よくある質問

社会人のための特別な試験や枠は用意しておりません。しかし、これは元々、本研究科の入学試験が新卒のみを想定しているのではなく、社会人をはじめ多様なキャリアの人が受験することを当初から想定しているためです。

本研究科は、実務経験者や新卒者といった既成の枠にとらわれず、さまざまなキャリアの学生が、「健康マネジメント」という新しい概念の下に学ぶことを目指しています。実際に、在学生の年齢は20代から60代まで幅が広く、多数の社会人が学んでいます。

入学試験においては、特定の専攻、特定の専門の学生が有利になったり、不利になったりするような出題や面接はしないように配慮しています。しかし、本研究科を志望する動機や入学後の学習・研究に向けての問題意識については、これをきちんと持って受験してください。

本研究科は、医療系学部出身者と非医療系学部出身者、新卒並びに、医師・看護師・薬剤師などの医療専門職と様々な一般企業等の実務経験者が学生として参集することを期待して実際にそのような構成になっています。健康を軸に個人・組織・社会のマネジメントを実現するための基礎的素養は、多様な背景の学生が集まり混じり合い、互いの異なる視点と「言語」を共有する中で、涵養されると考えているからです。

  各種機関等へ提出用に必要な場合に限り、有料で発行しています。自宅保管用での発行は行っておりません。申込方法等の詳細はこちらをご確認ください。  

本研究科は、社会科学、人文科学、理工学などの非医療系学部出身者と、医学、看護学、薬学などの医療系学部出身者の両者を学生として想定していますので、入学後も、多様な学部の出身者が効果的に履修できるように、1年生の春学期には、不足する分野の基礎知識を補うための「導入科目」を用意しています。

たとえば、医療系学部出身者は「社会保障論」、「経営戦略論」などの科目を、非医療系学部出身者は「臨床入門」などの科目を学ぶことができます。その上で、専門領域を共に学ぶカリキュラム構成となっていますので、安心して勉強できます。

本研究科は夜間の大学院でありませんので、週5日の勤務をしながらの学業は困難です。しかし、授業の履修の仕方や、勤務の仕方によっては、まったく不可能という訳でもありません。

実際に、在学中の学生の中には、職場の理解を得て、週数日の勤務やフレキシブルな勤務形態で仕事を継続しながら通学している人もいます。新幹線利用者を含めた長距離の通学者もいます。また、パートタイムで週数日の臨床の仕事を続けている医療専門職もいます。一方で、休職して通学している人、キャリアの転換を模索し、退職して通学している人もいます。大切なのは学びたい意欲だと思います。

自らの関心に従って他専攻設置の専門科目も自由に履修できます。(看護学専攻の一部専門科目を除く)。授業時間割も、希望する他専修の科目も履修できるように、極力重複を避けて作成しています。

たとえば、介護保険関連の施設の運営に関心のある医療マネジメントプログラムの学生が、スポーツマネジメントプログラムの科目で高齢社会のデザインを学び、看護学専攻設置の科目で老年看護、在宅看護や地域ケアに関わる現場の課題を学ぶことができるように、様々な組み合わせが可能です。

指導教員と授業担当者の許可があれば履修は可能です。実際に、自分の関心に応じて、SFC(湘南藤沢キャンパス)の政策・メディア研究科をはじめ、他研究科の科目を履修している学生もいます。

慶應義塾には、健康・医療・スポーツの関連領域で優れた研究をしている教員が様々な学部・研究科におり、本研究科設置の科目を通じてそのような人達に指導を受ける機会も十分にあります。

健康マネジメント研究科は、総合大学としての慶應義塾の総合的・潜在的な教育・研究の力を発揮し、真に学際的な領域を開拓するために、専任教員に加えて、様々な学部・研究科に所属する教員が兼担教員として参集しており、いわば「学部横断的な大学院」と言うことができます。

日本学生支援機構奨学金(旧日本育英会奨学金)等各種奨学金の他に、慶應義塾独自の制度として慶應義塾大学大学院奨学金等の奨学金、奨学融資制度(学費等が金融機関より直接貸与され、在学期間中は元金の返済も据え置かれる制度)などが利用できます。

健康マネジメントに関わる専門家育成の大学院として、欧米にはSchool of Public Healthやヘルスサービスの専攻を有するビジネススクール等が数多く存在します。しかし、社会保障の考え方、医療や福祉の制度・文化は国によって大きく異なりますので、欧米の大学院で学んだことがそのまま日本に適用できる訳ではありません。その点、本研究科では、日本の制度、日本の実状を踏まえ、歴史的経緯はもちろん、諸外国との比較もしながら知識を深めます。

従って、将来、日本を拠点として、或いは日本との関わりを持ちながら仕事を行うことを想定している方には、本研究科をおすすめします。