共同研究・競争的資金等の研究課題

本研究は、外国語一貫教育において、生徒・学生の複言語・複文化能力を伸ばすための人材育成と教材開発をテーマとするものである。教育の一貫性、高大連携については、国内の実態調査により、今後の大学での教科課程編成などを検討する際の基礎資料を提供した。複言語・複文化能力の育成については、内外の現場の調査を行うとともに、二言語教育に長年従事している欧州の専門家を招聘し、日本の現場での可能性を議論した。教材開発については、開発した教材や教育方法を実際の授業で用いるだけでなく、それを用いたワークショップを教員対象に行い、知見の共有を図ると共に、その後の議論によって今後の教員研修のあり方も模索した。

本研究は、オンライン授業の提供と「アフターコロナ」における授業態勢の変革が予測される時代にあって、「主体的・対話的で深い学び」やパフォーマンス評価といった対面授業の教授法がオンライン授業の中でどう活用できるのかについて、中学校・高等学校などの中等教育における外国語教員および国外の研究者と連携して研究を行い、学習者の学習活動を誘発する場としての性質を持ち、「主体的・対話的で深い学び」とも高い親和性があるLMS（Learning Management System）にも注目しつつ、具体的な教育システムの開発を行うことである。

本研究は，①各言語が共通に使えるシラバスや基盤的教材の開発をすること②外国語の使える学習者を増やすこと③学習者に言語使用を通して，東アジアとの，およびグローバルな交流を目指す視点を持たせることを目的として実施された。 このための基礎資料として，2012年5月,10月に各地の大学において第2外国語（ドイツ語，フランス語，中国語，スペイン語，韓国語，ロシア語）の学習者2万名あまりを対象として，外国語学習の動機に関するアンケート調査を実施した。その調査から，個別言語の動機付け並びに言語を横断し，各言語学習の特色を他言語との比較における解明を，2013年，2014年の語学教育エキスポにおいて発表した。

本研究は、中学段階からの外国語教育において、その一貫性を高めるとともに、複言語・複文化能力を養成することを目的とする基礎的研究である。重点項目を「第二外国語既習クラスの実態調査」、「カリキュラム研究」、「教材開発」、「気づき研究」の４点に置き、活動を行った。 特に注力したのは、大学の第二外国語既習者クラスの実態調査で、質問紙による調査を実施した。 この他、ドイツ、イタリア、ルクセンブルク、フランス、スイス、中国、アメリカの幼稚園、小・中・高等学校で授業を視察し、担当の教員や関係官庁、大学の研究者に聞き取り調査を実施して、早期複数言語教育と複言語能力育成などについて情報を収集し、知見を高めた。