共同研究・競争的資金等の研究課題

森林浴や木材が健康に良いというエビデンス（科学的な根拠）があれば、森林空間や木材の利用がより促進される可能性がある。しかしながら現時点ではエビデンスは十分ではない。よって、医学分野で妥当とされている検証方法に則って健康効果を検証し、エビデンスを創出することを目的とする。 森林科学、医学、環境工学の多領域で連携し、集団を対象とする疫学研究の手法にて、①森林浴による生活習慣病予防、メンタルヘルスや睡眠に関する効果、②木材を使った建物や内装の身体と心の健康への効果を検証する。

【研究の背景・目的】 　住宅の健康への影響に関しては、世界保健機関WHOの報告書を始め、多くの書籍・論文にまとめられており、住宅の寒さによる健康全般への影響、メンタルヘルスへの影響、空気質・ダンプネスによる呼吸器疾患への影響など住宅と健康に関する研究は特にイギリス、ニュージーランドで進んできた。しかしそれらの既往研究の多くが主観指標による評価であるため、実測に基づく客観的エビデンスが必要と示唆されている。一方、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第5次・第3作業部会報告書の第9章では、健康性、知的生産性のコ・ベネフィットの可視化が建築部門の低炭素化推進に有効であることと指摘している。このため本研究では、断熱性能などの住環境改善が脳・循環器・呼吸器・運動器に及ぼす影響に関する科学的根拠を獲得すること。さらに、住環境改善による疾病・介護予防便益評価手法の確立を目的とする。 【研究の方法】 STEP1. ベースライン調査 研究チームは、これまで国、自治体、企業、住民との良好な関係のもとに、さまざまな住環境が、幼児から高齢者まで幅広い年齢層の住民の健康指標に与える影響に関するベースライン調査を拡充する。 STEP2. コホート・介入調査 　STEP1のベースライン調査対象者について、数年後のコホート調査、新築・改修による住環境改善の介入調査を行う。 STEP3. 住環境改善による疾病・介護予防便益評価 　STEP2の研究成果と公的統計データの原票データを組み合わせ、住環境改善による疾病・介護予防便益評価を１世帯あたりで行うほか、全国及び基礎自治体毎の中長期予測を行う。 【期待される成果と意義】 　本研究は、建築学、医学の専門家が国・自治体・企業・住民と連携して、日常生活での住環境測定、血圧・活動量・睡眠等の健康データ測定を大規模に行う点に特徴がある。本研究の成果は個人の住環境改善のインセンティブになるだけでなく、国・自治体の住環境・健康政策の基礎資料となり、超高齢社会を迎える中でより良い住環境の創出に貢献する点に学術的・社会的意義がある。

1. 研究開発の目的および内容 　住環境・生活習慣と疾病の関係に関する住民1000名の10年間コホート調査実績を有する高知県梼原町、400名の調査実績を有する山口県長門市などを候補地として、様々な生活の指標と脳の健康との関連性の検証を可能とする大規模フィールドを構築する。また、構築したフィールドにおいて、運動、睡眠、住宅といった様々な生活の指標をモニタリングするとともに一部の調査対象者の脳ドック検診結果との関係性を検証する。 2. 2017年度の研究実施内容 　高知県梼原町においては約30名、山口県長門市においては約60名を対象として、2017年10月から2018年2月に、住宅内温湿度・家庭血圧・身体活動量などの測定、生活習慣調査を実施する。さらに、これら対象者の脳MRI撮像に基づく脳健康指標（BHQ）をPMより提供を受けたものを合わせて、基礎集計を行い、2017年度末報告書を作成する。 3. 2017年度の達成目標 　約90名の住宅内温湿度・家庭血圧・身体活動量などの測定、生活習慣調査を実施し、平成29年度末時点では、住宅の温熱環境と家庭血圧・身体活動量・疾病状況、脳MRI撮像に基づく脳健康指標（BHQ）に関する基礎集計を行い、2018年度に実施する詳細分析の基盤を構築する。

我が国は、高齢化の進行に伴う社会の経済的負担の増大という課題を抱え、国民の健康維持増進による疾病・介護予防が求められている。しかし、健康政策の主軸たる生活習慣改善は個人の努力に依る所が大きく限界が指摘されている。そこで本研究では、居住環境（住宅や地域）の改善によるCo-Benefit（健康維持増進、省CO2等）に着目した。実フィールドでの大規模実測調査と追跡調査により居住環境と健康の客観データを取得し、既往研究の課題であった健康影響の客観的論拠を獲得する。また、住宅性能の向上による省CO2や住宅・地域環境の改善による健康維持増進効果等のCo-Benefitを貨幣価値換算し、将来的な医療・介護費削減等といった住民や自治体に理解しやすい形で提示することで、超高齢社会に適応した新たな居住環境の創出へ貢献する。

個人レベルでの“一次予防”に加え、住まいとコミュニティの改善による“ゼロ次予防”の構築を目指し、高知県梼原町をフィールドとした実証を行う。公衆衛生グループでは、追跡アンケート調査の実施、都市環境の評価と効果検証、健診データとの照合による検証、住環境を含む生涯学習の推進、医学・公衆衛生学的見地からの評価と効果検証、地域経済評価と効果検証、データの照合・解析を分担する。

近年、低炭素社会への移行が喫緊の課題とされるが、低炭素化対策は経済的負担が大きく普及に繋がっていない。この要因として、低炭素化対策によるCO2 削減効果以外の様々な便益が一般的に認識されていないことが挙げられる。そこで本研究では、高齢化社会への適応という社会的要請にも応えるため、居住環境の改善をもたらす低炭素化対策（Ex. 建築物の断熱・気密化）による健康維持便益（Ex. 医療費節約・欠勤予防）に着目した。その認識と対策の普及に向けて、①居住環境が健康へ及ぼす影響度の解明、②居住環境の改善による健康被害低減の経済性評価を行い、③健康被害低減効果の認識が低炭素化対策の普及に与える影響を解明する。これにより社会の低炭素化・高齢化に適応する新たな居住環境の創出に貢献することを目的とする。

被験者実験を行い、入浴時の高齢者に対応した体温予測モデルを開発した。そして本モデルが高齢者の入浴時の体温が精度良く再現されていることを検証した。またインターネットアンケート調査と入浴事故に関する症例データを基に、体温と熱中症リスクの関係の定量化を行った。さらに住宅仕様の改善による熱中症リスク低減効果を明確にすることを目的とし、“住