論文

海外投資の収益率と国内投資の収益率との意味ある比較がこれまでなされてこなかったことを反省し、１９世紀後半のロンドン市場で取引されていたデヴォン・コーンウォールの非鉄金属鉱山会社のMining Journal誌掲載の株価変動表と筆者が独自に作成した各会社の配当表を基礎として、各会社の株式投資に対する内部収益率を計算した。そして、不安定ではあるが時として巨額にのぼる売買益の獲得が安定した事業配当確保よりも魅力的になっていた事実を発見した。

明治初期、非鉄金属鉱山への技術移転過程を詳述し、官営よりも民営が経済計算の要素が入る分、技術的には低位でも移転においては有効であったことを論じた。

筆者発見の現金主義会計をとるコストブック会社における準備金の柔軟な運用の事実を基礎として、Burk、Richardson両氏がBusiness History誌に掲載した論文への批判を試みる。とくにコストブックシステムのもつ適応力を高く評価し、両氏の一面的な見方を厳しく批判、論争を惹起した。

英国南西部非鉄金属鉱山への投資収益を内部収益率を用いて推定、一部の鉱山を除き長期的な配当収益より短期的な株式売買による収益に期待があったことを仮の結論として得る。

イギリス鉱業教育の成果をイギリス鉱山技術者の経歴をもとに調査する。ディクソン氏の論文紹介も兼ねる。本稿では、イギリス鉱業教育制度の成立過程を述べる。

前稿に続いて本稿では、『鉱山・冶金協会報』死亡記事、王立鉱山学校修了生名簿、ならびにケンボーン鉱山学校機関誌から蒐集した人事データに基づくディクソンによる人物史大量観察の成果を紹介しながら、それぞれの技術教育組織から育った技術者の国際的な職業の軌跡を考察する。

1907年のインペリアル・コレッジの設立を導いたロイヤル科学コレッジその他に関する特別委員会の報告書と証言録に基づいて，20世紀初頭におけるイギリス科学・技術教育の状況について概観する。その後，とくに鉱山業者や鉱業関係者の証言から，当時のイギリス鉱業教育が抱えていた諸問題を考え，創出されようとした制度がイギリス帝国に拡がる鉱業の経営資源を高等技術教育に結びつけようとする合理的なものであったことを確認する。しかし同時に，技術教育についての根本的な社会的価値体系の問題が議論の過程に垣間見られたことにも言及する。

鉱石販売高にリンクした賃金支払いを受ける採鉱夫と掘進実績によって支払いを受ける鉱夫との比較、労働の実態を明らかにし、英国南西部地方の非鉄金属鉱山がもっていた危険分散機構について論じた。

鉱区料問題発生の歴史的背景を説明した後、当時の有料鉱山の鉱区料更新を巡っての鉱山地主と鉱山経営者との確執・交渉過程を紹介した。地主利害が鉱山経営について大きな規定要因であったことを論じた。

鉱石販売をめぐって、入札を主張する株主グループと個別契約を主張する株主グループとの確執と、その背後にある両者の錯綜した利害関係を鉱山会社の株主総会における議論を中心に論じた。

Mining Journal誌から主要鉱山会社の財務数値を蒐集し、これを時系列的に並べ、１９世紀後半の英国南西部非鉄金属鉱山業の財務状態を初めて再現することを試みた。

英国南西部非鉄金属鉱山業に関する先行研究を紹介する。その後、それらのコストブックシステムについての一面的な把握を独自に蒐集した主要会社の財務データをもとに反論する。とくに、準備金の柔軟性が時代が下るにつれて増す事実を示し、この企業形態がもつ環境適応力を明らかにした。

カヴァースヴァ文書の財務諸表を基礎として、同製鉄所の経理処理のプロセスをいくつかの仮設を含めて明らかにし、１９世紀前半の英国企業会計の考察に寄与することをめざした。

南部ウェールズ地方の製鉄業者の資本調達構造を創業資本、運転資本の別に明らかにし、パートナーとして参画する商人の役割の重要性を示した。史料としてはカヴァースヴァ文書を主に用いた。

Hydeの研究を、経済学的な俎上に英国製鉄業史をのせたと評価する一方で、この種の著作で欠落しがちな経営的側面からの考察の重要性を指摘する。

産業革命期に発行された各種技術パンフレットやルナー・ソサイアティーなどの会合が技術普及に果たした役割を紹介した。

小生産者的な発展以外の企業者の系譜が、巨大な南部ウェールズ製鉄業に見られることを先行研究を紹介しながら整理した。