著書

日本の都市再開発の理論と実際を住宅地再開発の場合について論じているもので、日本の都市再開発の略史と権利調整の方法 　高層高密度住宅地開発の計画理論を具体的な事例に基づいて展開している。

詳細計画とは何か、その歴史的発展や詳細計画の方法をドイツ、イギリス、日本の例を引用して論述している。

容積移転について学識者・行政担当者・実務者が、制度・評価・事例研究等さまざまな角度から解説した待望の一冊。 要　旨 1 論説(わが国の容積移転システムの現状と課題;東京都における容積移転制度の運用上の考え方;容積移転に関わる土地と建物の関係;鉄道線路敷地上空の容積の考え方 ほか);2 事例研究(日比谷シティ;東京オペラシティビル;山王パークタワー;JR東日本本社ビル ほか)

脱都市化、中心市街地空洞化は産業社会の歴史的転換から生じている現象であり、都市の将来をどうとらえるかのビジョンなくしては都市の再生はとらい。

序 ビット産業ってなんだ;1章 ビット産業が国土を変える;2章 地方で活動し始めたビット企業;3章 ビット産業時代に日本人が動く;4章 ビット産業社会における都市成長の条件;終章 高度情報化社会の地域振興。

開発利益の社会還元問題にアプローチした学際的研究の成果で、英米独仏台湾韓国の制度も横断的に比較検討しながら問題解決の基本的方向を提案している。

わが国の都市計画に地区計画制度が取り入れられてからの１０数年間の実績を分析し、またこの期間の都市計画に関わる社会経済環境の変化と諸政策の動向を整理し、それらを踏まえて地 区レベルの都市計画のあり方を展望している。　担当：第Ⅱ部　都市計画ニーズの変化　第３章　住宅政策と地区計画 　 第Ⅲ部　地区レベルの都市計画のあり方

都市工学的視点よりすれば実定都市計画の変更は都市の物的実態の変化が一定の許容限界を超える場合に起こるとして、その場合の計画の当初の決定と変更の関係を都市マスタープラン、地区レベルのマスタープラン、土地利用計画、ニュータウン建設の場合を事例として分析している。

連邦レベルを中心として２０世紀のアメリカの都市再開発政策史を概説的に述べた部分と、１６の主要都市についてそれぞれ都市再開発の特徴と代表的プロジェクトを収録している部分か らなる。本書の特徴はアメリカの都市再開発の特質を具体的なプロジェクト事例の調査に基づいて展開している点にあり、具体的な再開発政策像を描き出している。

明治以降 100年以上にわたる近代日本都市再開発の歴史を通史的にまとめたもので、このうち戦後高度経済成長期の都市再開発の経験をまとめている。　担当：第７章　高度経済成長期後期の都市再開発　7-1 高度経済成長期後期の再開発の状況　7-2 土地の高度利用と再開発　8-6 再開発の計画化

欧米と日本の先進工業国で１９世紀以来経験してきた都市再開発の政策パターンについて実証的に論じたもので、衛生再開発、地区再開発、都市更新、保全再開発、活性化再開発、土地利用規制緩和再開発、民活方式などの型を呈示し、それぞれについて論説している。　担当：第７編　都市づくりと都市計画制度　第１号　都市の再開発

戦後日本の都市問題のひとつが乱雑な土地利用と無秩序な市街地形成にあるという認識からそれを解決する新しい都市計画手法として土地利用規制と地区計画を結びつけた地区詳細計画の概念、方法、制度論を扱ったもので、各地の実態調査や全国の市町村プランナーへの意識調査から、わが国の地区レベルのプロジェクトランニングコントロールの可能性を展望している。

1980年に創設された地区計画制度の初期の適用事例の実態調査とその分析を基に地区計画制度の適用の現状と課題を扱ったもので、初期の事例からは、スプロール市街地での地区施設道路整備に対する場合を除いて概ね良好な運営状態にあるとまとめている。　担当：第１部　都市の再生と法　３　地区計画制度の現状と課題

西ヨーロッパにあるイギリス、フランス、スウェーデン、オランダ、デンマークの６ケ国の都市再開発の戦後の経験を個別にまとめ、それぞれの国の代表的都市（ロンドン、チェスター、ミュンヘン、パリ、ストックホルム、コペンハーゲンなど１８都市）について具体的な再開発事例を整理し、全体としてヨーロッパの都市再開発の特質を概説的に論じている。

市街地改善は1960年代以降に確立した都市再開発方式の一形態であり、その沿革、物的手法、制度について欧米と日本の経験について論説している。欧米型市街地改善モデルは潜在的良質性を再錬磨して顕在化させることであるが、日本モデルは潜在的良質性の市街地ストックとなっておらず、底上げ方式といえるもので欧米と日本では全く異なった制度環境にある。

1980年の地区計画制度創設にあたって地区レベルの都市計画の理論的枠組みを示し、それを運営していくうえでの条件を各方面から論考している。

1960年に連邦建設法(Bundesbaugesetz) により導入された地区詳細計画制度(Bebauungsplan System)を中心とするドイツの都市計画制度体系を法制、歴史、計画技術についてドイツ側の３人の専門家との共同研究としてまとめたもので、この研究成果は1980年のわが国の地区計画制度創設に著しい影響を与えた。 　担当：２章　地区詳細計画をとりまく都市計画制度の概要　2-2 土地利用計画－地区詳細計画を中心にして　３章　地区詳細計画とその運用　3-1 地区詳細計画の概要　3-3 地区詳細計画の運用　４章　地区詳細計画策定のケーススタディ

東京区部(東部と西部）を対象に、土地利用の変動を調査し、都市計画規制の効果を論じている。

イギリスのニュータウンや都市住宅地の再開発において用いられている住宅地の配置設計技法を扱っている。