論文

郵政事業原価計算制度について共同研究したもので、直接原価計算によるＣＶＰ分析の活用法について担当した。参考資料として線形計画法と目標計画法についての解説も行っている。（２１頁）

年度予算の編成に比率目標を扱うことのできる目標計画法を適用した事例研究を報告したもの。（７頁）

経営計画の問題状況をタイプ分けするとともにそれぞれに対して有効な多目的数理計画法のタイプを対応づけて整理し、報告したもの。（５頁）

多目標条件下の設備投資計画において、数理計画法を利用するための各案件の整理の仕方および各目標の達成指標の計算の仕方を明示するとともにその指標を使った解法を提案したもの。（２６頁）

経営計画問題の特徴付けと多目的計画法のタイプ分けを行い、実際の計画立案の場で解法が有効であるための諸条件を考察して提起したもの。（８頁）

経営上の意思決定問題を特徴づけるとともにそうした問題に対して開発されている数理計画法の全体を体系立てて整理し、各解法のタイプの長所・短所を明らかにし、意思決定を支援する解法開発に関する今後の課題を提起したもの。（２２頁）

各目標が線形式あるいは線形式の比率で表わされる場合のプロジェクト選択問題に対して、線形探索の手順を用いた新たな陰的列挙法を提案したもの。（６頁）

多目標のプロジェクト選択問題において、解に対する選好判断を決定者に求めながら決定者にとって最も好ましいと考える解を探索できるように意図した対話形式の解法を提案したもの。（７頁）

１目的のプロジェクト選択問題に対する近似解法として有効勾配法や空間法が知られているが、それらを多目的の場合に拡張した解法を提案したもの。（８頁）

各案件が相互に独立ではない、排反的な状況での選択問題に空間法の考え方を適用し、近似解を求めるための解法を提案したもの。（７頁）

逐次情報購入を許された状況における行動モデルを提示し、そのモデルの示す特性を明らかにするとともに実験結果との適合性の検討およびモデルに導入した補正の意味づけを与えたもの。（１０頁）

決定変数が０―１型の計画問題に対するヒューリスティックな近似解法として空間法を提案しているもので、制約使用量を一種の空間量として一元化し、目標達成値を除した効率指標にもとづき各案件を順序づけている。（６頁）

人の不確実性評価の構造を逐次情報購入が許されている状況においてモデル化し、実験における人の行動結果から理論モデルに補正を加えて人の行動モデルとして提案したもの。（１４頁）

ベイズの決定課題を利用して人が状況に含まれる不確実性をどのように評価し、追加情報からどのように不確実性を修正再評価しているかを実験的に調べた結果を報告したもの。（７頁）

計画設定に当たって目的が複数個ある場合の多目的計画問題に対して決定者の選好判断を解探索の途中に組み込んだ対話形のアルゴリズムについて総合報告したもの。（４頁）

非線形関数を人がどのように学習していくかを調べたもの。手がかり（説明変数）が独立な場合と相互作用がある場合との２種類について実験を行い、いずれも学習が可能であることを確かめるとともに学習の仕方について得た示唆について報告したもの。（６頁）

ＢＯＴ方式によるインフラ整備事業について、その参加者間における事業のリターンとリスクの配分関係をキャッシュフローの面からとらえてその方式を特徴づけるとともに分析的な枠組みを提示したもの。（８頁）

インフラストラクチャーを整備するための民活方式として考え出されたＢＯＴ方式について、その構造と特徴とを明らかにしたもの。（１６頁）

出力値にファジィ数をふくむ場合にＤＥＡを拡張した方法論を提案したもの。（５頁）

事後評価の方法論として開発されたＤＥＡを新規出店計画問題に拡張し、将来の不確実性を複数のシナリオとして導入し、新規店の出店リスクを考慮した目標計画値を求める方法を提案したもの。（８頁）