【特集：福澤諭吉と統計学】福澤諭吉が大隈重信にスタチスチクの仲間らを推薦した書簡がもたらしたもの／奥積　雅彦

2020/06/05

福澤諭吉と大隈重信の出会いは、明治６（1873）年。それまで、お互いに食わず嫌い、犬猿の仲と思っていたが、周囲の人がおもしろいから会わせてみようと画策し、会ってみたら意気投合し、親密な関係となったようである＊１。

明治12年１月の福澤諭吉が大隈重信にあてた書簡（以下「福澤書簡」）の内容は、次ページのとおり。それによると、福澤は「慶應義塾」塾員ら13名を「スタチスチクの仲間」として推薦している。ほかに、杉亨二（すぎこうじ）、新井金作、呉文聰（くれあやとし）を「是ハ統計局の人」として書き添えている（表１）。これが何のために書かれた書簡であったかははっきりしないが、当時、福澤諭吉と大隈重信がスタチスチク（統計）に関することで密に交流していたことがうかがわれる。

ちなみに、この福澤書簡にリストアップされた16名のうちの13名は、前年の明治11年12月に創設された製表社の創立メンバーでもあった。西川俊作「慶応義塾における知的伝統　統計学─福沢諭吉から横山雅男へ」（『近代日本研究　第八巻』）によれば、この書簡を「製表社……を結成した慶應義塾の「スタチスチクの［研究］仲間」のリストを添えて、政府に統計院を設けるよう大隈重信に慫慂した」としている。ただ、そのような解釈を裏付ける資料を確認することはできなかった。大隈から福澤に人材の推薦を依頼し、それを受けて福澤が人材をリストアップしたのがこの書簡であると解することもできると考えられる。

なお、『大隈侯八十五年史　第一巻』（大隈侯八十五年史編纂会、大正15（1926）年）第５章「（四）国勢調査の嚆矢（こうし）」によれば、「君（大隈）は、明治13（1880）年初頭の頃、福澤諭吉に向かって、統計の必要について語り、慶應義塾の秀才が、統計研究に力を致すよう希望し、福澤もまた君の意を了として、統計学の進歩に寄与しようとした。蓋し同塾の新人中には統計の必要を知り同志時々会して研究していたものもあったと見える。それらの事は、福澤が君に呈した手紙に明白である」とされている。

伊藤廣一『統計歴史散歩』21頁によれば、福澤諭吉が大隈重信にあててスタチスチクの仲間を推薦した書簡について、「横山雅男は、製表社創立当時の顔ぶれと（書簡の）別紙の顔ぶれとほとんど同じであることから、明治12年（1879年）ではないかと推察しているが、もしそうであれば既に製表社は発足した後であることから、何を大隈に頼もうとしたのかはっきりしない」としている。

また、早稲田大学図書館所蔵市島謙吉編「大隈家収蔵文書（抄録）下」（早稲田大学大学史資料センター編）でも、かっこ書で「明治12年」と補足している。いずれにしても、その年次については「明治12年」とする説のみでそれ以外の年次を主張する説は存在していない。

ちなみに、総務省統計局ＨＰの「なるほど統計学園」によれば「大隈は明治政府の第４代大蔵卿（現在の財務大臣）として財政整理に当たっているうちに正確な統計の必要を感じ、統計院の設立を建議し、自ら初代の院長に就任して統計整備の先頭に立ちました」とあり、大隈が第４代大蔵卿であったのは、明治６年10月25日～明治13年２月28日であることから、福澤書簡の「偶然に其御省之思召立（おぼしめしたち）何卒尽力為致事（なしいたすこと）に御座候（ござそうろう）」の「御省」は大蔵省であると推察され、大蔵卿である大隈重信から何らかの協力を求められて、スタチスチクの仲間らを紹介する書簡を発出したものと考えられる。

なお、大隈は福澤に統計ビューロー（統計局）の中心的役割を担うことが期待される人材の推薦を依頼し、福澤はこれを受けて「是ハ統計局の人」と注記したのではないかと推察することもできるのではないかと考えられる。

製表社は、杉亨二を中心とする統計の先駆者たちが明治11（1878）年12月に創設した統計結社である（明治12年４月統計協会、のちに東京統計協会と改名）。

製表社は、藪内武司『日本統計発達史研究』によれば「製表社の名称の由来については……「製表」のことを訽議（こうぎ）する（意見を聞き議論する）、すなわち統計資料の収集編纂を主目的にするという、同社の結成趣旨にそっての名称」とされているが、「製表」の名称の由来については不明である。宇川盛三郞「統計協会来歴」（「統計集誌」創刊号（明治13年））によれば、「製表社」は、取捨した「内外の年表報告等を抜粋して年表を製し……」とあり、これは、明治７年に刊行された津田真道訳『表記提綱』でいう「政表の製作」を参考に杉亨二が「製表」の用語を考案し、「製表社」という社名としたのかもしれない。

製表社の創設に向けた動きをみると、福澤書簡でスタチスチクの仲間の１人としてリストアップされた小幡篤次郎らが中心となり準備を進め、製表社は明治11年12月に創設された（前述のとおり創立当時の会員の多くは福澤書簡の別紙で挙げた義塾出身またはその関係者と一致）。このことを考えると、その著書（『文明論之概略』など）でスタチスチク（統計）の重要性を指摘する福澤の思いを通じて、小幡篤次郎らによる製表社の創設に向けた原動力になったことも考えられる。ちなみに、福澤書簡でも、時候のあいさつの次のパラグラフで小幡の名前が出てくる。

製表社の創設の翌年、明治12（1879）年２月に渡辺洪基、馬屋原彰、小野梓も統計に関する学会を起す企画があり、これを杉亨二に相談したところ、杉はその趣旨は製表社と概ね同様であることから、協議の結果、同年３月６日これを合一することに決し、更に委員を挙げて規則案を作らせ、４月１日にこれを議定し、その名称を統計協会（のちの東京統計協会）と改称し、幹事に渡辺洪基、小野梓、阿部泰蔵、矢野文雄、小幡篤次郎の五名を挙げて諸般の事を委任したとされている＊４。

ここで、小野梓（立憲改進党、東京専門学校（のちの早稲田大学）の創設に深く関わる）は、大隈重信のブレーンとして有名である。また、阿部泰蔵（本邦初の生命保険会社創設者。日本ではじめて統計処理により算出される予定死亡率などから保険料を導いた近代的生命保険事業として誕生させた）、矢野文雄、小幡篤次郎は言わば福澤の門下生（慶應義塾塾員）で、このうち、阿部、小幡は、福澤書簡のスタチスチクの仲間としてリストアップされている＊５。矢野は、福澤と大隈の交流が縁で、大隈の宅に来るようになり、とうとう大隈の側近になってしまったとされている。また、矢野は、犬養毅（いぬかいつよし）、尾崎行雄とともに明治14年に設立された統計院（院長は大隈重信）に勤務した。

大隈重信は、明治14（1881）年に統計院の設立を建議し、自ら院長に就任したが、その２年前の福澤書簡は、大隈の統計院設立構想に何らかの影響を与えたのかもしれない。

大隈の統計院設立構想と統計観については、明治31年の統計懇話会における大隈の演説（『統計集誌 第205号』）から読み取ることができる。それによれば「……熱心なる杉君なりその当時人口を調査して１つ……行ってみようと言うので、試験として甲斐国一国をやったその時の勢いでいけばよほど疾（はやく）に進まねばならぬ。それから、（統計は、）とても大蔵省ではいかぬ。十分強い権力をもってやらなくちゃどうしても各省各箇でもってやるようなことではいかぬ、何と任じても大蔵省だけではいかぬ、そこで中央に統計院を拵（こしら）えて……１つの大きな組織でやるとなったものだから……自分（大隈）の道楽のことには大きなことをやるというので余程攻撃を受けました。しかし、これは決して道楽ではない。……統計院それから会計検査院２つを拵えた。十分中央に権力を集めて行政の整理をこれから行っていこうという企て、政略と真に統計を進歩させようという２つのものが結びついて地位の高いものを拵えた。……」としている。

さらに、「……議論で国政をやっていく。政治も社会も学術も悉（ことごと）く議論である、その議論の根拠には何を以てして行くかと云ふと是非１つの学理から拠る所のものがなければならぬ、あるいは漠然たる理想、漠然たる想像これだけでは一向議論の根拠がかたくない、段々議論が進んでいくにしたがって議論を決するものは１つの証拠である、……この問題は何で決するか、ここに拠るべき統計があるか、ないかである」と論じ、大隈はＥＢＰＭ（事実・根拠に基づく政策立案）の視点でも統計を見ていることは現代にも通用することであると言える。福澤の『文明論之概略』などの著書＊６でも統計の有用性が論じられており、大隈と福澤の統計観については２人の間で共通する部分があったと考えられる。

「福澤書簡」からも、明治初期における福澤諭吉と大隈重信の２人の偉人の交遊関係がいかに政府統計の発達のための原動力になったかをうかがい知ることができると思う。

明治12年１月の福澤書簡の後、同年４月、製表社との合体による統計協会の設立（のちの東京統計協会）、明治14年４月、大隈重信による統計院の設立の建議、同年５月、大隈自らの院長就任と展開し、その中で福澤の門下生（慶應義塾塾員）や大隈の側近が深く関わっている。言わば福澤書簡による人材の紹介は、我が国の統計史にとって重要な位置づけにあると言えるのかもしれない。

そして、民間統計団体である東京統計協会は、明治・大正期において、機関誌『統計集誌』の発行、講演会の開催等を通じて統計の理論や技術の進歩に大きな貢献をしたほか、累次にわたる政府や衆議院、貴族院に国勢調査の建議・陳情などの国勢調査実現のための促進運動や多くの統計家の育成を通じて統計の発展にも寄与している。こうした活動も奏功し、大正９（1920）年に第１回国勢調査が実現した。

令和２（2020）年に実施する第21回国勢調査は、第１回国勢調査の実施から100年の節目を迎える。今後とも未来の礎を築いていくという国勢調査の社会的利益は普遍的なものであり、明治・大正期における民間統計団体の活動があったからこそ、100年の節目を迎えることができたのだと再認識した。

ところで、国勢調査の社会的利益＊７に関連して19世紀のフランスの統計学者モーリス・ブロック著「Traité Théorique et Pratique de Statistique」（ 1878年） の Chapitre premier（第１章）の冒頭部分の「Il n’y a aucune exagération à dire qu’on fait de la statistique depuis qu’il y a des États.」を想起する。これを直訳すると、「国ができてから統計を行ってきたと言っても過言ではない」（統計は国家運営に欠かせない）となるが、塚原仁（まさし）は、これを『統計学の理論と実際』（昭和18（1943）年）において｢国家の存するところ統計ありとは何等誇張ではない」と訳した。出版年を考えると、戦時下の日本に、統計を軽視することの過ちを暗に示唆するメッセージ（警鐘）のようにも思う。そして、その警鐘は、現代社会においても真摯に傾聴しなければならないと感じた。＊８

〈注〉

全体の参考資料として総務省統計局ＨＰ「統計図書館ミニトピックス（№３のほか、№２、№⒕）」を参照されたい。