活動・執筆
野村 浩二
1~20件（全242件）
2026.10 - 2027.06
APO Productivity Database (APO-PDB) 2027
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔, 中山紫央里
- 発表場所
- アジア生産性機構・慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- APO Productivity Database (APO-PDB) は、おもにアジア諸国を対象として、労働構成変化や土地・在庫・天然資源を含む資本投入を考慮したマクロの生産性勘定です。1970年から直近までの半世紀以上にわたるアジアの経済成長を、可能な限り調和のとれたSNA概念によって構築しています。 APO-PDB 2027の対象国は、アジア28カ国（アフガニスタン、バングラデシュ、カンボジア、中華人民共和国、中華民国、フィジー、香港、インド、インドネシア、イラン・イスラム共和国、日本、大韓民国、ラオス人民民主共和国、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、ネパール、モルディブ、パキスタン、フィリピン、サウジアラビア、シンガポール、スリランカ、タイ、トルコ、ブータン、ブルネイ、ベトナム）と米国。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- している
2026.10 - 2027.06
Asia Quality-adjusted Labor Input Database (AQALI) 2027
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔, 中山紫央里
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- AQALI 2027は、APO Productivity Database (APO-PDB) 2027に組み込まれ、『APO Productivity Databook 2027』（2027年9月出版）において利用。測定期間は1970–2025年。 労働投入データベース（AQALI 2027）構築の対象国は、アジア28カ国（アフガニスタン、バングラデシュ、カンボジア、中華人民共和国、中華民国、フィジー、香港、インド、インドネシア、イラン・イスラム共和国、日本、大韓民国、ラオス人民民主共和国、マレーシア、モンゴル、ミャンマーネパール、モルディブ、パキスタン、フィリピン、サウジアラビア、シンガポール、スリランカ、タイ、トルコ、ブータン、ブルネイ、ベトナム）と米国。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.10 - 2026.10
エネルギーコスト・モニタリング（ECM_JPN_202609）
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- ECMは、日本・中国・韓国・インド・米国・フランス・ドイツ・イタリア・英国の9か国を対象に、実質エネルギーコストの国際的な格差を高頻度で測定する指標として、実質単位エネルギーコスト（RUEC）および内外価格差（Real PLI）の速報値を公表しています。とくに日本版では、実質エネルギーコストを月次レベルで推計し、エネルギー補助金による影響も識別しています。さらに、エネルギー価格高騰や環境政策の影響を受けたエネルギー多消費（EITE）製造業の生産・輸入指数についても、国際比較とともに測定されています。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.10 - 2026.10
Multilateral Energy Cost Monitoring (ECM_202609)
- 発表者
- Koji Nomura and Sho Inaba
- 発表場所
- Keio Economic Observatory, Keio University
- 発表内容
- The ECM provides a high-frequency indicator — Real Unit Energy Cost (RUEC) and Real Price Level Index for energy (Real PLI) — to measure and compare real energy cost differentials across nine countries: four in Asia (China, India, Japan, and Korea), and four in Europe (France, Germany, Italy, and the UK), and the U.S. The ECM also releases the EITE (Energy-Intensive Trade-Exposed) Output Index.
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.09 - 2026.09
月次GDP推計（JMGDP_202609）
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- JMGDPは、慶應義塾大学産業研究所 野村研究室が開発・公表する日本の月次GDP推計値です。36産業の生産側からのアプローチとダブルデフレーションによる付加価値推計を特徴とし、支出側を基本とする政府統計とは異なる視点から景気動向を把握できます。現実経済から約1か月のタイムラグで毎月末前後に公表されており、2022年10月より公開が続いています。また、四半期版のJQGDPも併せて公表されており、内閣府のJSNA四半期推計値との比較も可能です。 JMGDP_202609は、2026年8月までの推計値です。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.10 - 2027.06
Asia Narual Resources Database (ANRD) 2027
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- ANRD 2027はAPO Productivity Database (APO-PDB) 2027に組み込まれ、『APO Productivity Databook 2027』（2027年9月出版）において利用。測定期間は1970–2025年。 対象国は、アジア28カ国（バングラデシュ、カンボジア、中華人民共和国、中華民国、フィジー、香港、インド、インドネシア、イラン・イスラム共和国、日本、大韓民国、ラオス人民民主共和国、マレーシア、モンゴル、ミャンマーネパール、パキスタン、フィリピン、サウジアラビア、シンガポール、スリランカ、タイ、トルコ、ブータン、ブルネイ、ベトナム）と米国。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2025.10 - 2026.06
Asia Quality-adjusted Labor Input Database (AQALI) 2026
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔, 中山紫央里
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- AQALI 2026は、APO Productivity Database (APO-PDB) 2026に組み込まれ、『APO Productivity Databook 2026』（2026年9月出版）において利用。測定期間は1970–2024年。 労働投入データベース（AQALI 2026）構築の対象国は、アジア28カ国（アフガニスタン、バングラデシュ、カンボジア、中華人民共和国、中華民国、フィジー、香港、インド、インドネシア、イラン・イスラム共和国、日本、大韓民国、ラオス人民民主共和国、マレーシア、モンゴル、ミャンマーネパール、モルディブ、パキスタン、フィリピン、サウジアラビア、シンガポール、スリランカ、タイ、トルコ、ブータン、ブルネイ、ベトナム）と米国。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2025.10 - 2026.06
APO Productivity Database (APO-PDB) 2026
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔, 中山紫央里
- 発表場所
- アジア生産性機構・慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- APO Productivity Database (APO-PDB) は、おもにアジア諸国を対象として、労働構成変化や土地・在庫・天然資源を含む資本投入を考慮したマクロの生産性勘定です。1970年から直近までの半世紀以上にわたるアジアの経済成長を、可能な限り調和のとれたSNA概念によって構築しています。 APO-PDB 2026の対象国は、アジア28カ国（アフガニスタン、バングラデシュ、カンボジア、中華人民共和国、中華民国、フィジー、香港、インド、インドネシア、イラン・イスラム共和国、日本、大韓民国、ラオス人民民主共和国、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、ネパール、モルディブ、パキスタン、フィリピン、サウジアラビア、シンガポール、スリランカ、タイ、トルコ、ブータン、ブルネイ、ベトナム）と米国。2026年版では、新規にサウジアラビアを包括。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- している
2026.09 - 2026.09
Multilateral Energy Cost Monitoring (ECM_202608)
- 発表者
- Koji Nomura and Sho Inaba
- 発表場所
- Keio Economic Observatory, Keio University
- 発表内容
- The ECM provides a high-frequency indicator — Real Unit Energy Cost (RUEC) and Real Price Level Index for energy (Real PLI) — to measure and compare real energy cost differentials across nine countries: four in Asia (China, India, Japan, and Korea), and four in Europe (France, Germany, Italy, and the UK), and the U.S. The ECM also releases the EITE (Energy-Intensive Trade-Exposed) Output Index.
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.09 - 2026.09
エネルギーコスト・モニタリング（ECM_JPN_202608）
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- ECMは、日本・中国・韓国・インド・米国・フランス・ドイツ・イタリア・英国の9か国を対象に、実質エネルギーコストの国際的な格差を高頻度で測定する指標として、実質単位エネルギーコスト（RUEC）および内外価格差（Real PLI）の速報値を公表しています。とくに日本版では、実質エネルギーコストを月次レベルで推計し、エネルギー補助金による影響も識別しています。さらに、エネルギー価格高騰や環境政策の影響を受けたエネルギー多消費（EITE）製造業の生産・輸入指数についても、国際比較とともに測定されています。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.08 - 2026.08
月次GDP推計（JMGDP_202608）
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- JMGDPは、慶應義塾大学産業研究所 野村研究室が開発・公表する日本の月次GDP推計値です。36産業の生産側からのアプローチとダブルデフレーションによる付加価値推計を特徴とし、支出側を基本とする政府統計とは異なる視点から景気動向を把握できます。現実経済から約1か月のタイムラグで毎月末前後に公表されており、2022年10月より公開が続いています。また、四半期版のJQGDPも併せて公表されており、内閣府のJSNA四半期推計値との比較も可能です。 JMGDP_202608は、2026年7月までの推計値です。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.08 - 2026.08
Multilateral Energy Cost Monitoring (ECM_202607)
- 発表者
- Koji Nomura and Sho Inaba
- 発表場所
- Keio Economic Observatory, Keio University
- 発表内容
- The ECM provides a high-frequency indicator — Real Unit Energy Cost (RUEC) and Real Price Level Index for energy (Real PLI) — to measure and compare real energy cost differentials across nine countries: four in Asia (China, India, Japan, and Korea), and four in Europe (France, Germany, Italy, and the UK), and the U.S. The ECM also releases the EITE (Energy-Intensive Trade-Exposed) Output Index.
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.08 - 2026.08
エネルギーコスト・モニタリング（ECM_JPN_202607）
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- ECMは、日本・中国・韓国・インド・米国・フランス・ドイツ・イタリア・英国の9か国を対象に、実質エネルギーコストの国際的な格差を高頻度で測定する指標として、実質単位エネルギーコスト（RUEC）および内外価格差（Real PLI）の速報値を公表しています。とくに日本版では、実質エネルギーコストを月次レベルで推計し、エネルギー補助金による影響も識別しています。さらに、エネルギー価格高騰や環境政策の影響を受けたエネルギー多消費（EITE）製造業の生産・輸入指数についても、国際比較とともに測定されています。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.07 - 2026.07
四半期GDP推計（JQGDP_2026Q2）1次予測
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- JQGDPは、慶應義塾大学産業研究所・野村研究室が公表する日本の四半期GDP推計値です。36産業の生産側アプローチとダブルデフレーションによる付加価値推計を特徴とします。内閣府ESRIによる四半期速報（1次）の約2週間前に「1次予測」を、同（2次速報）の約1週間前に「2次予測」を公表しており、政府統計に先行して景気動向を把握できます。月次版のJMGDPと合わせて、2022年第1四半期より公開が続いています。 JQGDP_2026Q2は、2026年第2四半期（4-6月）GDP推計の1次予測値（2026/07/31公開）、2次予測値（2026/08/31公開）。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.07 - 2026.07
月次GDP推計（JMGDP_202607）
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- JMGDPは、慶應義塾大学産業研究所 野村研究室が開発・公表する日本の月次GDP推計値です。36産業の生産側からのアプローチとダブルデフレーションによる付加価値推計を特徴とし、支出側を基本とする政府統計とは異なる視点から景気動向を把握できます。現実経済から約1か月のタイムラグで毎月末前後に公表されており、2022年10月より公開が続いています。また、四半期版のJQGDPも併せて公表されており、内閣府のJSNA四半期推計値との比較も可能です。 JMGDP_202607は、2026年6月までの推計値です。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.07 - 2026.07
Multilateral Energy Cost Monitoring (ECM_202606)
- 発表者
- Koji Nomura and Sho Inaba
- 発表場所
- Keio Economic Observatory, Keio University
- 発表内容
- The ECM provides a high-frequency indicator — Real Unit Energy Cost (RUEC) and Real Price Level Index for energy (Real PLI) — to measure and compare real energy cost differentials across nine countries: four in Asia (China, India, Japan, and Korea), and four in Europe (France, Germany, Italy, and the UK), and the U.S. The ECM also releases the EITE (Energy-Intensive Trade-Exposed) Output Index.
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.07 - 2026.07
エネルギーコスト・モニタリング（ECM_JPN_202606）
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- ECMは、日本・中国・韓国・インド・米国・フランス・ドイツ・イタリア・英国の9か国を対象に、実質エネルギーコストの国際的な格差を高頻度で測定する指標として、実質単位エネルギーコスト（RUEC）および内外価格差（Real PLI）の速報値を公表しています。とくに日本版では、実質エネルギーコストを月次レベルで推計し、エネルギー補助金による影響も識別しています。さらに、エネルギー価格高騰や環境政策の影響を受けたエネルギー多消費（EITE）製造業の生産・輸入指数についても、国際比較とともに測定されています。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.06 - 2026.06
月次GDP推計（JMGDP_202606）
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- JMGDPは、慶應義塾大学産業研究所 野村研究室が開発・公表する日本の月次GDP推計値です。36産業の生産側からのアプローチとダブルデフレーションによる付加価値推計を特徴とし、支出側を基本とする政府統計とは異なる視点から景気動向を把握できます。現実経済から約1か月のタイムラグで毎月末前後に公表されており、2022年10月より公開が続いています。また、四半期版のJQGDPも併せて公表されており、内閣府のJSNA四半期推計値との比較も可能です。 JMGDP_202606は、2026年5月までの推計値です。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.06 - 2026.06
Multilateral Energy Cost Monitoring (ECM_202605)
- 発表者
- Koji Nomura and Sho Inaba
- 発表場所
- Keio Economic Observatory, Keio University
- 発表内容
- The ECM provides a high-frequency indicator — Real Unit Energy Cost (RUEC) and Real Price Level Index for energy (Real PLI) — to measure and compare real energy cost differentials across nine countries: four in Asia (China, India, Japan, and Korea), and four in Europe (France, Germany, Italy, and the UK), and the U.S. The ECM also releases the EITE (Energy-Intensive Trade-Exposed) Output Index.
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない
2026.06 - 2026.06
エネルギーコスト・モニタリング（ECM_JPN_202605）
- 発表者
- 野村浩二, 稲場翔
- 発表場所
- 慶應義塾大学産業研究所
- 発表内容
- ECMは、日本・中国・韓国・インド・米国・フランス・ドイツ・イタリア・英国の9か国を対象に、実質エネルギーコストの国際的な格差を高頻度で測定する指標として、実質単位エネルギーコスト（RUEC）および内外価格差（Real PLI）の速報値を公表しています。とくに日本版では、実質エネルギーコストを月次レベルで推計し、エネルギー補助金による影響も識別しています。さらに、エネルギー価格高騰や環境政策の影響を受けたエネルギー多消費（EITE）製造業の生産・輸入指数についても、国際比較とともに測定されています。
- 区分
- 共同
- 作品分類
- データベース
- 国際共著
- していない