総説・解説等

【背景】国民の身体活動実践を支援するツールとして，厚生労働省が2013年に策定した「健康づくりのための身体活動指針(アクティブガイド)」(現指針)があり，現在は新指針へ改訂作業中である．これらの指針の認知し，理解することは，身体活動の信念や行動意図を介して身体活動の促進に寄与できる可能性がある．ただしこの仮説は横断的検討に留まり，因果関係が明確でない．本研究では，指針の提示が知識，信念，行動意図，身体活動量に及ぼす影響を検証した．【方法】社会調査会社の登録モニターを無作為抽出し，適格基 準(20歳～64歳の男女，現指針の認知がなく身体活動制限のな い者)を満たす1333名を対象とした．介入前(T1)調査では，指針の知識，身体活動の信念，行動意図，身体活動量，ヘルスリテラシー，個人属性をオンライン上で調査した．その後，現指針提示群，新指針案提示群(厚労科研研究班案)，食事バランスガイド提示群(対照群)に無作為割付し，提示資料の熟読を求めた．介入直後(T2)と1週間後(T3)調査では，知識，信念，行動意図をオンライン上で再調査し，T3時点は身体活動量も調査した．統計解析は，知識，信念，行動意図，身体活動量をアウトカムとし，提示群，時点，提示群×時点の交互作用項，ならびに調整変数に個人属性を投入した線形混合モデルを実施した．さらに指針の提示が知識の変容を媒介して，信念，行動意図，身体活動量の変容に影響を及ぼすか共分散構造分析で検討した．【結果】現指針提示群は対照群よりT2時点の知識と行動意図， T3時点の知識と余暇身体活動時間が有意に高かった．加えて知識の変容は，信念，行動意図，身体活動の変容をもたらしたが，知識，信念の変容に及ぼす影響は，ヘルスリテラシーが低い群 で顕著であった．一方，新指針案提示群は対照群よりT2時点の知識が有意に高かったが，知識の変容と信念，行動意図，身体活動の変容との関係は明確でなかった．【結論】現指針の提示は，知識，信念，行動意図の変容を介し て身体活動の促進に寄与できる可能性がある．ただしヘルスリテラシーが知識，信念の変容に修飾作用を及ぼす可能性があり，指針を活用した身体活動介入ではこの点に留意が必要かもしれない．一方で新指針案の提示は，介入直後の知識の向上に寄与するに留まった．本研究で用いた新指針案は最終版ではないため，さらなる改良を経て行動変容の促進に寄与できる指針となることが期待される．【倫理的配慮】本研究は，神戸大学大学院人間発達環境学研究科倫理審査委員会の承認を得て実施した (承認番号：709)．インターネットによるアンケート調査の最初のページ (Web 画面)で，本研究の説明した画面を提示し，内容を十分理解した上で研究参加に同意が得られる場合のみ，次ページ以降のアンケート画面に進むよう教示した．

【はじめに、目的】厚生労働省は 2013 年に「健康づくりのための身体活動指針（アクティブガイド）」、2024 年に「健康づくりのための身体活動・運動ガイド 2023（アクティブガイド 2023）」を公表した（以下、身体活動指針）。その普及と活用は、身体活動の推進に関与する医療分野の専門職として、理学療法士にとって重要な課題である。しかしながら、この点に関して理学療法士を対象とした国内の調査はほとんど行われていない。本研究は、理学療法士における身体活動指針の認知および知識、臨床における評価・指導の実施状況、さらに身体活動指導の自信度や支援ニーズを明らかにすることを目的とした。【方法】2025 年 2 月から 3 月にかけて、本学の臨床実習施設 123 施設に勤務する理学療法士を対象に、無記名のオンライン調査を実施した。身体活動指針の認知は、純粋想起法と助成想起法で調査した。指針の知識は、推奨身体活動量 3 項目、筋力トレーニングの頻度 1 項目、座位行動に関する推奨事項 1 項目の計 5項目で構成した。さらに、臨床現場における身体活動の評価・指導の実施状況、身体活動指導に関する自信度（0 ～ 10 点）、および支援ニーズ（自由記載）について尋ねた。得られたデータは記述統計により分析した。【結果】有効回答は 192 名であり、98.5％が医療施設に勤務していた。身体活動指針を認知していた者は 19.3％、知識 5 項目をすべて正答した者は 4.2％にとどまった。身体活動評価を「常に実施している／実施することが多い」と回答した者は 64.1％であり、そのうち約 30％は活動量計などの客観的指標を使用していた。身体活動促進に焦点を当てた指導を「常に実施している / 実施するときが多い」と回答した者は 55.7％、指導に対する自信度は平均 4.8 点（標準偏差 2.1）であった。支援ニーズに関する自由記載では「、卒前・卒後教育の充実」「、簡便な評価指標の導入」、 「現場で活用可能な資料・動画の提供」などが挙げられた。【考察】理学療法士における身体活動指針の認知と知識は限定的であり、臨床での評価・指導の実践にも課題を認めた。今後、身体活動の促進においては、教育機会の拡充と、現場で即応的に活用できるツールや教材の提供が不可欠である。特に、客観的な評価手法の導入と、指導に対する自信を高める支援体制の整備が、実践の質と継続性の向上に寄与すると考えられる。【倫理的配慮】本研究は東京都立大学荒川キャンパス倫理審査委員会の承認を得て実施した。対象者は調査説明文書を確認し、Web 上の同意欄にチェックを入れた上で、無記名で調査に回答を完了した者とした。

2020年11月に国際身体活動健康学会（International Society for Physical Activity and Health: ISPAH）は「身体活動を支える8つの投資（Eight Investments That Work for Physical Activity）」を出版した。これは，2010年に同学会が発表した「身体活動のトロント憲章」と2011年の「非感染性疾患予防：身体活動への有効な投資」のうち，後者を最新化するもので，世界保健機関（World Health Organization: WHO）の「身体活動に関する世界行動計画2018-2030」とともに身体活動促進のガイダンスとして有益である。身体活動の促進は人々の健康増進のみならず，より良い社会の実現，国連が定める「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals: SDGs）」の達成に資するとされている。その戦略としてはシステムズアプローチが重要であり，その考えに基づいて8つの領域にわたる対策を推奨している。8つとは，①「学校ぐるみ」のプログラム（whole-of-school programmes），②アクティブな移動・交通手段（active transport），③アクティブな都市デザイン（active urban design），④保健・医療（healthcare），⑤マスメディアを含む一般社会に向けた啓発（public education, including mass media），⑥みんなのためのスポーツとレクリエーション（sport and recreation for all），⑦職場（workplaces），⑧コミュニティ全体のプログラム（community-wide programmes）である。本稿ではその内容を概説するとともに，英語原本およびその日本語訳を要約し，紹介する。