共同研究・競争的資金等の研究課題

検査技術の発達により、現在の医療現場では身体診察が省略される傾向にある。本研究は身体診察の医師・患者関係に及ぼす影響を、総合診療・家庭医療の現場におけるフィールドワークをもとに検討した。患者の年齢や性別等による多様性はあるものの、身体診察はその儀礼的効果と知覚的直接性・二面性により患者の安心感や納得度に影響を与え、医師・患者関係の形成や維持につながることが示唆された。

日本では、出産や育児をきっかけに離職や勤務形態の変更を経験する医師は多い。育児と仕事の両立や休暇取得への偏見など、育児がキャリアに与える影響は課題である一方で、ポジティブな意味をもたらす事も報告されている。仕事に意味を感じることは、個人のウェルビーイングや、仕事、人生の満足感を高め、組織の生産性を高める。しかし、子育て期の医師の「仕事の意味」が、出産等のライフイベントに伴いどのように変化するかは明らかではない。本研究は、育児期の医師の①勤務状況に関する実態調査および、「仕事の意味」に関連する要因の探索、②人生における「仕事の意味」の変化のパターンとバリエーションを明らかにすることを目的とした。

本研究の概要は、地域包括ケアシステムの中核になる病院・診療所・介護施設等の現場で生起する複雑な課題に適合する専門職（医療専門職を目指す学生を含む）・組織・患者・地域が協創する最適な協働(Good collaboration)のパターンを明らかにするため、専門職と組織との実態や関係を考慮した視察・アンケート調査をはじめ、ネットワーク分析、マインドライン、リアリスト分析の方法論的トライアンギュレーションを用い、領域横断的協働による創造的知見を創出することにある。

日本では少子高齢化などに伴いプライマリ・ケア（PC）への需要が高まっているが、PC医の数は不足している。PC医にとって、どのような仕事との関わりが「仕事の意味（Meaning of work）」と関連するかを明らかにすることで、PC医が仕事の意義を感じる契機を見つけ、活き活きと働くロールモデルとなり、PC医が増える可能性がある。本研究の目的は、PC医の仕事の意味に関連する要因を探索することである。

質問紙調査を行うため、1年目に作成した質問紙を用いて医療機関でパイロットスタディを実施した。質問紙の項目には、前年度検討した属性（筋骨格系疾患、呼吸器疾患、外傷・熱傷・中毒、消化器疾患（肝臓、胆道、膵臓疾患等）を設定したが、複合的に疾患を持つ患者が多く単一的な疾患に分類することが困難であった。また、退院時の行き先を自宅と介護施設と想定したが、転院せざるを得ないケース等も散見された。質問項目の多職種による連携内容では、ＢＰＳＤの対応、サルコペニア、リハビリ栄養、服薬の指導などを想定していたが、退院支援そのものが連携の中心であるとの回答も見られた。さらに、質問紙項目の認知症高齢者の実状についてもＢＰＳＤ等による困難さはあまり目立たず、認知症に関する多職種の関わりでも現状把握は難しかった。特に、限定された職種が関わることで多職種の関わりが限局され、本来は関わったほうが良いと推測される職種がその場におらず連携の実状が限定されていた。このことから、多職種の関わりについてはそれぞれの医療機関に属している職種でモデルを考える必要に迫られた。これらから、現時点での質問紙では地域包括ケア病棟の現状を把握することが難しいことが分かった。そこで、本研究の目的を北海道・東北エリアの２病院に説明し、フォーカスグループにて地域包括ケア病棟の多職種の実状を尋ねた。現在、分析中ではあるが、この結果を基に再度質問紙の修正を行っている。 1年目は本研究に関連する文献検討から、質問紙項目の属性と多職種に関する内容を整理した。それに従って質問紙を作成し、パイロットスタディを行ってみたところ、本研究の目的を明らかにするには質問紙が不十分であることが分かった。そこで、質問紙調査を行う前に、現場の実際を尋ねるフォーカスグループを実施することとした。現在、データを分析中ではあるが、その内容を踏まえ再度質問紙を検討している。そのため、今年度に予定されていた質問紙調査を行うことができなかった。 現在、分析している質的データ結果を踏まえ、質問紙を修正して調査を実施する。質問紙調査の結果については、早急に集計する。集計した結果を踏まえ、１～２病院でフォーカスグループを実施し、多職種連専従チームを検討する。

本研究は2025年までに地域包括ケアシステムを評価する方法は確立するため、効果的な地域包括ケアの実態を可視化することを目的とする。研究方法は、ネットワーク分析とリアリスト分析を用い、3年で3つのフィールドで調査する予定である。八戸や神栖は目的型、笠間は地縁型コミュニティ構築の戦略を取り、他に転用可能なモデルとなり得る先進的な地域であるため、目的的に研究のフィールドとして選択した。本研究で地域包括ケアにおけるネットワークとその構築プロセスが可視化され、効果的なネットワークを構築できれば、本邦だけでなく、今後高齢社会を迎える先進国にむけても一つのEvidenceとなる。

医療者は、健康に影響を与える貧困や労働・社会格差などの社会的要因（Social Determinants of Health, 以下SDH）を正しく理解し、アプローチを行う役割を担う。先行研究の蓄積が乏しいこの分野の卒前医学教育の現状を踏まえて、我が国で先駆的に医学生のSDH教育プログラムを導入した筑波大学および国内外の先行事例をあわせて、量的研究と質的研究（教員・学生インタビュー、文献調査）を複合的に行うアクションリサーチの研究デザインを用いて教育効果の検証を行い、SDHの教育推進に活用できる汎用可能なFaculty Developmentプログラムの開発を行う。

多職種連携能力を評価するツールとして、妥当性・信頼性・実現可能性が検証された4つの評価方法を開発した。筆記試験はScript Concordance Test、観察評価は現場でも実装可能なInterprofessional Performance Scale in Conferenceを開発した。また、カナダで開発された現場の連携を評価する自己評価票の日本語版の作成、学生を対象とした実技試験を開発した。これらの評価ばらつきが少ない形で個人から組織に普及し、目指すべき基準や改善点が明確になり、卒前教育から生涯学習を促進するツールとなることで、専門職の連携能力が向上することを期待する。 昨今の社会ニーズの変化により求められる多職種連携教育を推進させるためには評価が重要であるが、各専門職の視点が統一されておらず、妥当性が担保された評価表は殆どなかった。本研究で評価研究の枠組みで開発した妥当性が担保された多職種連携の評価方法は、医療者教育研究の評価という観点でも新規性が高く、教育現場あるいは臨床現場にとっても活用可能な保健医療福祉の専門職として連携に必要な能力(コンピテンシー)の明示ができ、結果や改善の見える化などに繋がる。一定の基準で多職種連携を測定できる評価方法の開発はますます必要となる多職種連携能力を向上させる契機となる可能性がある。

1)カリキュラム開発：専門職連携教育プログラムをもつ関係者と関係を構築し、カリキュラムを調査した。また文献をレビューし、複数の関係者を交えて本邦のコンピテンシーを開発した。 2)TPE（Transprofessional education）モデルカリキュラム開発；地域住民参加型専門職連携教育カリキュラムを構築した。地域住民と医療専門職は互いに相互作用を及ぼしながら、3段階で学んでいることが明らかになった。 3)TPEファシリテーター養成プログラムと評価票：ファシリテーター養成プログラムをワークショップとオンライン学習を用いて実施した。また専門職連携ファイシリテーター評価票の日本語版を開発した。