カリキュラム

本研究科の全体的な特色は、学術大学院（Academic School）であることを基本としている点です。特定の専門知識のための専門職大学院（Professional School）ではなく、どのような時代や状況においても経済現象を適切に分析し深く考察できる高度な研究能力の養成を目的としています。

また、そのために、少人数院生に対する個別指導を教育の中心に置いています。しかし、それだからと言って、本研究科は、専門研究者の養成のみを目指しているわけではありません。慶應義塾の教育の伝統を引継ぎ、高度な研究能力を備え、実社会で活躍できる人材の育成も大きな課題としております。

本研究科での専攻科目は、5の領域と10の「専攻分野」に分かれています。

専攻科目の詳細は、履修案内およびシラバスをご覧下さい。

修士課程の目的は、二つあります。第一は、経済学の「上級基礎知識」を学び、「経済の専門家」にふさわしい、経済学的考え方の基礎と幅広い視点を獲得することです。第二は、深い関心をもった分野を専門的に学び、一つのテーマを選んで修士論文を作成することです。

2年間（早期修了制度適用の場合は1年）以上経済学研究科修士課程に在籍し、経済学研究科が指定する以下の科目について指定された条件を充足した上で、下記の通り合計30単位以上を取得すること。

学位論文（修士論文）の審査および最終試験に合格すること。

経済学研究科修士課程では、入学年度の1年間で修士課程を修了し学位を取得できる制度を設けています。

また他大学出身者でも、入学年度に履修する科目の単位修得のみで修了要件を満たし早期修了することが可能な制度となっています。

これは慶應義塾大学経済学部4年生に設けている「大学院科目の先取り履修」制度とあわせて導入されたもので、この学部4年生時に先取り履修した大学院科目の単位の認定と、当該年度に履修する科目の単位修得を合算して、修士課程修了に必要な単位とすることができる、というものです。

「後期博士課程」の最終目標は博士論文作成です。そのために、1人の学生に対して、教員2名が論文指導担当者になります。また博士論文は、経済学の分野に新しい知識を付け加えるような水準でなければなりませんから、査読（レフェリー）制度のある刊行物に研究が発表された機会が少なくとも一度はある（もしくは刊行予定がある）という条件が、論文を提出するために、原則として満たされなければなりません。

この条件の下で、論文指導担当者2名が許可をすれば、博士論文の提出が認められます。その上で、「課程博士」の学位を取得するにふさわしいかどうかが審査されます。

修士課程、博士課程それぞれの課程在籍中に12単位を限度として東京科学大学工学院、物質理工学院、環境・社会理工学院、早稲田大学経済学研究科、一橋大学大学院の設置科目を履修することができます。修士課程においては、関連科目としての履修となり、4単位まで修了の単位に含まれます。博士課程においては、自由科目としての履修となり、課程修了に必要な単位には含まれません。単位の取り扱いについては履修案内を参照してください。履修の手続きは学生部経済学研究科担当窓口で確認して下さい。

東京科学大学のWebサイトを参照してください。

早稲田大学のWebサイトを参照してください

一橋大学のWebサイトを参照してください