共同研究・競争的資金等の研究課題

本研究はひとり暮らしの高齢者への回想法により、孤独感の改善と睡眠の質を高める効果評価法の開発を目的とした。 我々は高齢者を対象にした睡眠ケアを検討し、楽しかった思い出を語ることが不眠を解消する一手法になることを導き出した。特にひとり暮らしが死亡率を高めるという英国の大規模調査の報告があり、日本においてもこれまでの研究成果を検証する必要性がある。回想法は精神状態の安定性が得られ、楽しいエピソードは幸福感を高めるという（佐藤ら、2015）。この状態は入眠時の交感神経機能を抑制し、副交感神経機能が高まるのと同様のパターンであり、回想法が円滑な入眠やノンレム睡眠を導く方法として有用であると考えられた。 本研究においては、地域在住で自立した生活を営む独居高齢者の孤独と睡眠の質の低下に関連する要因として、フレイルと人間関係の検討を行うことを目的とした。コロナ禍の影響下にあり対面式の調査に制約があったが、文献レビューとインターネットの調査により、睡眠の質の低下群とフレイルとの関連性を見出した。さらにフレイルの早期発見のために、睡眠の質と治療中の疾患数、DRACE(摂食・嚥下障害スクリーニング）、GDS(抑うつ）、会話頻度、相談相手を評価する必要性があると考えられた。また独居の高齢者と睡眠の質や人間関係の特性を見出すことはできなかったが、社会的な関係を検討する必要性が示唆された。 本研究は、独居の高齢者の孤独感や睡眠の質と会話交流の関連性を探る検討を行ったが、これにより睡眠の質に関連する要因として、一日の会話の回数が少ないこと、重要な事案に対する相談相手が見出された。これらの人間関係が治療中の疾患数やGDS(抑うつ)にも関連し、フレイルの発見に活用できると考えられた。これまで高齢者の人間関係を主要な要因として扱う社会的なフレイルについて、具体的な検討が少なかった。しかし会話交流などが、フレイルの発見と介護の予見性を高める要因となる可能性が見出された。

本研究は、国際移民のホスト社会における統合が促される条件を究明する。本研究を構成するのは、第一に、基礎調査（１：法制度整備・公的支援調査、２：経済社会的貢献調査、３：異文化受容性調査）である。第二に、上の調査にもとづく理論的制度設計である。第三に、調査と制度設計にもとづく、生活・教育・就労・意識啓発・評価法開発等の側面からの、自治体をベースとする地域社会実装事業の展開である。上記を通じ、日本を事例とする、実践的な社会統合研究の基礎を築く。同時に、非移民国・地域でありながらも特に1990年代以降に「移民社会化」が進んだ東アジアの事例との比較考察を試みる。 本科研研究の4年目の2024年度は、前年度からの作業を続け、移民の社会統合をテーマとする包括的な日本語及び外国語の文献調査、各メンバーの専門と担当する調査（海外調査、自治体調査、企業調査、法制度・政策調査等）に応じた個別の事前準備に加えて、昨年度と同様に複数の自治体等での現地調査（愛媛県今治市、山口県周防大島町、静岡県浜松市ほか）を行った。同現地調査においては、自治体における諸政策、すなわち観光、産業、労働・雇用、人口誘致、外国籍住民支援（日本語教育等）などの現状と課題についてのヒアリングのほか、企業、国際交流協会、NPO、ボランティアの取り組みについて聴聞を行った。また、上記の内容に関連する研究会を開催した、研究会では、全体の方針、今後の進め方、各メンバーの主たる役割 について議論し、今後の研究成果の取りまとめに関して現時点での知見の共有をはかった。メンバーによる具体的な研究実績としては、『現代日本の政治的不平等：参加・代表における格差と分断のメカニズム』（分担著）、『イスラーム・ジェンダー・スタディーズ７　日本に暮らすムスリム』（分担著）、『高学歴中国人移民女性のライフコース』（分担著）、Research Handbook on Migration and Employment（分担著）のほか、『移民政策研究』、『多文化共生研究』、『平和研究』、『市民と法』、『労働法律旬報』、『世界』などに学術論文が掲載された。国内外での研究報告も高頻度で行われおり、研究成果の土台を築きつつある。 本科研研究の内容は、理論研究と社会実装に大きく分かれる。初年度は前者に特化した活動を行い、2年目の2022年度については、特に前半は新型コロナウイルスの影響を受け対面型の研究実践を控えたが、後半には視察調査を中心に地域との関りを深める活動を関東圏を中心に展開しており、3年目に引き継がれた。その2023年度と2024年度は、本科研テーマの鍵概念である社会統合の系譜的かつ領域横断的な理解を深めながら、複数の調査対象自治体との関係を構築し、実際に複数の現地調査を実施し、関係する諸アクター（国際交流団体、支援団体、福祉施設、企業等）との調整を進めることで、次の段階に進む準備をしている。 関連する論文の刊行も複数なされており、その点で本科研は4年目においてもおおむね順調に進展していたといえる。 本科研の5年目においては、これまでと同様に移民の社会統合の理論研究を進めつつ、年度の後半には、社会実装のイメージをさらに具体的に共有できる状況 を目指す。これには、調査地・調査対象の選定や、調査方法の検討を含む。また、地域連携に強みを持つ研究者をあらたに迎えた。20名近い研究メンバーを擁する 本科研の性質上、この先は特に、メンバーの役割のさらなる明確化が求められる。そのため、適宜研究会を開催し、意見交換を行いながら、調査種類別（海外調 査、自治体調査、企業調査、法制度・政策調査等）、調査地別のチーム構成し、5年目の本格調査ならびに研究成果の最終取りまとめのための準備に臨む。

This study will analyze the efficacy of Japanese medical students learning how to communicate in English in a given scenario using a speech-recognition-based app. The efficacy of the newly developed app will be compared against the efficacy of learning by studying printed/electronic materials. The app has been made available to students and we are currently collecting data regarding app usage. In the original proposal, we planned to present preliminary results in 2025 at domestic conferences. Due to the delay in app development, we carried out complementary research on medical vocabulary and published 2 articles in peer-reviewed journals describing common medical English vocabulary items: Florescu, Cosmin Mihail, and Ryosuke L. Ohniwa. 2025. "On the creation of a corpus-derived medical multi-word term list" Information 16, no. 2: 118. https://doi.org/10.3390/info16020118 Florescu, Cosmin Mihail, and Ryosuke L. Ohniwa. 2025. "On the replicability of corpus-derived medical word lists" Applied Corpus Linguistics (in press): 100130. https://doi.org/10.1016/j.acorp.2025.100130 Progress was made in completing the goals set for FY2024 as follows: (1) creation of the medical interview scripts: Completed (2) development of matching algorithm and app: Completed (3) student data collection (traditional study method + app study method): Ongoing. (4) experiment implementation (app study method): Ongoing Regarding (2): The first version of the app is now available and has been shared with the students who gave consent. Regarding (3): Student data is being collected at the principal investigator's institution. Regarding (4): The experiment (introducting the option to study with the app) is now ongoing but has been delayed by one-year compared to the original schedule. Regarding (3): The first version of app/algorithm is now avaiable to students (from April 2025). Rergarding (4): Student data collection will be limited to the principal investigator's institution (University of Tsukuba). Data for AY2023 and AY2024 will constitute baseline (pre-intervention) data, while data collected for AY2025 and AY2026 will constitute post-intervention data. The lack of student data from other institutions may affect the generalizability of findings regarding the app's efficacy. On the other hand, we have carried out extensive research on medical vocabulary to refine the scripts used in the app and published 2 articles on this topic. To make up for the delay, we will present domestically our research on medical vocabulary at 2 conferences in 2025.