論文

日本の取引関係の特徴であるといわれた下請系列取引関係の意義について、系列取引関係の形成の論理を明らかにすることにより、日本の機械工業の発展とそのおかれている環境の変化ゆえに、戦後の経済発展の在り方の中で大きく変化してきていることを明らかにした。そのうえで、現在の受注生産型中小企業の水準と、経済環境の元では、下請系列関係は解体消滅に向かうことを明らかにした。

機械工業を中心に、東アジア進出が国内生産基盤にどのような影響を与えるかを解明した。東アジアの工業発展は、一面で日本国内にこれまで立地していた量産的で安定的な生産内容の部分については、海外生産化を急速に進めることになるが、同時に変化や変動の激しい需要については、国内の工業集積が決定的に重要であり、日本国内の工業集積地域がアジア全体の生産基地となり、今後も発展していくということを明らかにしている。

1980年代後半から、日本の機械工業が大きく構造変化している。本稿では、いわゆる「産業空洞化」と言われる現象が、「空洞化」と呼ばれることが不適切ではあるが、同時に大きな構造変化であることを示している。その変化の内容は東アジアを範囲としての分業構造の再編成であることを明らかにしたうえで、それが国内各地域の工業集積地域の、集積地域としての工業集積度の違いにより、異なった影響を与えることを解明している。

下請制をめぐる諸議論が、1980年代に多様な方法論的アプローチの元で展開された。その主要な内容は、従来の下請制問題論と異なり、下請制が日本の機械工業の効率性もたらす大きな要因であるとしての議論であった。本稿は、それらの議論について、下請制をも包摂する機械工業における社会的分業構造のそれぞれ一側面を解明したものであること明らかにしている。その上で、日本の機械工業の分業構造を全体的に特色付けるものとして、山脈構造型把握と、地域間分業把握の重要性を強調している。

下請制をめぐる諸議論が、1980年代に多様な方法論的アプローチの元で展開された。その主要な内容は、従来の下請制問題論と異なり、下請制が日本の機械工業の効率性もたらす大きな要因であるとしての議論であった。本稿は、それらの議論について、下請制をも包摂する機械工業における社会的分業構造のそれぞれ一側面を解明したものであること明らかにしている。その上で、日本の機械工業の分業構造を全体的に特色付けるものとして、山脈構造型把握と、地域間分業把握の重要性を強調している。

1980年代英国サッチャー政権下で、英国経済建て直しの主役の１つとして中小企業が注目された。その結果として中小企業を対象とした数多くの政策が展開された。それまで、中小企業を対象とした本格的な政策がわずかしかなかった英国における、にわかな中小企業への注目は、英国経済の行き詰まり打開への熱い期待を中小企業に託したものであった。本稿は、そのような背景を持つ中小企業政策を具体的に紹介検討し、中小企業の現実認識が誤っていることによる、それらの政策の問題性を論じた。

1980年代英国サッチャー政権下で、英国経済建て直しの主役の１つとして中小企業が注目された。その結果として英国中小企業についての研究が、英国の研究者により数多く発表された。それらの研究を利用しながら、英国でのサッチャー政権の中小企業への注目が、英国製造業の再生につながりうるものかどうかを中心テーマとして検討したのが本稿である。検討を通して明らかになったことは、そこでの政策は、日本での経験を踏まえれば、製造業再生につながるものではないということであった。

日本の機械工業の国際競争力が高く評価される中で、 下請取引関係の独自性が注目され、競争力の源泉の１つとして大きく取り上げられるようになった。そのような議論を踏まえ、日本の機械工業の社会的分業上の特徴を踏まえたとき、下請取引関係の競争力上の意義はどのようなに評価されるかを明らかにしたのが本稿である。日本の機械工業の社会的分業構造構造上の大きな特徴として山脈型分業構造の存在を提起している。

1970年代に入り、日本の機械工業における下請取引関係は大きく変化した。特定大企業に従属した下請取引関係が中心の状況から、自立的な取引関係を持ちうるような受注生産型中小企業も数多く現れてきた。そのような状況をどのように説明するかということが本稿の課題である。その点を、受注生産型中小企業が、なにゆえ企業としての自立を捨て特定大企業に従属せざるを得なかったかを軸に、実態を踏まえ論理的に解明したのが本稿である。

1970年代に入り、日本の機械工業における下請取引関係は大きく変化した。特定大企業に従属した下請取引関係が中心の状況から、自立的な取引関係を持ちうるような受注生産型中小企業も数多く現れてきた。そのような状況をどのように説明するかということが本稿の課題である。その点を、受注生産型中小企業が、なにゆえ企業としての自立を捨て特定大企業に従属せざるを得なかったかを軸に、実態を踏まえ論理的に解明したのが本稿である。

1970年代に入り、日本の機械工業における下請取引関係は大きく変化した。特定大企業に従属した下請取引関係が中心の状況から、自立的な取引関係を持ちうるような受注生産型中小企業も数多く現れてきた。そのような状況をどのように説明するかということが本稿の課題である。その点を、受注生産型中小企業が、なにゆえ企業としての自立を捨て特定大企業に従属せざるを得なかったかを軸に、実態を踏まえ論理的に解明したのが本稿である。

1960年代後半から急増した機械工業での零細企業、特にその中でも大都市で急増した零細企業に注目し、 その増加の根拠を解明すべく、東京との城南地域での零細企業の聴き取り調査を行い、そこから得られたものをまとめたものである。そこで明らかにされた点は、大都市の零細企業が変化の激しい需要に対して、特定加工に専門化し、他の零細企業との仲間取引を行うことにより、積極的に対応し、それゆえに増加しているということであった。

機械工業における中小企業の動向を統計的に把握することにより、高度成長の終焉が、中小企業間の競争の激化をもたらすものであることを解明している。機械工業を産業連関上の位置づけという視点から分析することにより、高度成長過程で急速に数を増やしてきた中小企業が、その増大を民間企業設備投資の増大に依存していたことを明らかにし、高度成長の終焉が、それゆえに中小企業の存立の場を狭め、中小企業間の競争を激化せしめるものであるとしている。

工業統計表を中心とした、各種の統計を利用して、1970年代に急速に増加した、日本の製造業零細企業の増加の特徴を解明している。当時増加の要因に関し、中小企業の整理が零細企業を生み出すという見解と製造業の発展の直接的な帰結として増大が生じているという見解の対立が見られた。本稿はこれらの論争を位置づけるための前提として、実際にどのような増加が生じているのか、統計的に確認したものである。そこでの結論は、開業増加というよりも零細企業の規模拡大の困難性の増大が結果として零細企業層の増大をもたらしたということであった。

日本機械工業の社会的分業構造をより明確に把握するために、統計的に機械工業をどのような範囲で確定すればよいか、産業連関表と工業統計表とを重ね合わせて利用することで、具体的に検討した。さらに、戦後の機械工業の推移を把握するために、さらに確認された機械工業の範囲を業種変更等をふまえ、再整理した。そこから、既存の業種分類にしたがった単純な把握では不十分であることを明確にした。

日本の製造業とそこにおける中小企業の存立の条件の変革の根本を、東アジア化とフロント・ランナー化で把握し、その元で、中小製造業が在り方がどのように変化しつつあるかを検討した。従来国内で完結していた日本の製造業は、製造業に関わる多様な生産機能をほぼすべて国内で賄ってきた。それが東味を範囲とするものと変わったことにより、そしてフロント・ランナー化したことにより、国内生産向けの伸びる需要が特定の性格を帯びるものに限定され、その結果として、従来の下請系列構造等、日本の中小製造業を特徴付けていた諸関係が変化解体することを明らかにした。