論文

本論文は、日本語における「単語らしさ」の問題を理論的および実証的観点から扱ったものである。日本語の単語の音形は、やまと言葉、漢語など数種の特徴的な集合に分かれる、という古くからの指摘が、最適性理論の枠組みで言語獲得を説明する際には、非現実的である点を指摘している。さらに訳７万語のデータベースに基づき、語彙層を基底すると思われてきた複数の音韻的特質が、うまく収斂していないことを示す。

言語理論の目標の一つに生成普遍文法の解明がある。これは生得的、および全言語に普遍性のあるものであることから、その構成要素はできるだけ簡素であることが望ましいとされている。そこで、最適性理論における言語的な制約もよりシンプルに定義しようという研究が進められている。本論文は、その傾向に警鐘を鳴らすものである。実際のデータ分析の中で複雑な構成の存在を認めることの意義を説明している。

音韻規則を基盤とした理論では、入力（基底形）と出力までの過程（書き換え規則）が重要であった。最適性理論は、それよりも出力の適格性に焦点があたっているため、これまでの理論で解明されてきた途中の段階が見えなくなる、ということが「不透明性」として問題視されていた。本論文は、その見解の誤りを指摘し、出力の適格性に焦点をあてる新しい見方の導入でさまざまな現象が解明できることを実証する。

本論文は、日本語の語彙層に関する研究が、これからの音韻理論の発展にとって、重要な意義を持つことを説明する。データの分析は主に日本語に関するものであるが、一言語内に語彙層などの形態素の違いにより、異なる音韻の形が出てくる言語は多々存在する。本論文の解明は、そのような全ての言語全般に当てはまるものである。あくまで普遍文法という観点から説明していく必要性を主張する。

Acquisition of phonological sub-lexica in Japanese: An OT Account これまでの先行研究では、日本語の音韻的な文法を説明する際、和語、漢語、外来語などの語彙層のそれぞれの特徴を日本語という一つの文法内でどのように説明するか、ということが課題であった。本論文は、その前提自体に異論を唱えるものである。文字や語源的な知識を持たない子どもが、早い時期に日本語の音韻を獲得することに注目し、歴史的な語彙層の情報はそこに介入しないことを実証する。

最適性理論における制約は、これまでの規則を制約という形に翻訳したものだけ、というものも多く、その普遍性、妥当性に疑問がある。本稿では、制約の指定の度合い評価するために、「粒状性(granularity)」、「階乗的類型論(factorial typology」、「項の数(number of arguments)」という３つの方策を提案し、有標性制約の一般的評価法を検討する。

子どもは、「サンバ」が外来語で、「産婆」が漢語だということを理解した上で音韻文法を獲得するのか、といいう素朴な疑問から出発した本論文は、これまでの前提を改める必要性を主張する。子どもの言語獲得は、自分が出会う入力が言語的な制約を尊重するか違反するか、ということを根拠に行われるものである、ということを提案し、子どもの言語獲得の新しいモデルを導入する。

分節音韻論研究は近年、最適性理論の発展に伴い急速な進歩を遂げているが、本論文は、その中でも結合制約、位置依存照合性制約、そして深澤(1998)で提案された拡張Sympathy理論の3つの新しい提案がいかに、最適性理論、及び分節音韻論の発展に必要不可欠なものであるかをユカテク・マヤ語の音韻現象を題材として明らかにする。

現代言語学理論の一つの大きな目的である、生成普遍文法の解明の意義を、アラビア語のパレスチナ方言の母音脱落の現象を基に実証した。これまでの音韻規則を基盤とした理論では、この現象に対する説明が恣意的であることを指摘し、普遍文法という観点から個別言語の説明をするには最適性理論の導入が必要不可欠であることを論じた。

これまでの音韻研究では、制約同士を結合させる結合制約では、その結合の言語学的な領域の指定が必要であった。しかし、この指定は恣意的であり、普遍的な妥当性が疑問視されていた。本稿では、日本語の「連濁」の現象を例にとり、「連濁」を素性の融合と解釈しなおすことで、結合制約の領域指定なしに説明できることを実証し、領域指定を文法の構成要素から排除する可能性を示唆する。

日本語において、二つの有声阻害音が同一形態素内に現れてはならないとするライマンの法則は、必異の原則(OCP)の効果により、二つ生起したうちの片方の有声素性が削除されるということを仮定して、連濁を阻止するものと今まで考えられてきた。しかしここには「同一形態素内のみ」というOCP領域の特定が必要条件であった。本論文は、連濁を二つの有声素性の融合の結果と提案することにより、OCP領域の特定を取り除く。

最適性理論における普遍文法の構成要素である言語的な制約には、大きく分けて有標性制約と照合性制約の２種類ある。このうち、本稿は、照合性制約の相対化を、生得的な相対化と獲得する相対化の２種類に分類する。個別言語情報を含んで相対化する場合、カテゴリーの１部分しか相対化しない場合等、相対化のメカニズムを使用した獲得型と、メカニズムを使用せず、本来生得的に相対化されているものとの評価法を示す。

最適性理論において、言語的な制約は、普遍的および生得的という観点から、できるだけシンプルなものであるべきであるという前提がある。そこで、複雑な制約を単純なものに分解する傾向がある。本稿は、制約を分解した結果、人間の言語としてありえない言語を予測したり、実際の分析が煩雑になる点を指摘し、シンプルという要素を考える上で複雑な制約の存在を認める必要性を、ドイツ語などのデータをもとに実証する。

必異の原則(Obligatory Contour Principle:OCP)においては、その原則の有効領域を指定することが必須と考えられていた。本稿は、指定が恣意的であることを指摘し、指定せずとも、無標性の出現（The Emergence of The Unmarked)および位置限定の照合性制約の提案を持ってすれば、データを説明することが可能であることを、ダコタ語の例を用いて示す。

本稿は、必異の原則（Obligatory Contour Principle: OCP) の観点から、全言語の類型論的タイプ分けを示す。特に、音韻素性の観点から、全言語は４つのタイプに分類できることを指摘し、これまでの先行研究（Yip 1988)の５タイプの分類の見直しの必要性を指摘する。４タイプは、それぞれOCP違反が起こる、素性融合が起こる、素性削除、挿入が起こる、素性削除および分節音削除が起こる、の４種類である。

認知システム一般は、生得的に備わっているなんらかの制約に従っていると考えられるそうでなければ、乏しい外的な刺激から大変複雑な知識を容易に確実に獲得することができないからである。本論文では、この仮説の上に、「音韻文法」の側面から、音韻に関する生得的・普遍的制約は何か、そしてそれはどのように個々の言語の複雑な音韻文法の知識獲得を可能にするのかを考察することにより、人間のこころの解明をめざす。

本博士論文は、必異の原則の効果を音韻素性の観点から類型論的に考察する。２２種の言語を観察し、実際にはそのうちの５種類についての詳しい分析を紹介する。素性に関する必異の原則の観点から、全言語は４種類に分けられることを提案し、各タイプが言語的な制約のどのようなランクづけにより説明できるかを明かにする。またそれらの分析を通しての新しい理論的な提案は、最適性理論の精緻化に貢献するものである。