研究テーマ

ベルモントフォーラム「持続可能な都市化に向けたグローバルイニシアチブ」事業のプロジェクトとして、都市・地域レベルのマルチステークホルダーと共創するプラットフォーム（可動型ネクサス：M-NEX）の構築を通して、FWE連関に関する諸問題を統合的に解決するデザイン手法を６つのアーバン・リビング・ラボにおいて参加的に開発し、世界の都市地域へ実装することを目指す。それにより、複雑な食料-水-エネルギー問題を視覚的に理解することにつなげるとともに、多様な生態系サービスを具現化して、地域経済の活性化、市民生活の質の持続的向上に貢献する。

世界は今、センサー(IoT)やクラウド、AI、ネットワークによって仮想化され、スマホや自動運転、ロボットなどに戻され、日常生活やビジネスに変革をもたらしています。それを支えるための地理空間情報プラットフォームとして "Geo CPS" を開発しています。物理空間における人・モノの動きをキャッチし、リアルタイムに仮想空間に繋ぎ、学び、再び物理空間に投写される仕組みを実現します。この技術は、環境調査、工事現場、学校教育、市民参加などに広く応用できます。

本研究は、意識調査と事例調査によってコミュニティベースの太陽光普及の要件を明らかにし、震災復興都市におけるプロジェクト実践を通して、実用可能性な事業モデルを提案することを目的とする。ここで、コミュニティベースのアプローチとは、住民個人とコミュニティが一体となって地域主導の太陽光資源を事業化し、節電や売電で収益を得ると共に、エネルギーの地産地消と二酸化炭素の削減に貢献し、コミュニティの発展やまちづくりの活性化に波及効果を創出する事業モデルのことである。

想定される南海・東南海トラフト巨大地震およびそれに伴う津波の被災地域を対象に、震災廃棄物の適切に処理するための事前計画と処理置き場を計画し、平常時に定着する体制を構築する。

都市に人口集中する一方、農村からの人口流出は激しい。GDPは上がるが、食糧の安全保障は大きな問題になりつつある。この研究はモンゴルと日本における農村・農業を調査し、食肉・食糧の安全な生産、流通、消費を保証するための情報技術を研究する。

モンゴルなど発展途上国を対象に鉱物資源の開発に伴う環境問題の実態と原因を解明し、情報モニタリング、コミュニティ参加などによって改善、解決する手法を研究します。

自然資本の概念と国連ミレニアムアセスメント（MA）が提唱したエコシステムアセスメントの方法をチンハイ・チベット高原に適用し，高原地域のエコシステムの調査，高原のエコシステムサービスの評価，エコシステムサービスを持続可能にする地域政策の設計及び自然資本の市場メカニズムの構築を行う．

モンゴルは気候変動による影響は大きい。特に冬には豪雪・冷害による家畜の大量死（ゾッド）が深刻な問題となっている。本研究は地理情報データベースを構築し、ケータイで遊牧民に気象情報を送信して、早期に異常気象に対応できるシステムを開発し、それによる適応行動と効果を検証する古都が’目的である。

気候変動対応はグローバルとローカル、長期と短期、トップダウンとボトムアップ、個益と公益の枠組みを超えた統合的なアプローチが必要です。本課題は都市・地域スケールにおける気候変動緩和・適応の教育プログラムを開発し、実例を蓄積する。

中国内蒙古自治区東部に位置するコルチン砂地における砂漠化は、過去に地域の土地条件を無視した不当な農業政策による人的行為の影響が大きい。本研究は、衛星画像で得た現況エコトープマップと歴史地図や偵察衛星の空中写真で得た各時代のエコトープマップを用いて、流動砂丘・樹林地・水面などが発生、拡大または消滅する

世界の都市はいま地球温暖化への適応が求められている。しかし、それぞれの都市化の段階とプロセスが異なる。それによって今日に取りうる適応政策及び効果にも異なると考えられる。日本とアジアの都市の比較研究を通して、それぞれの都市がとりうる適応策とそのベストの効果を考察する。

都市の拡大にともない，中心市街地の気温が郊外より高くなり、ヒートアイランドという現象が発達する．それによって、エネルギー消費の増大や異常気象の多発など，さまざまな環境問題をもたらしている．ヒートアイランドはコンクリートやアスファルトなどの人工的舗装面の拡大と，都市活動による人工排熱の増加に起因するも

中国四川大地震の被災都市、都江堰市の復興計画の策定及びその復興実施のプロセスの追跡と分析を通して、環境共生都市の計画及び実現手法を研究し、都市と農村の共存と発展を実現する。