論文

オーストラリアパースにおける看護大学の継続教育の一つにあるパーキンソン病の講座についての報告である。患者会がプログラム作成に携わり、講師としても協力し、教育が実施されている。患者参加型医療の基本的な要素が含まれており、これを紹介した。

成年後見制度をもとに議論し、介護疲れによる家族の殺人事例の分析を行い、患者家族の支援や、オンブズマン制度の有効性を述べた。

遺伝疾患および感染すること、どちらも「うつる」ことである。親から子へ生命情報がうつり、そして、疾患が感染するという形でうつることがある。この現象から、医療と人の反応について、これからの遺伝医療に対する示唆を報告した。

ナイチンゲール覚え書の時代と現在を比較して、住居の清潔についてまとめた。

ALDH2遺伝子とアルコールの嗜好性についての調査研究。

本研究は、パーキンソン病(以下PD)患者の療養生活支援のために現状を明らかにすることを目的として2017年に東京都PD友の会の会員822名に対し、無記名自記式質問紙を郵送した。本研究に必要な内容に欠損値がない353名(有効回答率40.9%)の回答により、2017年の要介護認定とヤールの分類によるステージと、介護保険のサービス利用状況を分析した。また、1995年に行った同患者会への調査を用いて、社会参加の場と生活上の困難の状況を比較した。平均年齢は、1995年が69.0歳に対し、2017年は73.1歳と高くなり、同居人数は、1995年が2.9±1.6人であり、2017年は2.3±1.1人と減少した。(P<0.001)。1995年と比較し、2017年は社会参加の場と、日常生活で困難ありと答えた回答者が増えた。要介護認定を受けている患者は、66.5%であり、介護保険とヤールの分類のSpearmanの相関係数は0.5であった(P<0.001)。PD患者の高齢化と療養生活の長期化の中での健康寿命の延伸に向けた療養生活支援がさらに重要となる。(著者抄録)

本研究は、パーキンソン病(PD)患者のオンオフ現象の有無からみたPD患者の転倒の特徴から転倒予防の示唆を得ることを目的とした。「一般社団法人・全国PD友の会」の東京都PD友の会の協力を得て、2017年2月に会員822名に対し、無記名自記式質問紙を郵送した。年齢や性別などの基本属性の回答と転倒に関する調査項目に無記入項目がない336名(有効回答率40.9%)を分析対象者とした。オンオフ現象の有無により分類し、オンオフ現象がある回答者が136名(40.5%)、ない回答者が200名(59.5%)であり、オンオフ現象がある群とない群として分析した。平均年齢はある群が71.9±7.9歳、ない群は73.8±7.4歳であった。オフ時間の平均が5.6±4.3時間であった。また、前月に転倒があった140名の受傷部位、転倒時の場所と状況を比較し、ある群は立つ時と服の着脱時に転倒が多く、頭部や臀部を受傷した割合が高かった。転倒予防自己効力感の得点はオンオフ現象の有無に関わらず全体的に低く、重症度が上がるとともに平均得点が下がった。オンオフ現象がある場合は、運動症状を多く有し、薬物の調整が困難となることが考えられ、転倒予防の視点から一つの指標として重要である。PD患者の転倒予防は、(1)転倒予防自己効力感を支えること、(2)オンオフ現象のある場合のオン状態とオフ状態それぞれの転倒予防、(3)自立した活動の時期の転倒予防と介助を伴う時期の転倒予防が必要と思われた。(著者抄録)

看護は、患者の持つ治癒力を高めることを考える。規則正しく食事を摂り、活動し、眠るといった生活サイクルを整え、治癒力を高めるのが看護実践のひとつである。睡眠や休息は、活動と合わせて考えることも多い。それ故、ベッドは看護でも重要な用具であり、環境のひとつである。超高齢社会の中で様々なベッドがある。今後もベッドの安全な使い方の周知、ヒューマンエラー対策、周囲の環境整備、心地よい生活の実現、人々の尊厳のもとでの開発が不可欠となる。テクノロジーを活用し、患者だけでなく、関わる人々のQOLを高めるようなベッドは、今後ますます求められるだろう。(著者抄録)

サービス付き高齢者向け住宅などの「居住系施設」は高齢者の第三の「住まい」として整備が進む。本研究はパーキンソン病(PD)患者を例に「自宅」と「居住系施設」居住者の概要と訪問看護ケアの差を分析し,「住まい」の環境やケアの改善を検討することを目的に調査を行った。兵庫県内の698の訪問看護事業所を対象として,6ヵ月以内に訪問したPD患者の居住場所,属性,週当たりの訪問回数,36の看護ケア実施の有無について,郵送による質問紙調査を実施した。121事業所から調査票が回収された(回収率17.3%)。本研究ではそのうち86事業所が回答した居住場所が明記された212人分のPD患者を分析対象とし,患者を自宅居住(「自宅」)と居住系施設居住(「居住系」)に群分けして差を比較した。居住場所は「自宅」が81.6%,「居住系」が18.4%だった。男性の13.2%,女性の22.3%が「居住系」で有意差はなかった。中央値は,年齢は「自宅」が78.0歳,「居住系」が85.0歳で有意差があった(p<0.001)。介護度は両群とも3.0,Hoehn & Yahr度数は「自宅」が4.0,「居住系」が3.5,週当たりの訪問頻度は「自宅」が2.0日,「居住系」が3.0日でともに有意差はなかった。「自宅」で多いケアは家族療養指導,褥瘡以外の皮膚処置(p<0.05),「居住系」で多いケアは車いす介助,室温調整,状態観察,酸素吸入,介護職連携だった(p<0.05)。「自宅」は嚥下リハビリテーション,「居住系」は四肢・体幹リハビリテーションの割合が高かった。結果から,患者の加齢,家族の加齢や死去が居住系施設入居を増加させる可能性が示唆された。「住まい」により患者の生活像や安全リスクは差が生じており,居住系施設では移動距離が長くならない施設設計と車いすを過剰に使用しないケア,室温や照明を本人に合わせられる環境改善が求められる。(著者抄録)

看護の技は暗黙知という話も多い。「SECI(セキ)モード」は、暗黙知と形式知が回りながら、個人の知識や経験を組織で共有するイノベーション理論である。このサイクルは、安全を基盤とする対話により、暗黙知が、形式知とし、さらには看護安全の体系化にも寄与しうる。共感知が生まれる場で表出される看護技術は、看護安全文化の醸成につながる.(著者抄録)