総説・解説等

抗精神病薬によって統合失調症の再発リスクは大きく低下する。しかし、服薬アドヒアランスの低い症例が一定数見られ、2〜12週に1回の注射でアドヒアランスを保つことができる持効性抗精神病薬注射剤(LAI)は有効な治療戦略となりうる。本稿では、LAIの経口薬に比した有用性について筆者らが行った最新のメタ解析を中心に概説する。無作為化比較試験(RCT)、コホート研究を対象としたメタ解析では、小さい差であるが、LAIの優位性が示された。また、ミラーイメージ試験のメタ解析においてはLAIが経口薬に比して大きく優位であることが示された。副作用に関して、注射部位の反応などの問題はあるものの、LAIと経口薬で明確な差は認められなかった。対照的な3つの試験デザインによる結果はそれぞれのデータの性質をよく理解し、注意深く解釈する必要がある。臨床医はこれらのエビデンスを踏まえつつ、個々の患者の病態・背景などを総合的に鑑みて、最適なshared decision makingを行う必要がある。(著者抄録)

＜産婦人科医におさえてほしいポイント＞・妊娠中であっても、統合失調症を合併している場合は薬物療法の継続が原則である。・抗精神病薬の副作用として、高PRL血症が発生することがある。・高PRL血症に対するドパミン作動薬投与は、精神症状が増悪する可能性があるため、精神科医と連携しながら薬剤調整を進めることが重要である。(著者抄録)

＜文献概要＞わが国における遠隔医療の普及は1997年に厚生省から広く実施を認める通知が出たことに始まる。その後,国内でのエビデンス作りが進む中で,2018年度の診療報酬改定で「オンライン診療料」が初めて位置づけられた。しかし,オンライン診療料は対象疾患の範囲が狭く,算定要件も厳しかったことから,2019年末までの国内での普及は限定的であった。2020年に入り,新型コロナウイルス感染症の拡大が,世界各地で大きな犠牲者を出し,人々の生活様式にも大きな影響をもたらした。医師と患者双方の感染リスクを軽減する手段として遠隔医療が注目されることとなり,世界各国で利用が促進された。わが国でも規制緩和が行われ,保険診療で遠隔医療の実施可能な疾患が大きく広がり,利用も増加した。しかし,初診での処方制限や,診療報酬の点数の低さなどから,その普及は諸外国と比較すると限定的であるとみられる。患者のニーズを踏まえた,遠隔医療の適切な普及が望まれる。

＜文献概要＞精神科における診察,診断,症状評価は互いの顔を見ながらの面接が中心となるため,遠隔医療が馴染みやすい診療領域である。遠隔精神科医療の歴史は古く,2009年にWHOが行った調査でも,精神科は放射線科・病理科・皮膚科と並んで遠隔医療の普及が進んでいた診療領域であるとされていた。さらに,近年の研究では,遠隔医療における症状評価,治療の有効性,満足度,費用対効果について,対面診療と比べて遜色ない結果も多く報告されている。2020年以降,新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い,多くの国で規制緩和が行われ遠隔医療の利用が拡大した。特に精神科領域においては,パンデミック下において既存患者の症状の増悪も報告されており,遠隔医療も広く活用されている。わが国においては診療報酬の価格の低さなどが普及の課題であると考えられるが,国内での運用事例やエビデンスの蓄積などを通して,遠隔精神医療の適切な普及が進むことが望まれる。

海外ではパンデミック以前から日本と比較して遠隔医療の活用が進んでいたとされているが,新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大以前は,広く普及しているとまでは言い難い状況であった.今般のCOVID-19パンデミックが,世界各地で大きな犠牲者を出し,人々の生活様式に大きな影響をもたらす中で,遠隔医療が感染予防策の一つとして注目されることとなり,世界各国で規制緩和が行われた結果,臨床現場や治験において利用が促進された.一方で,高所得国と低所得国での普及の差異や,ITリテラシーの不足や貧困からインターネットにアクセスできない人についての懸念など,遠隔医療の普及に伴うデジタル・ディバイドについても議論が行われるようになっている.遠隔医療を適切に活用していくためには,普及に伴う課題についても目を向けながら,ステークホルダーの理解を得て規制・政策の改善を行っていく必要があると考えられる.(著者抄録)

精神科における診察,診断,症状評価は互いの顔を見ながらの面接が中心となるため,遠隔診療が馴染みやすい診療領域である。2019年末頃まではD to Pの遠隔診療の普及は進んでいなかったが,COVID-19パンデミックを契機に,世界中で利用拡大が進んでいる。さらに,近年の研究では,遠隔診療における症状評価,治療の有効性,満足度,費用対効果について,対面診療と比べて遜色ない結果も多く報告されている。本稿では,こうした精神科における遠隔診療の有効性について,現時点でのエビデンスも交えながら考察していく。そして,国内で遠隔診療を活用した好事例なども紹介しながら,遠隔診療での対話において留意すべき点についても述べる。(著者抄録)

近年、医療分野において、膨大なデータから特徴量を抽出し、予測などを行うAI(Artificial Intelligence)の応用が進んでいる。例えば、放射線画像や内視鏡画像を用いた診断補助や、検査・バイタルデータの解析による診断支援や予後予測、レセプトデータ解析によるコスト削減などを行う医療機器・ソフトウェアを開発し、実臨床で活用しようとする試みが行われている。以前から精神科領域においては、診断および重症度評価に有用なバイオマーカーが存在しないことや、定量的な症状評価が困難であることが課題となっていたが、AIを用いて精神疾患の診断や症状評価、治療効果予測などを行うことで、これらの課題を解決できる可能性がある。本稿では、精神科領域において実施された画像認識、自然言語処理、データ解析・予測などのAI技術を用いた研究と、臨床での実用例を紹介する。(著者抄録)

＜文献概要＞精神科における診察,診断,症状評価は互いの顔を見ながらの面接が中心となるため,オンライン診療が馴染みやすい診療領域である。スティグマが根強く残る精神科領域において,オンライン診療はアクセシビリティの向上や心理的抵抗の軽減などの点で有用である。筆者や共同研究者らのグループでは,本邦においてオンライン診療を用いた複数の臨床研究を行ってきた。認知機能検査の遠隔施行は対面の評価と高い一致度を示し,遠隔で施行した認知行動療法も治療効果が認められ患者の満足度も高かった。さらに,近年の研究では,オンライン診療における症状評価,治療の有効性,満足度,費用対効果について,対面診療と比べて遜色ない結果も多く報告されている。本稿では,こうした精神科におけるオンライン診療の有効性について,現時点でのエビデンスも交えながら考察していく。また,わが国におけるエビデンス確立に向けた取り組みとして,筆者らが行っているJ-PROTECT研究についても紹介する。

＜文献概要＞新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大は,世界各地で大きな犠牲者を出し,人々の生活様式に大きな影響をもたらした。諸外国ではパンデミック以前からわが国と比較して遠隔医療の活用が進んでいたとされているが,今般のパンデミックにおいて,COVID-19の感染予防策の1つとして注目されることとなり,世界各国で規制緩和が行われた結果,臨床現場や治験において利用が促進された。一方で,高所得国と低所得国での普及の差異や,ITリテラシーの不足や貧困からインターネットにアクセスできない人についての懸念など,遠隔医療の普及に伴うデジタルディバイドについても議論が行われるようになっている。遠隔医療を適切に活用していくためには,普及に伴う課題についても目を向けながら,ステークホルダーの理解を得て規制・政策の改善を行っていく必要があると考えられる。

想像以上のスピードで遠隔医療(離れた2地点間を通信回線で結んで行われる医療,介護のすべて)は世界の医療に浸透しつつある.特に新型コロナウイルス感染症のパンデミック下において,医師と患者双方の感染対策として遠隔医療が注目されたため,遠隔医療の利用は急速に拡大している.著者や共同研究者らのグループでは,わが国において遠隔医療を用いた複数の臨床研究を行ってきた.認知機能検査の遠隔施行は対面の評価と高い一致度を示し,遠隔で施行した認知行動療法も治療効果が認められ患者の満足度も高かった.診療場面での利用のみならず,治験の成功率を上げるための中央評価,日常の生活などのモニタリングを通じた症状評価など,さまざまな場面において,あるいはさまざまな形態の遠隔医療が今後導入されることが見込まれる.医療機関を訪れなくとも評価が可能な治験,すなわちlocation flexible trialなども近い将来始まるだろう.さらに一部の国ではAIによる問診を行い,実在の医師が遠隔でその診断を確定し処方する,といったサービスが営業を開始しており注目を浴びている.こういったサービスはすでに導入国の医療のあり様を大きく変え始めている.本稿では,このようなさまざまな遠隔医療に関するエビデンスや新しい事例を取り上げ,わが国においてこれらの技術をどのように利活用すべきかを検討する.AIや遠隔医療を軸に世界的に医療は変革を遂げようとしており,わが国においても諸外国に大きく後れをとることのないようにしながら,バランスのとれた発展が望まれる.(著者抄録)