研究発表

本研究は、生成AIの活用が日本企業において重要な経営課題となっている背景を受けて、東証上場企業を対象に独自サーベイ調査を実施した。東証上場企業全体の7.1％に当たる273社からの回答を得て、生成AIの活用状況と組織内デジタル文化形成の関係を分析した。生成AIの活用度合いは全体として低調で、特に自社カスタマイズや成果測定の分野での取り組みが遅れていることが示された。また、生成AI活用と組織内デジタル文化の間には一定の相関が示され、今後の研究では更なる分析の可能性が示唆された。

AIのブレークスルーをはじめとして、デジタル技術による事業や社会の変革が進行する中、その組織的および経営的な影響の研究が求められている。これまで筆者らは 「デジタル文化資本」という概念に着目し、日本企業におけるIT投資・デジタル文化資本・企業業績との関連性を研究してきた。本稿では「文化資本」概念を構想したピエール・ブルデューの研究、文化資本を「デジタル文化資本」へと拡張したOllier-Malaterreらの研究を紐解きつつ、デジタル文化資本概念の整理および経営情報学研究へ適用する際のアプローチについて検討する。デジタル文化資本概念の再考を通して、デジタル時代の組織研究の基礎を提供することを目指す。