研究発表

建築分野の低炭素化に向け、建築物の設計段階におけるLCA (Life Cycle Assessment)が資材選定の判断材料として非常に有効である。そこで本研究では、最新の2005年産業連関表を用いて、建築物用のLCAデータベースを構築した。輸入依存度の高い石炭、原油、天然ガス、鉄鉱石、アルミニウム（新地金）、素材、製材、合板の8品目に関しては、海外での生産活動から海上輸送までの環境負荷物質排出量を現地調査・文献調査に基づきを推計した。

本研究では2000年産業連関表を用いて建築物用のLCAデータベースを構築した。輸入依存度の高い石炭、原油、天然ガス、鉄鉱石、アルミニウム、木材に関しては、海外での生産活動から海上輸送までの環境負荷を詳細に推計し、その推計結果をLCAデータベースに反映させている。原単位の推計には1995年と同じ手法を用いており、エネルギー、CO2、SOx、NOx、CH4、N2O排出原単位に関して推計を行ったので報告する。

執務者の知的生産性向上は大きな経済効果をもたらし、執務空間の温熱環境が及ぼす影響は大きい。夏期の適切な温熱環境は数多くあるが、冬期の知見は不十分である。本論では、2016年2月に被験者実験を実施し、冬期室温立ち上げ時における温熱環境が皮膚温・温冷感・温熱満足度に及ぼす影響を検証する。結果から、乾燥感が発生する室温一定の温暖環境に対して、温熱満足を損なわない範囲内での室温上昇制御は乾燥感を抑え、温熱満足を高く維持できる可能性が示された。

温冷感申告に応じて室温設定値が変更される温冷感申告方式の空調制御が、執務者の温熱満足度と知的生産性に及ぼす影響を明確にすることを目的として、実オフィスにおける実態調査を行った。本調査により、温冷感申告型空調の導入は、申告操作の有無や性差、BMI等の個人属性を問わず多くの執務者の温熱満足度と知的生産性の向上に寄与する可能性が示唆された。

本研究は、冬季における住宅内温熱環境と身体活動量の関係について実測調査に基づき検証したものである。マルチレベル分析の結果、年齢や性別を調整した上でも、居間室温が平均的に高い住宅の居住者、また同一対象者においても寝室の平均室温が高い日に歩行活動量が多い傾向にあった。同様に、脱衣所温度が平均的に高い住宅の居住者は生活活動量が多い傾向にあった。以上より、住宅内の寒冷な環境が身体活動量に影響を及ぼしている可能性が示された。

国内では都市の総合環境性能を評価する「CASBEE-都市」が都市開発のPDCAサイクルにおけるCheckの役割を果たしているが、Doつまり都市施策に着目して定量的に分析した事例は少ない。そこで、国内自治体の実情に即すため高齢化率とDID人口比率より都市を類型化し、各類型都市の都市環境品質・活動度Qについて因子分析を実施した。また、各類型都市について地方財政とQに関する因子の相関係数に着目し関係を把握した。