共同研究・競争的資金等の研究課題

本研究は身体疾患で軽度から中等度の抑うつ状態の患者に対し在宅療養移行セルフケア支援プログラム（TSCP)を実施しその評価を行うことを目的とした。大阪府および九州において研究に同意が得られた２つの総合病院と常時連携している２つの訪問看護ステーションで,軽度―中等度の抑うつ(PHQ-9,5-14 点)状態にある身体疾患患者に対し,入院時に研究協力に同意が得られた患者を対象とした。TSCP群の抑うつは介入後改善がみられ軽微まで変化して継続していたが，TC群の方は改善はみられたものの抑うつが軽度の状態までの改善であった。身体疾患で抑うつ状態にある患者に対しTSCPは有効であると考えられた。 身体疾患を契機にうつ病になる患者が多いことが明らかになっているが，本研究を通じて身体疾患で軽度から中等度の抑うつを有する患者にTSCPを実施することで在宅療養を促進し，うつ状態を改善し，患者の生活の質を高めることが明らかとなった。すなわち患者が身体疾患をもって入院治療を始めた後できるだけ早期に在宅療養にむけてのセルフケア支援を行うことが同時に患者の精神状態を改善することが明らかとなった。またその際患者の死の恐怖や不安を向き合うことを助けるセルフケアプログラムが有効であることが明らかとなった。

本研究の目的は、心不全患者の不眠と精神状態を改善するための生体センサを用いた遠隔看護プログラムを開発することである。心不全患者の睡眠状態、精神状態、睡眠に対するセルフケア行動、疾病管理、ストレス対処の実態を調査した。また健常者を対象に生体センサを用いた睡眠データ集計システムを構築した。そして、心不全外来患者を対象とするこころと眠りの遠隔看護プログラムを開発し、パイロットスタディを実施した。その結果、本プログラムの実施可能性が示された。今後は、プログラムを精錬し、その有効性を検証する。 心不全は、不眠やうつ・不安症状を併発しやすく、これらが心不全の予後に関わるため、睡眠とこころの健康改善は非常に重要である。また外来通院患者が増えていることから遠隔在宅看護の普及が望まれる。本研究では心不全患者の睡眠とこころの健康の実態を明らかにし、睡眠セルフケア行動の重要性を示した。そして、睡眠生体センサを使って患者が在宅で受けられる「こころと眠りの支援プログラム」を開発した。今後多数の患者を対象にした効果検証が必要であるが、パイロットスタディにより有用性が期待できる結果を得た。また、IoT（Internet of Things）デバイスを遠隔在宅看護に活用するシステムの一モデルが提示できた。

上記の対象者40名に今回開発したケア・マネジメントモデルを実施し、その評価を行っている最中である。

精神看護専門看護師の存在する２つの精神病院にて、GAF40-60で再入院を繰り返す精神障害者40名を対象に、自立支援の一環として、再入院の患者への退院支援ケア・パッケージを作成し、その後、地域包括ケア・マネジメントチームを結成して、地域におけるケア・マネジメントを展開した。その結果、ケア・マネジメントを実施した対象者の再入院率は低下し、患者の日常生活機能や社会的機能が改善されていることが明らかとなった。

精神障害者の自立支援を促進するため、地域における社会資源を活用できない精神障害者50名を対象に、スタンフォード大学セルフ・マネジメントプログラム（Chronic Disease Self-Management Program,CDSMP）を実施し、地域における居場所や安心・安全空間を障害者同士で構築できるよう病気の自己管理に関するプログラムを提供し、その評価を行った。

つの総合病院で身体疾患をもちながら精神的に不安定になる患者へのリエゾンチームによる介入、精神的支援を行いその評価を行うとともに、地域診療所や地域における社会資源との連携を促進し、こころの健康促進モデル事業を実施し、その評価を行った。

関西および九州の２つの精神病院においてGAF40以下の重症な精神障害者に対し、ACT Fidelity Scaleを用いてACTチームを結成し、研究に同意の得られた患者20名（介入群）と対照群20名にACTを実施し、その評価を行っているが、ACT実施群の地域生活での期間は長く、日常生活機能および社会的機能が改善され、患者のケアへの満足度が高くなる結果が得られた。

再入院を繰り返す精神障害者への地域包括型ケア・マネジメントモデルに自己実現ならびに就労に関する支援を加えたモデルを開発し、その検証を行っている段階である。

慢性疾患患者の精神的支援ニーズの実態、精神障害者への電話相談や家族支援の実態に関する研究を行い、精神科看護師の技術評価を目的として研究を行っている。慢性疾患患者の精神的支援ニーズは高いが具体的なケアはまだ不十分であり、さらに精神科に勤務する看護師は、精神障害者の地域生活を支援するために電話相談、家族支援に多大な時間を使い、患者の再入院を抑制したり症状の軽減をはかっていた。

研究は急性期治療病棟に入院中の精神障害者60名を対象にインテンシブ・ケアマネジメントを実施し、介入群と対照群とでその評価を行った。介入群では再入院回数が有意差ではないが減少し、ソーシャル・サポートの専門家の数が増加していた。