慶應義塾

社会貢献活動

野村 浩二

101~120件(全132件)
1998.12 - 1998.12

「産業別全要素生産性の日米比較」

役割
講師 調査担当
実施主体
太平洋経済展望(PEO)日本委員会
活動媒体
「太平洋地域の生産性成長と産業構造」第1回PEO構造問題小委員会(財団法人日本国際問題研究所)
1997.03 - 1997.03

「固定資本マトリックスによる技術関連分析と分析上の問題点」

役割
講師 調査担当
実施主体
通商産業省調査統計部
活動媒体
(通商産業省調査統計部 第1会議室)
1997 - 1998

慶應義塾大学 看護短大

役割
講師
1992 - 1993

通商産業省 労働生産性の時系列変化に関する調査研究

役割
助言・指導 情報提供 調査担当
2018.02 - 2018.02

Energy Transition in Germany & Japan: Consensus and Controversy (Outreach Event of the GJETC)

役割
パネリスト
実施主体
German-Japanese Energy Transition Council (GJETC)
活動媒体
Outreach Event of the GJETC(Conference Center in the building of Bundespressekonferenz, Berlin, Germany)
2016.03 - 2016.03

Jorgenson Addresses Japan Prime Minister Abe and Cabinet

役割
取材協力 調査担当
実施主体
Harvard University
活動媒体
(Professor Dale Jorgenson Homepage)
1998.12 - 1998.12

「産業別全要素生産性の日米比較」

役割
講師 調査担当
実施主体
太平洋経済展望(PEO)日本委員会
活動媒体
「太平洋地域の生産性成長と産業構造」第1回PEO構造問題小委員会(財団法人日本国際問題研究所)
2010.11 - 2011.03

資源エネルギー庁 エネルギー需給見通しにおける業務部門精緻化に関するフリートーキングセッション

役割
助言・指導 情報提供
2021.08 - 2021.08

「「創造する未来」の経済評価-Society 5.0の実現する経済像をどう描くか」

役割
講師
実施主体
経団連
活動媒体
建設的対話促進WG(経団連)
2011.10 - 2011.10

「地球温暖化対策評価への経済学からの接近―モデル、データ、方向性」

役割
講師 報告書執筆 寄稿
実施主体
JST CRDS
活動媒体
エネルギーモデルワークショップ「豊かな持続性社会構築のためのエネルギーモデル」報告書
2021.06 - 2021.06

Compilation Methods for Total Factor Productivity (Two-week Lecture)

役割
出演 講師
実施主体
System of National Accounts Department, General Statistics Office of Vietnam
活動媒体
(online course)
2010.04 - 2010.04

「地球温暖化対策中期目標の経済評価」

役割
講師
実施主体
原子力委員会
活動媒体
(原子力委員会)
2010.01 - 2010.01

「地球温暖化対策―中期目標の経済分析」

役割
講師
実施主体
日本政策投資銀行 設備投資研究所
活動媒体
フリーディスカッション(日本政策投資銀行)
2010.04 - 2010.04

「地球温暖化対策中期目標の経済評価ー「タスクフォース」と「ロードマップ」試算の比較」

役割
講師
実施主体
経団連
活動媒体
自主行動計画WG(経団連)
2010.05 - 2010.05

「地球温暖化対策中期目標の経済評価―なぜWG-TFモデルとRMモデルでは大きな差異が生じているのか?」(東大先端研インテレクチャル・カフェ)

役割
講師
実施主体
東京大学先端科学技術研究センター
2010.06 - 2010.06

「地球温暖化対策―中期目標の経済分析」

役割
講師
実施主体
日本エネルギー経済研究所
活動媒体
(日本エネルギー経済研究所)
2011.11 - 2011.11

「我が国の産業連関表の精度向上への課題」パネルセッション座長

役割
出演 司会 講師
実施主体
環太平洋産業連関分析学会
活動媒体
第22回大会
2011.11 - 2011.11

「省エネ技術普及と資本の使用者コスト」

役割
講師
実施主体
地球環境産業技術研究機構
活動媒体
地球温暖化対策国際戦略技術委員会(ALPSII)
2012.03 - 2012.05

「日本の潜在成長力評価におけるエネルギー・環境制約」

役割
講師
実施主体
内閣府
活動媒体
潜在成長率専門チーム会合
2014.02 - 2014.02

Nuclear Issue in Limbo as Indecision Grips Japan

役割
取材協力
実施主体
The New York Times