論文

【トレーニング現場へのアイデア】大切な試合等に向けたコンディション管理の手段として、 計画的にクレアチンを摂取することで運動誘発性筋損傷（EIMD）に由来する筋力や関節可動域 の低下や筋痛、筋疲労の上昇が抑えられる。また、クレアチン摂取によるEIMDの抑制作用は、 とりわけ運動24時間後から顕著にみられることから、大会が連日続くようなケースでは特に有 効な手段となりうるだろう。 【目的】伸張性収縮運動によって誘発される運動誘発性筋損傷（EIMD）を予防するための栄養 学的アプローチとしてクレアチン摂取が提案されているが、その効果の有無については知見が 不足している。したがって、本研究ではクレアチンを運動前28日間摂取することでEIMDを抑制 するかどうかを明らかにすることを目的とした。【方法】運動経験の少ない健康な若年男性20 名（クレアチン群10名、プラセボ群10名）を対象に、二重盲検法で層別ランダム化割り付けを 行った。実験28日前からクレアチン群はクレアチンを、プラセボ群は無味無臭の結晶セルロー スを経口摂取した。被験食を28日間摂取した翌日に、実験室にて伸張性収縮を強調したダンベ ル運動を最大挙上重量の50%で50回実施した。運動前、直後、1、24、48、72、96、168時間後 の合計8ポイントにてEIMDの程度を検証するための測定を実施した。測定項目には、主観的筋痛・ 筋の疲労感、上腕周径囲、関節可動域（ROM）、等尺性最大筋力（MVC）、EIMDの評価用バイオマーカー となる尿中タイチンN末端フラグメント（UTF）を採用した。主観的筋痛と筋の疲労感の評価に は 、10cmの直線からなるVisual analog scale (VAS)を使用した。筋痛は、肘関節を最大屈曲 させた際の「痛み」を、筋の疲労感は、肘関節を最大屈曲させた際の「曲げにくさ」を評価した。 UTFは、酵素免疫測定法（ELISA）にて分析を行った。二元配置分散分析後、Bonferroni法にて 事後検定を行い、危険率は5%未満とした。【結果】ROMにおいては運動から24時間後（p=0.012）、 MVCにおいては48（p=0.031）、96（p=0.039）、168（p=0.027）時間後の低下が明らかに抑制さ れた。また、筋の疲労感においては運動直後（p=0.009）、24（p=0.040）、168（p=0.009）時間後、 上腕周径囲においては96（p=0.014）、168（p=0.003）時間後の上昇が明らかに抑制された。【考 察】本研究では、筋の疲労感、上腕周径囲、ROM、MVCにおいてクレアチンによる抑制作用が顕 著に現れ、とりわけ運動から数日後に抑制効果が確認される傾向にあった。このことから、特 に大会が連日続くような場合に、クレアチン摂取によるEIMDの抑制作用が有効な手段となるこ とが期待される。

【現場へのアイデア】 運動やスポーツ、トレーニングによるダメージを非侵襲的かつ簡便に、さらに定量的に評価することにより、適切なトレーニング強度・負荷の設定やコンディショニングの定量的な把握が可能となる。 背景：不慣れな運動や激しい運動等を行うことにより、運動誘発性筋損傷(Exercise-Induced Muscle Damage: EIMD)が生じる。EIMDの程度を早期に把握することは、その後のトレーニングの方策を勘案するため重要である。一方、非侵襲的で繰り返し測定可能な骨格筋のコンディション評価として生体電気インピーダンス法(Bioelectrical Impedance Analysis: BIA)が注目されている。先行研究では、運動を行った腕にEIMDが生じると、BIAで測定された電気特性と体水分指標が顕著に変化することが報告されている(Yamaguchi, Inami et al., 2024)。興味深いことに、電気特性と体水分指標は運動を行っていない腕にも影響する可能性があり、体幹や脚部といった他のセグメントへも影響する可能性がある。 トレーニング指導の目的：運動を行ったセグメントに生じた電気特性と体水分指標の変化が全身の他セグメントに及ぼす影響を検討することを目的とした。測定に特別な資格が不要なBIAを様々なスポーツ現場へ実装するための基礎資料作成を目指す。 対象者：健常成人男性23名(23.2±3.4歳、身長172.0±4.8cm、体重64.7±9.0kg)を対象とし、運動を行うセグメントは全員左腕とした。 方法：運動課題の前後に以下の測定を行い、各指標の値を比較した。運動課題は、先行研究を参考に、肘関節の最大随意収縮(Maximum Voluntary Contraction: MVC)の50％の重さのダンベルを用い、10回5セットのアームカール運動に設定した。運動課題中は、肘関節を屈曲90度から180度(完全伸展)まで5秒間をかけて伸展し、伸張性収縮局面が強調されるよう行った。なお、短縮性収縮局面はダンベルの負荷が加わらないよう肘関節の屈曲をサポートした。運動課題前後に測定した指標は①MVC(モービィ、酒井医療Co., Ltd., Japan)と②BIA(InBody770, InBody Japan Inc., Japan)で、BIAから電気特性のインピーダンス、レジスタンス、リアクタンス、フェーズアングルを、体水分指標として細胞内/外水分量と総体水分量を解析した。 測定環境：室温がコントロールされた実験室にて測定を行った。 分析方法：運動課題前後に測定された各指標を対応のあるt検定(有意水準5%)にて、効果 量をCohen’dにてそれぞれ計算した。 結果：MVCは運動前後で67%低下し、運動セグメントの電気特性と体水分指標は全ての指標で有意に低下した。細胞膜の変化を示すリアクタンスの効果量が最も大きい値を示した。一方、非運動セグメントの電気特性と体水分指標はフェーズアングルを除き全ての指標で有意に変化した。 考察：本結果は、運動を行ったセグメントにおけるEIMD程度の判断にはリアクタンスが、非運動セグメントのコンディションにはフェーズアングルが有用な指標となる可能性を示唆している。BIAの測定には特別な資格が不要であり、上記の指標は身体組成の測定と同時に得られる指標であることからも極めて利便性が高い。

健常成人男性11例(24.8±2.4歳)を対象とした。運動課題はレッグエクステンションを用いた膝関節伸展筋群に対する伸張性収縮とした。運動介入前と比較して運動介入直後で有意な筋力低下を認めた。MRI T2値の経時変化は、全ての筋で有意な主効果を認めた。内側広筋は運動介入前と比較して運動介入直後に有意な増加を示したが、運動介入2日後には運動介入直後より有意に低値を示した。大腿直筋は運動介入前と比較して運動介入直後に有意な増加を示したが、翌日には運動介入直後よりも有意に低値を示した。筋硬度(SR変化)の経時変化は、全ての筋で有意な主効果を認めた。内側広筋及び大腿直筋では運動介入前と比較して運動介入直後に有意な低下を認めた。大腿直筋はSR低下が持続し、運動介入1日後に最低値を示した。その後、内側広筋は運動介入2日後、大腿直筋は運動介入3日後に最低値から有意な回復を示した。SRとMRI T2値との間の相関関係数を算出した結果、全ての筋で有意な相関関係を認めなかった。

The aim of the present study was to qualitatively analyze the implementation of rubric-based performance assessment within university practical physical education, highlighting its advantages and challenges. In higher education, the need for visible learning outcomes has drawn attention to rubrics as a tool for ensuring transparency and consistency in performance assessment. In particular, the grading of practical physical education has often been subject to individual teacher discretion, raising concerns over the lack of clarity in assessment criteria. On the other hand, rubrics are considered effective for ensuring the quality of learning outcomes by offering a multifaceted assessment of student performance and achievements. This study employed the CIPP model (Context, Input, Process, Product) as a theoretical framework to analyze the responses of both students and teachers to the introduction of rubrics in practical physical education classes. Semi-structured interviews with the authors and focus group interviews with students were conducted at one university, focusing on 3 different forms of practical physical education, and the data were analyzed using reflexive thematic analysis. The findings indicated that rubrics had a key advantage of clarifying grading criteria, enabling students to understand the course objectives better and offering them more opportunities to improve their learning outcomes through selfassessment. Additionally, rubrics served as an effective tool for teachers, allowing them to adjust their teaching in line with the evaluation criteria and provide structured feedback to students. On the other hand, challenges were identified, such as the abstract nature of some of the rubric criteria, which made them difficult for certain students to understand. In particular, assessment of skills such as followership and collaboration was considered complex. Furthermore, instructors reported that they had limited time to offer sufficient feedback during the course, leading to a lack of mutual understanding of the assessment criteria between teachers and students. The present study findings are significant in demonstrating that rubric-based performance assessment can promote active learning and enhance fairness and transparency in the grading process of practical physical education. Future challenges include the need to establish a more robust feedback system to ensure that both instructors and students fully understand and effectively utilize the rubric criteria. Additionally, it is important to create a flexible rubric framework that accommodates diverse learning styles and encourages creativity in student performance.

本研究は，大学体育実技の成績評価の観点と方法に関してアンケート調査を実施し，従来の方針と新型コロナウイルス感染症拡大下（以下，「コロナ禍」と略す）における対応について，その実態を分析することを目的とした．調査内容は，教養体育科目の開講状況，2020年度秋学期と2021年度春学期の授業実施形態と実施理由，成績評価方法に関する従来の方針と遠隔授業による対応，などであった．有効回答が得られた131校（19.2％）を分析の対象とした．回答結果の分析から，成績評価の観点は技術や技能，知識や理解，態度や意欲，出席の4つに分類でき，それぞれに対応する評価方法として，実技テスト，レポートや筆記テスト，教員の観察，出席回数が代表的なものとして示された．しかし，「配分や方法は担当教員に一任」という回答も多く，厳格な成績評価を行う「アセスメント・ポリシー」の取り組みとしては課題と考えられた．コロナ禍に対面のみで体育実技を実施できたのは2020年度秋学期で51校（38.9％），2021年度春学期で61校（46.6％）であり，半数以上は遠隔を含む展開がなされていた．成績評価方法に関してコロナ禍に新たな対応を行ったのは54校であった．その内容は，「評価の観点・配分・方法等を再構築」，「従来の観点を評価するための補足的方法を付加」，「従来よりも課題・レポートの比率が増加」などであった．本研究は，近年における大学体育実技の成績評価方法の実態を明らかにし，また遠隔授業の導入による成績評価方法の新たな対応について情報を得た点で，大学教育改革を進める上での資料的価値が高いと考えられる．