マインドフルネス＆ストレス研究センター

精神神経疾患による社会的な負荷は甚大であり、こうした課題への対応が求められている。そのため我々は、2013年にストレス研究センターを設立し、主に企業におけるメンタルヘルスの問題解決のために、効果的な復職支援プログラムであるKeio Employee Assistance Program (KEAP)を開発し、それを様々な企業で実施することで、復職後の就業継続率や労働生産性を改善してきた。しかし、企業や社会におけるメンタルヘルス向上には、メンタルヘルス不調者への介入だけでなく、一般の人々の真の健康の増進も必要であること、一般の人々のメンタルヘルスやウェルビーイングの増進には、マインドフルネスやポジティブサイコロジーといった新たな精神療法による効果が期待できること、そしてメンタルヘルスやウェルビーイングの増進には人々の行動変容が必要であるが、それにはテクノロジーと対人的介入とを有機的に連動する必要があることなどの課題が明らかになってきた。そこで、前身となるストレス研究センターでの成果を基盤に、マインドフルネスなど新たな心理社会的技法にまで射程を広げること、こうした技法とテクノロジーとの有機的な連携を推進することなどを通して、社会のあらゆる人々が、メンタルヘルスやウェルビーイングを増進できる社会の実現に寄与するために、慶應義塾大学マインドフルネス＆ストレス研究センターを設立することとした。

ＫＥＡＰについては、複数企業から継続希望があり、これを継続していく。
AMED事業によるマインドフルネスの長期効果の検証については、現在論文を投稿中であるがこれをpublishする。
文部科学研究（基盤B)にて実施した企業におけるマインドフルネス認知療法の労働生産性に対する研究結果を論文化し投稿を進める。
ASIAN ACADEMY OF FAMILY THERAPY　10th Annual Conferenceで成果を発表したオープンダイアログの育成プログラムのfeasibility studyの論文を投稿する。
産業精神保健分野においては、KEAPの契約企業における最新の復職後の就業継続率データを用いて、就業継続に関連する因子などの特定を進める。
マインドフルネス＆ストレス研究センターカンファレンスの開催を通して、マインドフルネスや産業精神保健の知見を広める活動に取り組む。

文部科学研究基盤Bで申請中の職域におけるハイブリッド・マインドフルネス認知療法の効果・経済効果に関する研究が採択された場合、2026年度は、実施企業の募集、担当者との打ち合わせを実施し、2027年度以降の介入研究実施の準備を開始する。　厚生労働科学研究費「効果的かつ有効性の高い集団精神療法の施行と普及および効果検証のための研究」の成果をもとに、医療者に対するマインドフルネス療法のトレーニングプログラムを開催し、医療分野で実施されるマインドフルネス療法の質の担保に貢献する。

KEAPについては、複数企業に対して復職支援を中心としたメンタルヘルス支援サービスの実施を継続した。

AMED事業で継続しているマインドフルネスの長期効果の検証については、現在英文誌に投稿している。

経産省および株式会社日本総合研究所との共同研究で行うwellbeingをベースにした効用値の尺度であるICECAPの日本語版スコアリングシステムの結果を英文誌でpublishした。

文部科学研究（基盤B）にて実施した企業におけるマインドフルネス認知療法の労働生産性に対する研究結果を2025年6月に開催された第121回日本精神神経学会で発表した。その結果を現在論文化を進めている。

同研究の成果の社会実装の一環として、Moment Lab合同会社と共同で、一般企業の人事部門、産業保健職を対象に、簡易型マインドフルネス認知療法の研修プログラムを実施した。

オープンダイアログの育成プログラムのfeasibility studyを完了させ、その結果をASIAN ACADEMY OF FAMILY THERAPY　10th Annual Conferenceで発表した。

厚生労働科学研究費　効果的かつ有効性の高い集団精神療法の施行と普及および効果検証のための研究の一環として、医療者に対するマインドフルネス療法の基礎的なトレーニングプログラムの開発し、その介入を実施した。

産業精神保健分野においては、KEAPの契約企業における最新の復職後の就業継続率データを用いて、就業継続に関連する因子などの特定を進めている（現在データクリーニングを実施している）。

マインドフルネス＆ストレス研究センターカンファレンスを８回開催し、マインドフルネスや産業精神保健の知見を広める活動に取り組んだ。

なお新規活動目標として掲げていたJICAの草の根技術協力（草の根協力支援型）事業については不採択となったため、「ブラジル連邦共和国・サンパウロ市民（労働者）に対するMBIPを用いたメンタルヘルス不調予防モデルの構築」は実施できなかった。

・マインドフルネス＆ストレス研究センターカンファレンス（定期開催）

・メンタルコンシェルジュセミナーの定期開催（定期開催）

原著論文

1.　Koreki A, Tachimori H, Kubota A, Kanamori Y, Uchibori M, Usune S,Ninomiya A, Fujimoto A, Inabe K, Shirahama R, Mitsukura Y, Miyata H, Mimura M, Sado M. Exploring factors associated with inflammation in stressed workers：a cross-sectional study. BMC Public Health.2025;25(1);3937.

2.　Sado M, Nagashima K, Koreki A. Scoring System for the Japanese Version of the ICECAP-A. Psychol Res Behav Manag. 2025;18;703–717．

3.　Zhang Y, Sado M, Yamato K, Pochopien M, Gorecki M. Cost-effectiveness of brexpiprazole for the treatment of major depressive disorder in Japan. J Affect Disord. 2025;119532.

4.　Koreki A, Kaji M, Oi H, Onaya M. A sense of being inserted by the original self: A distinctive manifestation of delusional misidentification of the self, a case report. PCN Rep. 2025 Nov 23;4(4):e70251.

5.　Koreki A, Bhatia V, Logan AM, Khan U, Onaya M, Garfinkel S, Critchley H, Edwards M, Nirmalananthan N, Yogarajah M. Interoception and dissociation in migraine: a case-control study of chronic and episodic subtypes. Front Neurol. 2025 Aug 20;16:1643260.

6.　Nakamura Y, Shimada K, Miyamoto R, Koreki A, Anamizu S, Mimura M. Impact of negative symptom reduction on employment and vocational activity outcomes following cognitive remediation therapy in schizophrenia: A 1-year follow-up study. PCN Rep. 2025 May 7;4(2):e70117.

7.　Koreki A, Terasawa Y, Oi H, Mouri T, Takenaka A, Koizumi T, Onaya M, Yogarajah M, Critchley H, Nuruki A. Reduced sensory attenuation is related to aberrant interoceptive influences on intentional binding in schizophrenia. PCN Rep. 2025 May 2;4(2):e70106.

8.　Nakamura Y, Miyamoto R, Koreki A, Anamizu S, Mimura M. Interrater reliability of the modified Tinkertoy test: A validation study in schizophrenia and control groups. PCN Rep. 2025 Apr 3;4(2):e70094.

9.　Koreki A, Nozaki S, Shikimoto R, Tsugane S, Mimura M, Sawada N. A longitudinal cohort study demonstrating the beneficial effect of moderate consumption of green tea and coffee on the prevention of dementia: The JPHC Saku Mental Health Study. J Alzheimers Dis. 2025 Jan;103(2):519-527.

総説

1.　佐渡充洋：マインドフルネスとこころの健康．長崎純心大学 心理教育相談センター紀要24. 1–23．2025

2.　佐渡充洋：うつ病に対する薬物療法と認知行動療法の併用における臨床的留意点を教えてください―主に薬物療法を担当する主治医の立場から．精神科治療学40(増刊号)． 86–89．2025

3.　佐渡充洋：精神疾患・認知症の社会的コスト―支援と共生を設計する指標．日精診ジャーナル 51(11)．679–687．2025

4.　佐渡充洋：マインドフルネス．認知行動療法 共通基盤マニュアル．158–161．2025

5.　佐渡充洋：企業風土の変容とマインドフルネス．精神療法51(1)．40–44．2025

6.　佐渡充洋，熊野宏昭，神人蘭，有光興記，近藤真前：第三世代認知行動療法の臨床での活用−行動活性化，コンパッション，ACT，マインドフルネスの立場から−マインドフルネス認知療法の臨床での活用と課題．認知療法研究18(1)．10–19．2025

7.　二宮朗：さまざまな不安症の精神療法　3.私の不安症のマインドフルネスにもとづく介入と症例．精神科Resident．6(3)．215-216．2025

8.　淀川亮（共著）：コンメンタール労働安全衛生法．法律文化社．2025

9.　淀川亮（共著）：困りごと解決のための産業医実務Ｑ＆Ａ．産業医学振興財団．2025

10.　淀川亮：Q&A 従業員の病気に関わる労務管理上の留意点．労務事情2025年7月15日号．産労総合研究所．2025

11.　淀川亮（共著）：ケースから学ぶ法的根拠に基づいたトラブル対応－職場のハラスメントによるメンタルヘルス不調－．産業保健法学会誌4(1)．日本産業保健法学会．2025

12.　淀川亮：カスタマーハラスメント事例からみた職場の対応のポイント．産業保健と看護2025年4号．メディカ出版．2025

13.　淀川亮：連載 トラブル防止に役立つ！産業保健の法学解説．労働安全衛生広報．労働調査会．2025

　　第13回 復職に関する法律問題②

　　第14回 受診命令に関する法律問題

　　第15回 就業規則に関する法律問題

　　第16回 合理的配慮に関する法律問題

　　第17回 ハラスメントに関する法律問題

　　第18回 健康診断に関する法律問題

　　第19回 産業医の法的責任

　　第20回 産業医の勧告権

　　第21回 治療と仕事と両立支援

　　第22回 カスタマ―ハラスメント

　　第23回 高年齢労働者と安全配慮義務

　　第24回 職場の化学物質管理

学会発表

1.　佐渡充洋：マインドフルネス認知療法の課題と挑戦－“研究・臨床ギャップ”と“質の担保” －．第25回日本認知療法・認知行動療法学会．2025.11．東京

2.　佐渡充洋：マインドフルネス認知療法に必要なスキルセット：MBI-TAC の紹介とInstruction、Inquiry のポイント．第25回日本認知療法・認知行動療法学会．2025.11．東京

3.　佐渡充洋, 朴順禮, 永岡麻貴, 山田成志, 佐々木洋平，後藤菜穂：マインドフルネス認知療法－理論と実践の両面からアプローチし、瞑想のインストラクションも体験してみよう－．第25回日本認知療法・認知行動療法学会．2025.11．東京

4.　佐渡充洋：なぜ職域のメンタルヘルス対策は必要なのかーマインドフルネス、ウェルビーイングの視点からの考察．第121回日本精神神経学会学術総会．2025.6．神戸

5.　佐渡充洋：マインドフルネスの観点から見たストレスとの関わり方．第25回日本抗加齢医学会総会．2025.6．大阪

6.　佐渡充洋：マインドフルネスの概念を取り入れたマインドフルネス認知療法の効果機序．第47回日本内観学会．2025.5．東京

7.　佐渡充洋：主治医の立場でうつ病患者の復職をどう判断するか？．第133回東京都精神医学会学術集会．2025.3．東京

8.　Sado M：Lecture “How to make a poster”．The 22nd Course for Academic Development of Psychiatrists．2025.2．Iwaki

9.　山田成志, 岩波孝雄，大井雄一，星野俊弥，佐方信夫，武久敬洋，斎藤環，佐渡充洋：精神科スタッフに対するオープンダイアローグトレーニングの実現可能性を検証する－単群介入前後比較試験による実現可能性検証研究－．第10回アジア家族療法アカデミー．2025.10．沖縄

10.　淀川亮：医師と弁護士の視点で読み解く産業保健の事例分析（共同座長）．日本産業保健法学会第5回学術大会．2025.9．東京

研究会講演

1.　佐渡充洋：マインドフルネスの基本と効果　マインドフルネス瞑想の実践〜マインドフルに話すとは、聴くとは〜．神奈川県委託 令和7年度神奈川県 精神障害にも対応した地域包括ケアシステム構築推進事業　支援者向け研修．2025.12．厚木

2.　佐渡充洋：うつ病に対するマインドフルネス認知療法―再発予防を中心に．MDD conference． 2025.11．東京

3.　佐渡充洋：症例の概念化と治療計画．2025年度 厚生労働省研修事業 認知行動療法ワークショップ．2025.10．東京

4.　佐渡充洋：マインドフルネス概論．CA マインドフルネスリトリート．2025.6．鎌倉

5.　佐渡充洋：診療に活かせるマインドフルネス．5月オンラインサロン講義．2025.5．奈良

6.　佐渡充洋：スマホ、SNS使用やそれに関連する問題．慶應義塾湘南藤沢中等部・高等部教員向け講演会．2025.4．藤沢

7.　佐渡充洋：認知行動療法（認知編）．株式会社荏原製作所　社員向け講演会．2025.4．東京

8.　佐渡充洋：マインドフルネスの観点から見たストレスとの関わり方．大和証券講演会．2025.3．東京

9.　佐渡充洋：マインドフルネスの観点から見たストレスとメンタルヘルス．東京都保健医療局　令和6年度 第2回企業向け講演会．2025.3．東京

10.　佐渡充洋：人事担当者が知っておきたいマインドフルネスの基本．メディカルコンシェルジュ講演会．2025.1．東京

11.　佐渡充洋：マインドフルネス認知療法　特に後半のセッションに焦点を当てて．IMTA特別講義．2025.1．別府

12.　二宮朗：過重労働と睡眠障害・メンタルヘルス不調．慶應医師会産業医研修会．2025

13.　淀川亮：中小企業の産業保健と法．独立行政法人労働者健康安全機構佐賀産業保健総合支援センター．2025

14.　淀川亮：職域の化学物質管理と法．独立行政法人労働者健康安全機構宮城産業保健総合支援センター．2025

15.　淀川亮：産業保健と安全配慮義務．独立行政法人労働者健康安全機構香川産業保健総合支援センター．2025

16.　淀川亮：就業規則から考える産業保健．独立行政法人労働者健康安全機構兵庫産業保健総合支援センター．2025

17.　淀川亮：トラブル防止のための産業医実務Q&A．近畿・大阪安全衛生総合サービスセンター．2025

18.　淀川亮：事例とQ＆Aで学ぶ　安全配慮義務の基礎～法務・総務に必要な安全配慮義務のリスク感覚を身に付ける～．商事法務ビジネス・ロー・スクール．2025

19.　淀川亮：事例に学び問題解決力をつける職場の健康問題と法．中央労働災害防止協会 大阪安全衛生教育センター．2025

20.　淀川亮：産業保健に役立つ就業規則．独立行政法人労働者健康安全機構長野産業保健総合支援センター．2025

21.　淀川亮：産業保健に役立つ就業規則．独立行政法人労働者健康安全機構福岡産業保健総合支援センター．2025

22.　淀川亮：事業者の安全配慮義務とメンタルヘルス対策．独立行政法人労働者健康安全機構鳥取産業保健総合支援センター．2025

23.　淀川亮：病気治療と仕事の両立と法．独立行政法人労働者健康安全機構鳥取産業保健総合支援センター．2025

24.　淀川亮：トラブル防止のための産業医実務Q＆A．中央労働災害防止協会大阪労働衛生総合センター．2025

25.　淀川亮：弁護士の視点から解説する職場のメンタルヘルス対策．独立行政法人労働者健康安全機構広島産業保健総合支援センター．2025

2025年度は、ＫＥＡＰ事業を継続し知見をさらに蓄積した。

文部科学研究（基盤B)にて、企業におけるマインドフルネス認知療法の労働生産性に対する効果を明らかにし、その成果をもとにした社会実装の取り組みとしてMoment Lab合同会社と共同で、研修事業を開始した。公文教育研究会の受託研究で、介護者のwellbeingに対する解析結果をまとめ、英文誌に投稿した。

経産省および株式会社日本総合研究所との共同研究でwellbeingをベースにした効用値の尺度であるICECAPの日本語版スコアリングシステム開発研究を完了し、英文誌で論文をpublishした。

オープンダイアログの育成プログラムのfeasibility studyを完了させ、その結果をASIAN ACADEMY OF FAMILY THERAPY　10th Annual Conferenceで発表した。

厚生労働科学研究費　効果的かつ有効性の高い集団精神療法の施行と普及および効果検証のための研究の一環として、医療者に対するマインドフルネス療法の基礎的なトレーニングプログラムの開発し、その介入を実施した。

産業精神保健分野においては、KEAPの契約企業における最新の復職後の就業継続率データを用いて、就業継続に関連する因子などの特定を進めている（現在データクリーニングを実施している）。

社会的貢献としては、マインドフルネス＆ストレス研究センターカンファレンスを８回開催し、マインドフルネスや産業精神保健の知見を広める活動に取り組んだ。また慶應大学の学生、職員、一般企業の労働者（MSRのプログラム受講者）向けにマインドフルネス体験会を毎月2回継続的に実施し、のべ600人以上に参加いただいた。慶應義塾内外の600名以上の登録者を得て、マインドフルネスに関連した情報を発信するWeb”マインドフルネスコラム”を運用し、毎週１回の新着記事のuploadを継続した。

KEAP事業を継続し、プログラムの改善と知見の蓄積を行った。

AMED事業のマインドフルネスの長期効果の検証については、解析が完了し現在論文化を進めている。

株式会社日本総合研究所からの受託研究であるICECAPの日本語版スコアリングシステム開発研究についてはこれを完了させ、現在投稿し、査読中である。

文部科学研究「職場の生産性向上のためのオンライン簡易型マインドフルネス認知療法の有効性と費用対効果」については介入解析が完了し、現在論文執筆中である。

研修会（マインドフルネス＆ストレス研究センターカンファレンス）を定期的に開催し、産業メンタルヘルスに関する知識の獲得や教育的なプログラムを提供した。

公文教育研究会の受託研究で、介護者のwellbeingに対する研究については、日本認知症学会でその結果を発表した。

オープンダイアログの育成プログラムのfeasibility studyを計画し、介入を開始した。

以上の活動により、十分な達成度を得たと考えている。

原著論文

総説

学会発表

研究会講演

2024年度は、KEAP事業を継続し、知見をさらに蓄積した。

文部科学研究（基盤B）にて、企業におけるマインドフルネス認知療法の労働生産性に対する簡易型プログラムを開発し、RCTを完了し現在その結果を論文にまとめている。

公文教育研究会の受託研究で、介護者のwellbeingに対する解析結果を日本認知症学会にて発表した。

経産省および株式会社日本総合研究所との共同研究でwellbeingをベースにした効用値の尺度であるICECAPの日本語版スコアリングシステム開発研究を完了し、論文投稿し現在査読中である。

オープンダイアログの育成プログラムのfeasibility studyを計画し、介入を開始した。

社会的貢献としては、慶應義塾大学マインドフルネス＆ストレス研究センターカンファレンスを継続した。また慶應大学の学生、職員向けにマインドフルネス体験会を毎月2回継続的に実施し、のべ600人以上に参加いただいた。慶應義塾内外の400名以上の登録者を得て、マインドフルネスに関連した情報を発信するWeb"マインドフルネスコラム"の運用を行なった。さらに、学会や講演会等の機会を活用して我々の取り組みを広く発信した。

2023年5月1日～2028年3月31日