論文

本論文は、日本経済の大きな特徴の一つとされてきた企業間あるいは企業と金融機関の間における「株式持合」に焦点をあてて分析したもの。株式持合の動向を統計的に明らかにし、次いで、その動向の背景、株式持合のそうした動向が経済システムに対して持つ意義、若干の将来展望、そして関連する公共政策の課題などを幅広く議論。

現代における中央銀行の本質は何か。その問題を中央銀行の機能に着目することに よって論じるとともに、望ましい中央銀行のあり方に照らした場合、新しい日本銀行法（1998年４月施行）はどう評価されるべきかを論じた論考。日本金融学会の平成12年度春季大会で発表。

本稿は、コーポレート・ガバナンスの捉え方を整理するとともに、その研究がなぜ近年活発化しているのか、その研究の特徴点、日本企業に特有のいくつかの論点、最近研究が進むいくつかの先端的領域、今後の研究課題、などを展望した論文。この分野の研究は、単一の理論的枠組みを適用することによって理解が深まるというよりも、むしろ各国の歴史的、社会的、文化的要因なども考慮した理解が不可欠であることを、全体として主張。

小宮隆太郎氏の論文「人口減少、政府規模および国債負担：近年の日本における経済政策を巡る幾つかの論点」を批判的に検討した論文。同氏の論文では、短期、中期、長期の問題群が適切に識別したうえで分析されていないこと、などを指摘。

前半では、経済予測の意義、種類、経済変動の捉え方、関連統計などを説明したあと、経済予測を行う五つの基本的技法を取り上げ、それぞれの特徴と得失 を議論。後半では、経済動向を集約する重要指標の一つである金利を予測する意味と その方法を解説。近年の経済予測理論と政府や国際機関における予測の実情を幅広く踏まえて記述している点が特徴。

慶応義塾大学SFCにおける学生の成績評価の原則、実情を紹介するとともに今後の課題を指摘。特に、相対評価による成績評価が定着していること、学生が時間を特に割いている研究会（ゼミ）の成績評価の方式を再検討する必要があること、などを指摘。

電子マネーが将来普及するかどうかを展望するとともに、普及するための技術的条件および政策課題を整理。

1997年6月に改正された日本銀行法の内容を評価するとともに、当面の課題を指摘し、また世界基準への適合が長期的課題としてなお残されていることを主張。

日本の金融政策の手段、効果波及メカニズム、その変化などにつき、従来の諸研究を踏まえる一方、著者による若干の定量的分析も加えて幅広く論じた論文。