共同研究・競争的資金等の研究課題

本研究では、職業性ストレスとがん罹患との関連性とそのメカニズムを明らかにすることを目的として、2つの前向きコホート研究(既存コホートデータと新規コホート)および職業性ストレスとがん罹患の媒介要因(免疫機能、抗酸化能などの生理指標および食事等のがん関連保健行動)との関係についての小規模な追跡研究を実施した。 特に本研究では以下の3点を検討した。(1)2大職業性ストレス理論である「要求度-コントロール-社会的支援モデル」および「努カ-報酬不均衡モデル」に基づく職業性ストレスと全がんの罹患(および部位別のがん罹患)との関連性、(2)これ以外の職場の社会心理的な要因とがん罹患との関連性、(3)職業性ストレスとがん関連の生理指標(免疫機能および抗酸化能マーカー)および保健行動(喫煙、飲酒、栄養)との関連性。 結果として、職業性ストレスは全がんの罹患リスクを増加させる可能性があることが示唆された。そのメカニズムの一部として、職業性ストレスによるDNA酸化があると考えられた。一方、食事や生活習慣は、職業性ストレスとがん罹患をつなぐ媒介変数としては大きな役割を果たしていないと推測された。

本研究では,職業性ストレスモデルとして代表的な「仕事の要求度-コントロール-サポートモデル」と「努力-報酬不均衡モデル」の2つを取り上げ,1)職業性ストレスが健康に及ぼす影響の個人差とそのメカニズムを,対処行動に注目して明らかにすること,2)職場環境と個人の双方を考慮したストレス対処プログラムを開発し,その効果評価を行うこと,の2点を目的とした.本年度は以下の4点に関する検討を行った. 1.文献レビュー 職業性ストレスモデルのうち,特に「仕事の要求度-コントロール-サポートモデル」に注目し,同モデルのメカニズムとその個人差要因についての文献を収集した. 2.実証研究 「仕事の要求度-コントロール-サポートモデル」の個人差要因の1つとしてストレス対処方法に注目し,精神的健康状態,職務満足感,仕事のパフォーマンスとの関連について縦断データを用いて検討した. 3.eラーニングを用いた介入 従業員のストレス対処能力の向上を目的に開発されたeラーニング教材を用いて無作為化対照試験を行い,教材の学習効果を検討した. 4.グループワークによる介入 従業員のストレス対処能力の向上を目的としたグループワーク形式の研修を行い,無作為化対照試験デザインを用いて,研修効果を検討した. 5.UWES-Jの開発 仕事に関する積極的態度を測定するためのUtrecht Work Engagement Scaleを日本語に翻訳し,企業従業員300名のデータを用いて,信頼性と妥当性の検討を行った.

1.職業性ストレスと心理学的ストレスとの関連についてのレビュー 職業性ストレスに関する主要な3つの理論モデル(NIOSH職業性ストレスモデル,仕事の要求度-コントロールモデル,努力-報酬不均衡モデル)について概説した.次に,それらの理論モデルのうち,仕事の要求度-コントロールモデルに焦点を当て,このモデルと心理学における諸要因との関連について言及した.最後に,心理学的ストレスモデルに基づいて行った筆者らのコーピングに関する実証研究を紹介した. 2.職業性ストレスと対処行動との関連がストレス反応に及ぼす影響についての実証的研究 職業性ストレスに対するコントロール行動としての積極的対処と非積極的対処との相互作用が,心理的ストレス反応に及ぼす影響を検討した.質問紙調査の結果,積極的対処によるストレス反応の低減効果は,特に,対処努力を必要とする状況において,他の対処方略の影響を受けることが明らかになった.具体的には,「問題から距離を置く」「周囲に援助を求める」という対処方法は,積極的対処によるストレス低減効果を促進したのに対して,行動・感情を抑制する対処方法は,その効果を阻害していた.これらの結果より,どの種類の対処方法を積極的対処方法と組み合わせるかによって,個人の健康が大きく異なることが示唆された. 3.職業性ストレスに対する対処能力の向上を目的とした介入研究 職業性ストレスに対する対処能力の向上に焦点を当てたストレスマネジメントプログラムを実施し,その効果を質問紙調査により検討した.心理教育,グループディスカッション,ロールプレイ,リラクゼーション訓練から構成されるプログラムを実施した結果,積極的対処と同僚からのサポートに関して,有意な介入効果が認められた.さらに,参加者の特徴を考慮に入れた分析の結果,特定の下位集団に焦点を合わせてプログラムを構成・実施することにより,対処能力の向上,ソーシャルサポートの増加,ストレス反応の低減がより促進される可能性が示唆された.

近年、看護系大学の急増と医療の高度化に伴い、卒業までに取得すべき看護実践能力の評価の重要性が増加している。その一環として、臨地実習に入る直前の段階までに看護学生が取得すべき知識・能力を正しく評価しておくことは看護実習の適正化のための急務の課題である。このような状況に鑑み、申請者は、2008～2010年に科学研究費補助金を受け、看護系大学の学生が臨地実習以前に必要とされる知識・能力の有無を検証することを目的として、看護学18領域から約1500の多肢選択式形式の設問を作成し、730名の学生に紙筆形式のモニター試験、および、220名の学生に対するコンピュータ試験(CBT:Computer Based Testing)を実施し、その結果を比較し、全国看護系大学共用のコンピュータ試験の有用性を確認した。

認知的ストレスとして,時間的切迫感,複数課題の同時遂行,および認知的葛藤をとりあげた。反応選択課題におけるP300潜時は,刺激評価が困難な場合にのみ時間的切迫感によって短縮した。また,刺激と反応のマッピングが困難な場合にのみ,時間的切迫感により反応準備から反応出力までの時間が短縮された。時間的切迫感が説明文理解における図の促進効果にもたらす影響について検討した結果,時間的切迫感はテキストベースの構築には影響するが,状況モデルの構築には影響しないことがわかった。二重課題がワーキングメモリの中央実行系に及ぼす影響を,文の正誤判断課題遂行時のN400成分を指標として調べた結果,乱数生成課題の同時遂行により,反応時間の遅延と,N400の意味プライミング効果の減少が生じ,中央実行系が関わる文脈統合機能が低下することが分かった。さらに,フランカー課題を用いて認知的葛藤がワーキングメモリの反応抑制機能に及ぼす影響を検討した結果,2つの異なる反応を同時に誘発する葛藤刺激に後続する試行では,反応抑制により反応時間が遅延し,その遅延の程度は,前試行で生じる葛藤が強いほど大きいことが分かった。 情動的ストレスとして,不安を取り上げた。状態不安と読みの補償方略,およびワーキングメモリ容量との関係について眼球運動を指標として調べた結果,容量の大きな読み手であっても,状態不安が喚起されると,容量の小さな読み手と同様の読み方略を用いることが明らかとなった。また,不安がパフォーマンスに及ぼす影響について検討した結果,自己認知過程には,感情喚起が介在し,不安の喚起が自己認知処理することによって,記憶課題などのパフォーマンス低下をもたらすことが推測できた。その他,社会的コミュニケーションやストレス対処行動における認知的要因と感情的要因について検討した。

所得、学歴、雇用状態等の社会経済的要因と生活習慣、予防サービスの利用、循環器疾患リスクファクター、栄養素摂取、精神的不健康、身体的訴え、医療受診との関連が示された。この関係を、生活習慣および内的・外的な心理社会的要因が媒介することを明らかとした。社会階層およびこれと関連した心理社会的要因は脳機能に影響を与える可能性が示された。低い社会階層の者では，リスクを伴う意思決定において前頭前皮質，島皮質，線条体、自律神経系などの典型的反応が見られず、脳‐身体の反応性が鈍化していると考えられた。社会階層と関連する心理的反応は、免疫・炎症系の遺伝子発現異常と関連していることを見出した。

本研究では，米国およびカナダで開発されたCREW（Civility, Respect & Engagement with Work）プログラムに関して，（1）日本版CREWプログラムの開発，（2）日本の職場での適用可能性の検討，（3）実施効果の検討，の3点を目的とした。某大学病院の2つの病棟を対象にプログラムを実施し（2014年9月～2015年2月の6か月間）中間解析を行った結果，参加者の大部分を占める看護職において，ワーク・エンゲイジメントの得点が上昇する傾向が認められた。

労働者を対象として、職場環境改善アプローチによるストレス対策の心理的ストレス軽減効果、インターネット認知行動療法学習プログラムのうつ病予防効果をそれぞれ比較対照試験および無作為化比較試験により評価した。また認知行動療法ストレスマネジメントプログラムが脳画像測定による前頭葉の活動(血流)に与える影響、およびセロトニントランスポーター遺伝子多型による認知行動療法プログラムの効果の差を検討した。職場環境改善アプローチによるストレス対策は、心理的ストレスの軽減に対して有意な介入効果を示さなかった。インターネット認知行動療法プログラムは追跡6ヶ月時点で労働者の抑うつの改善に有意な介入効果を示し、また追跡12ヶ月時点で介入群では対照群とくらべて大うつ病の罹患率が有意に低かった。認知行動療法ストレスマネジメントは、脳画像測定による前頭葉の活動を増加させたが有意な差ではなかった。セロトニントランスポーター遺伝子多型による認知行動療法プログラムの効果の差は明確にできなかった。

学際的チームで労働者の重要指標を毎年測定する枠組みを形成し、職業性ストレスの健康影響を検証した。パネルデータの特性を活かして交絡要因を調整し、職業性ストレスが大うつ病エピソードを含む精神障害発症を予測すること、職場のソーシャル・キャピタルや支援等のポジティブな要素が精神障害発症や炎症反応増悪に予防的に関与すること、運動や喫煙等の健康行動や仕事と家庭の葛藤が職業性ストレスの健康影響を媒介すること、ある一塩基多型が職業性ストレスとの交互作用の下に労働者の抑うつと関連していることを見出した。最終的に、延べ1.4万人の労働者の詳細な就業環境、生活習慣、バイオマーカーを蓄積したデータベースを構築した。

世界的にも地域住民における精神疾患の前向きコホート研究は少ない。本研究では、約10年前に実施された世界精神保健日本調査の回答者約1,859名に対して追跡調査を実施し、前向きの精神保健疫学研究を行う。訓練を受けた調査員が長崎市、岡山市、玉野市の対象者合計1,465名に調査を依頼し、581名に面接調査を実施し、475名からゲノム調査のための唾液採取を行った。

本研究では,職業性ストレスの個人差要因としてワーク・ライフ・バランスに注目し,職業性ストレスが労働者の安寧に影響を及ぼすプロセスにおいて,ワーク・ライフ・バランスがどのような役割を果たすのか,そのメカニズムを実証的に明らかにすることを目的とした。文献レビュー,予備調査(横断調査),本調査(縦断調査)を通じて,ワーク・ライフ・バランスに関する健康障害プロセス(仕事のストレス要因→仕事・家庭葛藤→心身の不調)および動機づけプロセス(仕事の資源→仕事・家庭ポジティブ流出→モティベーション)が確認された。また,心身の不調やモティベーションに関するクロスオーバー効果(夫(妻)のストレス・モティベーションが妻(夫)に伝わること)も確認することができた。

本研究では，未就学児（0～6歳）を持つ共働き夫婦を対象とし，夫婦それぞれのワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）のあり方が，（1）夫および妻自身の健康，（2）夫婦間の相互作用を通じた配偶者の健康，（3）夫（父親）および妻（母親）の養育態度を通じた子どもの健康，に対してどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的とした。4年間の追跡調査の結果より，労働者のワーク・ライフ・バランスのあり方が，自分自身だけでなく，配偶者や子どもの健康に，ポジティブおよびネガティブな影響を及ぼすことが明らかにされたほか，その影響メカニズムの一部を解明することができた。

本研究の目的は，乳幼児期の子ども（0～6歳児）を持つ共働き夫婦を対象として，ワーク・ライフ・バランスに注目した健康支援プログラムを新たに開発し，その有効性を大規模な無作為化比較試験によって評価することである。2年目にあたる平成28年度（一部内容を平成29年度に繰越）では，以下の成果を得ることができた。 1. パイロット研究で使用する健康支援プログラムが作成された。プログラムは最大7回の集合研修を想定し，1回あたり最大60分の時間枠を想定して構成された。プログラムの内容は，参加者の多様なニーズに対応させるため，毎回異なるテーマを設定した。知識だけでなく動機づけの向上，参加者相互の交流促進による行動変容を促すため，講師による講義のほか，参加者自身が主体的に関わるワークも準備した。 2. 2つの事業所（製造業，医療機関）の従業員を対象としたパイロット研究（集合研修）を行った。製造業では合計7回，医療機関では合計5回のプログラムを実施した。研修の前後には質問紙調査も行い，各種指標を研修前後で比較した。しかしながら，職場では集合研修が可能な時間が限定され（40-60分），研究協力者の参加協力を得るのに困難を要した。 3. これらの困難に対処するために，研究費の一部を平成29年度に繰越し，時間的制約の少ない個別研修（映像とeラーニングの組合せによる7種類の教材）プログラムを追加開発し，パイロット研究（個別研修）を実施した。個別研修の前後にはWEB上で質問紙調査を行い，集合研修と同様の指標を研修前後で比較した。 当初，2つの事業所におけるパイロット研究（集合研修）を通じて支援プログラムの内容を確定し，平成29年度からの無作為化比較試験につなげる予定であった。しかしながら，パイロット研修を行った職場では，集合研修が可能な時間が限定され（40-60分），研究協力者の参加協力を得るのに困難を要した。 研究遂行上，支援プログラムの継続受講を前提とした研修効果を明らかにするには，参加者の協力が不可欠であるため，研修方法として個別研修を新たに追加することとした。 そのため，研究費の一部を平成29年度に繰越し，時間的制約の少ない個別研修（映像とeラーニングの組合せによる7種類の教材）プログラムを追加開発し，パイロット研究（個別研修）を実施し，その効果を集合研修と同様の指標を研修前後で比較した。 平成30年度では，平成28年度から29年度にかけて実施されたパイロット研究（集合研修，個別研修）の結果にもとづき，プログラムの内容と実施方法を整理したうえで，多施設（地域）共同研究による無作為化比較試験による本介入を行う。全国に複数の拠点を設定し，拠点ごとに参加者を無作為に2群（介入群，待機群）に分割する。対象は乳幼児期の子ども（0～6歳児）を持つ共働き労働者（夫，妻のどちらかでOK）とする。各拠点において各群80人のリクルートを目標とする。 リクルートに先立ち，各拠点におけるコーディネーターの育成，倫理審査の申請，臨床試験登録を行う。 参加者には，パイロット研究で作成された支援プログラムを集合形式で実施する。1回半日（3時間程度）とし，合計2回の研修とする。参加者が集まりやすい週末に実施する予定である。会場は，地域・大学・保育園などの会議室などを利用する。参加者相互の交流を促すため，1回あたりの参加人数は最大40人程度とする。介入前，介入終了直後，介入終了3ヶ月後に調査票への回答を求める。

本研究の目的は,看護師用のストレス対処法やアサーション方法を開発し,それをWeb上で学習することで,ストレスの軽減および精神的健康度の改善を図ることである。平成17年度は,一般職向けのストレス対処学習プログラムを参考にして,看護師向けのWeb学習プログラムを作成した。プログラムの構成は,看護師のストレスの特徴,アサーション(AS)および職業アイデンティティ(JI)向上方法とした。平成18年度は,Web学習システムの構築後,JIプログラムの学習効果をRCTにて評価した。病院勤務の看護師を対象に,介入群と待機群(対照群)に無作為に割り付けWeb上で学習(3週間)を行った。介入群は学習の前後および学習1カ月後,対照群は学習前の2回および学習直後のそれぞれ計3回のアンケート調査を行った。その結果,介入群において学習前後でJIの一部が向上したのに対して,対照群は悪化するものを認めた。ストレスについては,介入群で「対人関係困難」が改善したが,対照群では悪化するものを認めた。共分散分析の結果,JIの「知識」,「有意味感」,「組織影響感」において介入群の向上が大きかった。平成19年度はASプログラムの効果評価(RCT)を病棟看護師対象にして実施した。その結果,介入群において「ASの知識」は学習後有意に上昇したが,1カ月後にはやや低下を認めた。ASについては介入群では学習1ケ月後で「率直さへの確信」が上昇したが,待機群においては変化を認めなかった。ストレスおよび精神的健康度については,介入群において学習後に「イライラ」が,1カ月後に「量的負荷」が低下した。共分散分析を用いた検討では,「ASの知識」で介入群が待機群より有意に高値となり,精神的健康度の「抑うつ」において改善傾向を認めた。以上の結果より,看護職対象のストレス対処ウェブ学習によって,JI,アサーションの向上,さらにストレス軽減および精神的健康度の改善への効果を確認できた。