留学生向け就職支援の試み

2019/07/12

本稿では、義塾に学ぶ留学生のなかで、卒業・修了後に日本国内の企業への就職を希望する学生に対して試行した就職支援懇談会について報告する。懇談会の実際の様子については森澤（執筆当時 湘南藤沢キャンパス学事 国際・学生支援担当課長）から、また、周辺事情について小尾から補足的に説明を加える。

さる４月20日に、英語を主な運用言語として運営している経済学部のＰＥＡＲＬプログラムおよび総合政策学部・環境情報学部のＧＩＧＡプログラムで学ぶ留学生を主な対象に、塾員による会員制倶楽部、東京三田倶楽部主催による初めての留学生を対象とした就職支援懇談会が実現した。両プログラムで学ぶ学生にニーズや希望を訊く事前アンケートを実施したところ、回答者の80％以上が就職イベント参加に興味を示し、69名が出席を希望した。この結果を参考に、主催者と大学側が検討を重ね、ある程度の日本語能力を有する留学生を主な対象とした、就職支援イベントを開催した。

プログラムは、「日本における就職」「金融、商社、ＩＴに関する業界説明」に関する卒業生による話を前半に、後半は業界別にテーブルが設けられ、それぞれのテーブルで個別の説明、相談を受けるものとなった。塾員による熱心な説明と後半の個別相談は、日本企業で活躍する塾員から直接話を聞くまたとない機会に、いずれも時間が足りずに予定の２時間を大きく延長することとなった。

参加者34名への事後アンケートによると、回答者の83％が満足、前半の話に83％が満足、69％が後半の個別相談会に満足との回答であった。肯定的なコメントとしては、「親身にアドバイスをもらえた」｢人事の視点、または業界の人達が留学生をどう見ているかわかった｣「日本での就職活動のモチベーションがあがった」などがあった。改善の希望としては、「より具体的な内容の説明を望む」「各業界で入社後３年でどのような仕事をするのか知りたかった」「海外で働く機会を提供している企業があるか知りたい」「自由に質問できる時間を長くしてもらいたかった」など、日本における就職についてより具体的なイメージを持てるような情報を求めている様子がうかがえた。

“Thank you so much to make this meeting happen. It was a great one ! ”とのコメントに代表されるように、改善の余地はあるもののこの企画の意義や重要性を留学生は十分受け止め、感謝していたことがうかがえた。

日本での就職活動において留学生を取り巻く環境は日本人学生とは異なるため、より細やかな情報提供や支援などが必要である。この度は東京三田倶楽部の多大なご尽力によりこの企画が実現した。世界の多くの大学から慶應義塾を選んで海外から留学してきた学生達が最善の進路選択をできるように、大学としても更なる支援の充実が望まれる。

義塾に学ぶ留学生の数は、2019年５月１日現在の集計で昨年比195名増の2103名であった。そのうち、学部正規生781名と大学院正規生748名で合わせて留学生数全体の七割を超える。５年前の2014年に比べると、留学生総数で800名の増加、そのうち学部生は310名、大学院生は166名である。これら正規学生の増加の理由は、英語だけで学べるプログラムの充実に負うところが大きいと考えられる。なかでも、経済学部に開設されたＰＥＡＲＬと湘南藤沢キャンパスのＧＩＧＡプログラムの充実は、学部正規生として学ぶ留学生数の増加に寄与している。

さらにさかのぼって2000年の統計を見ると、留学生総数は484名、そのうち学部正規生は83名で総数の二割にも届かなかった。一方、大学院正規生は253名で留学生の過半数を占めていた。残りの148名は別科・日本語研修課程で日本語を学ぶ留学生であり、この中に交換留学生を含んでいた。2019年の留学生の内訳はこのころと比べると大きく様変わりをしたわけで、学部正規生の人数が大学院正規生の人数を７年ぶりに上回っている。ＰＥＡＲＬが完成年度を迎えた後の2020年５月には学部留学生数がさらに増加している見込みだ。

かつて留学生の生活支援においては、奨学金と宿舎の手配が二大重要課題であった。前者については、文部科学省による国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラムへの申請などの努力と共に、義塾の奨学金制度も徐々に充実しつつある。また、宿舎に関しては2019年現在で義塾が所有するものが２棟、借り上げ宿舎が８棟あり、合計で留学生の収容可能人数は662名。少なくとも交換留学生への提供には余裕がある。しかし、正規学生の増加と共に、進路指導（就職支援）が新たに課題に加わったと言える。

留学生たちの卒修了後の進路は実に様々で、母国へ帰国したり第三国へ留学したりする理由で日本を離れる者が相当数見受けられる。日本に留まる者のうち就職を希望する割合について正確な統計はなく、日本人の卒業生と比べると、元留学生の消息は不明になりやすい。三田会を代表とする塾員の活動は現役学生の就職支援にも資する面があるが、元留学生のネットワークはそれに比べれば未熟である。留学生の就職支援に大学としてどの程度の労力を割くか、そもそもそのような支援を組織的に行うべきか、本格的な議論はまだ始まったばかりと言える。