに対する受け手の自我関与度が受け手の応諾度に及ぼす影響を明らかにしようとするものであった。その結果、自我関与度が高い場合は、－→－→＋の方が－→＋→－よりも卒業試験に対する回答者の賛成度は高く、自我関与度が低い場合は、＋→＋→＋というパタンの方が－→＋→＋や－→－→＋、－→＋→－よりも試験賛成度の高いことが見出された。自我関与度が低い場合は、長所のみを提示することが効果的であることを示唆している。

恋人、同性親友、同性友人、同性知人に対する好意度の差異を確認した後、それぞれの相手からの依頼にどの程度応諾するかを比較した。その結果、好意度に対応して応諾度の異なることが見出された。しかし、その差は依頼の（実行コストの）大きさによって多少異なっていた。三者間の有意差がもっとも顕著に認められたのは、実行コストの大きい重依頼因子に関してであった。恋人に対しては、受け手の実行コストが大きい依頼であっても、それに応じようという受け手の反応が認められた。好意（相手）の種類によって、応諾パターンに差のあることが確認され、今後、その関係性を精査していくことが課題である。

説得において、論拠の提示順序・提示段階数、受け手の自我関与度・認知欲求度が受け手の応諾度に及ぼす効果を質問紙実験を用いて検討した。その結果、予測したような自我関与度と提示順序との交互作用効果は認められなかった。しかし、提示順序と段階数との交互作用効果について見ると、＋→－→＋群が－→＋→－群よりも試験賛成度が高いことを示しており、短所を長所で挟む方式の優位性が見出されたと言える。低自我関与度群の方が高群よりも試験賛成度が高かったのは、大学生である実験参加者の立場から理解できる結果である。また、高認知欲求群の方が低群よりも試験賛成度が高かったのは、前者が説得メッセージを精査し説得メッセージからの影響をより強く受けたからであると考えられる。

質問紙調査を用いて、環境配慮行動を規定する要因をAjzen (1991)の計画的行動理論に基づいて検討した。計画的行動理論に挙げられている要因の他に、環境配慮行動を規定すると考えられる４つの要因も付加して分析したところ、(a)内的な責任帰属や自我関与度、環境配慮行動に関する知識が高くても、行動意図が高いとは言えないこと、また、(b)過去に環境配慮行動を実行しているほど、将来的な行動意図の高いことが示された。後者については、一度、環境配慮行動が実行され、それがある程度繰り返されれば、将来的にも実行される可能性が高まると考えられる。